著者

清水 晶平 望月 翔太 山本 麻希

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.173-182, 2013-12-25 (Released:2014-12-25)

参考文献数

37

被引用文献数

4 3

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イノシシ(Sus scrofa)による農業被害が近年深刻な社会問題となっている.被害の地理的発生要因を解き明かすことは,被害対策を効率的に実施するうえで重要である.本研究の調査地である新潟県上越市柿崎地区では,被害地域が大きく拡大した後,電気柵を設置したことにより,被害地域の縮小に成功している.そこで本研究では,新潟県上越市柿崎地区におけるイノシシ由来の農業被害に対し,被害の拡大前期(2004年~2007年),拡大期(2008年),そして,減少期(2009年~2010年)の3期に分け,3つの期間における被害地点とその周辺の地理的要因との関係を明らかにすることを目的とした.本研究では,「水稲共済損害評価に係る獣害(イノシシ)申告データ」と,現地踏査により作成した土地利用図を使用して分析した.被害地点と被害のない地点について,林縁や河川からの距離など,被害地点の景観構造を示す変数を説明変数としたロジスティック回帰分析を行った.また,電気柵を張る前と後の被害地点についても,同様にロジスティック回帰分析を行った.この結果,林縁,沢,耕作放棄地に近いほど被害が増加する傾向が認められた.河川,道路,都市部に関しては距離が遠いほど被害が増加する傾向が認められた.また,電気柵を設置したことにより,被害の分布が都市部に近づいていることが判明した.イノシシによる被害は見通しの悪い林縁や耕作放棄地の周辺で発生していることが明らかになり,イノシシによる被害対策には,林縁の刈払いや耕作放棄地の管理と個体数調整を同時に考慮した対策を見出す必要性があることを示した.電気柵を設置する場合は,十分な捕獲計画と併用するか,被害がまだ起きていないエリアも全体的に電気柵で一気に囲ってしまうなどの配慮が必要であろう.

著者

相原 隆貴 小林 慧人 髙野(竹中) 宏平 深澤 圭太 中園 悦子 尾関 雅章 松井 哲哉

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.137-146, 2020 (Released:2021-09-15)

参考文献数

51

被引用文献数

1

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マダケ属のタケ(Phyllostachys spp.)は産業管理外来種に指定され,放置竹林の拡大は日本の里地里山管理で最大の問題点とも言われるが,人口減少や温暖化によって今後さらに加速する恐れがある.本研究では,長野県生坂村で無居住化した集落の一つを対象に,無居住化前後の1977年と2014年の空中写真から植生や土地利用を判読し,その変化を解析した.2017年,2018年,2020年には現地を調査した.その結果,1977年から2014年にかけて集落全体の竹林面積は1977年の3林分0.26 haから2014年の17林分3.52 haへと13.54倍に増加し,年間拡大率は1.073 ha·ha-1·year-1と推定された.現地調査の結果,2014年の空中写真で判読できた17林分はハチクP. nigra var. henonis(14林分)とマダケP. bambusoides(3林分)だった.1977年と2014年で比較可能な3林分の個別の年間拡大率はハチク2林分がそれぞれ1.016,1.056,マダケ1林分が1.036 ha·ha-1·year-1だった.これらの推定値は,西日本のモウソウチクを中心に報告されてきた値(平均1.03)に近く,年平均気温が11.2℃と比較的涼しい地域のマダケやハチクであっても,同程度の拡大リスクがある可能性を示している.

著者

渡辺 勝敏

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1-2, pp.15-19, 2019 (Released:2020-06-10)

参考文献数

9

著者

滝 久智 山浦 悠一

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.53-60, 2007-12-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

65

著者

瀬戸口 浩彰

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.43-51, 2017 (Released:2019-06-25)

参考文献数

16

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海浜植物には種子散布が海流によって長距離に及ぶものが多く,また匍匐茎が拡がって多くのラメットを形成するものも多く存在する.そのために,海浜植物は系統地理構造を作りにくく,遺伝的な多様性が低いというイメージがある.本稿では,DNAデータを用いた系統地理学と集団遺伝学のいくつかの知見をもとにして,海浜植物群落を保全や復元するにあたっての注意点を提起した.ハマヒルガオとハマエンドウでは日本列島全域にわたって地理構造は存在しなかった.その一方で,集団内の遺伝的多様度は高く,外交配による実生繁殖が集団維持に貢献していることがわかった.ハマダイコンは果実の海流散布能力が高いにもかかわらず,日本列島内で明瞭な南北分化を起こしており,これは花芽形成に必要な春化の必要性が温暖な地域では失われていることが原因になっていた.海浜植物の系統地理構造や集団遺伝構造の研究は事例が少ないため,今後に更なる研究の蓄積が必要である.また,研究事例が無い植物の場合には,出来るだけ近隣地域から個体を導入すること,実生苗の作出による遺伝的多様性の確保が必要である.

著者

中田 康隆 日置 佳之 永松 大 小口 高

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.23-33, 2021 (Released:2022-03-03)

参考文献数

39

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かつては日本列島にも多くの海岸砂丘が存在していた.しかしながら,これらの海岸砂丘は開発され,縮小と消失が進行している.鳥取県下には鳥取砂丘や北条砂丘を代表とした大小さまざまな海岸砂丘が存在する.本研究では,空中写真,旧版地形図,絵図などの時系列地理情報をGISにより統合化し,鳥取県における1818年(文政元年)から2000年(平成12年)までの海岸砂丘の土地被覆の変遷を定量的に把握した.また,植生に焦点を置き,生育地としての海岸砂丘の歴史的変遷を検討した.1818年時点の海岸砂丘(砂に覆われた無植生の裸地,及び草本や矮小低木に被われた砂が移動する範囲)の面積は大・中規模砂丘で1,893 ha,小規模砂丘で115 haであった.しかし2000年には海岸砂丘の面積が大・中規模砂丘で141 ha,小規模砂丘で25 haになり,残存する海岸砂丘は海浜と前砂丘の一部のみとなった.このような海岸砂丘の他の土地被覆への転換は,主に砂防林の造成に伴う海岸砂丘の固定,畑地の造成,市街地の拡大で生じた.自然性が高い海岸砂丘植生の指標である成帯構造の成立には,海岸砂丘の奥行が100 m以上必要であり,1818年にはこれが満たされていた場所が多かった.この状況は1900年頃まではおおよそ維持され,一部の海岸砂丘では,種の多様性を形成する丘間湿地も確認された.丘間湿地は1952年までにほぼ消失したが,少なくとも大・中規模砂丘では100 m以上の奥行が確保され,成帯構造が成立していたと考えられる.しかし1974年には,ほぼすべての海岸砂丘で奥行が部分的に100 m以下となり,2000年には100 m以上の奥行を持つ場所が激減した.一方で,断片的に奥行が確保されている場所では,ハマナスやハマウツボ等の安定帯に生育する希少種が確認され,成帯構造も成立している.したがって,これらの場所の保護区指定や,動的な環境の部分的復元には意味があると判断される.

著者

末次 優花 日置 佳之

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.209-234, 2020 (Released:2021-09-15)

参考文献数

78

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ロードキルとは動物が道路上で車に轢かれ死傷する現象である.ロードキルの抑制は自然環境への影響や交通安全の観点等から重要な社会的課題である.本研究では,ロードキル記録に着目した.ロードキル記録はロードキル多発地点の特定や発生要因の解析,防止対策の提案,動物の生息状況の把握等に利用できるなど,ロードキル問題解決の基礎となる上に,生物情報という観点からも重要である.また,ロードキル記録は,悉皆データであり,多量性,多種性を持つため,記録の体系化は重要である.しかしながら,これまでの研究で,ロードキル記録の内容と体系化に問題があると指摘されている.そこで本研究では,鳥取県を事例研究地として県下全ての道路種別及び動物種におけるロードキル記録の現状と課題を明らかにし,関係各機関が行うべきロードキル記録の改善内容や方法について提案を行った.加えて,ロードキル記録に問題が生じる根本的な原因についても言及し,根本的な解決策の提案も行った.2018年から2019年にかけて,電話,メール,直接訪問により,道路管理者等,警察,県の傷病鳥獣保護窓口,博物館を対象に,ロードキルの記録状況について聴き取り調査を行った.その結果,事例研究地においては,ロードキル記録が無い機関・部署が存在したほか,記録が保管されていても,記録内容に課題があることが明らかとなった.記録不備の原因は,一部(高速道路)を除いて,ほとんどの関係機関にロードキル記録を研究や対策に活用するという認識が無く,実際に活用されていなかったことである.課題解決のためには,各機関にとってのロードキルを記録することの必要性と負担を勘案した上で,ロードキル記録の内容や記録様式を改善することが望ましい.また,ロードキル記録の問題を根本的に解決するためには,新たにロードキル記録システムを構築するとともに,法令等による制度上のロードキルの位置付けを行うことが望ましい.

著者

金子 是久 明星 亜理沙 長谷川 雅美 宮下 直

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.189-199, 2013-12-25 (Released:2014-12-25)

参考文献数

28

被引用文献数

1 1

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In this study, we aimed to investigate the habitat of grassland plants which flower in the spring, compared to the difference of the long-term mowing management of semi-natural grasslands in the Shimousa plateau in the Chiba Prefecture of Japan. In grassland plants which flower in the spring, Ranunculus japonicus and Lathyrus quinquenervius were found in the section mowed 1 time per year according to the May survey. However, the appearance frequency and presence of Potentilla freyniana, Potentilla fragarioides,and Polygonatum odoratum were high in the sections mowed 3~4 times per year. We considered that in Ranunculus japonicus and Lathyrus quinquenervius, their germination and growth are suppressed gradually, their roots decline, and plants will not grow soon. Potentilla freyniana, Potentilla fragarioides,and Polygonatum odoratum have grown under good sunshine with low-medium herbaceous conditions, and have adapted repeating seed dispersal and vegetative propagation in the environment of mowing 3~4 times per year for more than 20 years. Many Luzula capitata and Ixeris dentate were found in the environment that conducted excessive mowing of 10 times or more per year for more than 10 years. These species have developed repeating seed dispersal and vegetative propagation under the environment of intense mowing pressure for a long time, not being suppressed. On the other hand, Pteridium aquilinum, Potentilla fragarioides, Potentilla freyniana, Chaenomeles japonica, and Imperata cylindrica have grown, adapting to the cover of tall herbs. We considered that the appearance of grassland plants which flower in the spring has been affected by the differences of continuous mowing frequency for a long time and the presence or absence of the inhibition of high-stem herbaceous plants by mowing frequency after blooming and fruitage.

著者

永松 大

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.15-24, 2014-08-31 (Released:2015-08-31)

参考文献数

23

被引用文献数

2 3

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北鳥取砂丘は現在,国の天然記念物や国立公園に指定されており,多くの観光客を受け入れている.しかし,戦後の一時期には砂丘に全面的に植林する計画があり,今日の状態に至るには紆余曲折があった.本研究では,旧版地形図と空中写真読図,鳥取砂丘で過去に行われてきた研究報告と新たな調査をもとに,第二次大戦後の鳥取砂丘の植生変化について論じた.現在残る鳥取砂丘の面積は,100年前の面積の約12%であった.鳥取砂丘の植生は第二次大戦後から現在まで,コウボウムギとケカモノハシが最優占し,その基本構造は維持されていた.鳥取砂丘の植生配置は,A.海浜型砂丘植生地帯,B.無植生地帯,C.凹地植生帯,D.内陸型砂丘植生地帯として認識された.しかし砂丘内には非海浜生の植物が増え,毎年の除草が欠かせなくなるなどの変化が生じた.これらは社会構造の変化と関係していることを論じた.鳥取砂丘の植生と地域社会の動き,両者は強く結びついていることを認識し,これからの鳥取砂丘のあり方を考えていく必要がある.

著者

伊藤 武治 江崎 功二郎 小谷 二郎 酒井 敦

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.177-183, 2020 (Released:2021-09-15)

参考文献数

17

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塩素酸系除草剤とグリホサート系除草剤を竹林に施用し,土壌や渓流水の残留量や残留期間を調査した.あわせて,竹林内および竹林伐採後に多く見られる植物種の種子発芽への影響,および除草剤使用後の下層植生への影響を調査した.塩素酸系除草剤は,散布後1ヶ月でほとんど分解された.グリホサート系除草剤では,落葉・土壌・細根からわずかな残留成分が検出された.一方,付近の渓流水からは検出されず,処理区外への流出の可能性は極めて低いと考えられた.種子発芽試験においては,塩素酸系除草剤処理区でカラスザンショウの発芽率が有意に低かった.グリホサート系除草剤を施用した試験では,下層植生の種数が約2倍に増え,植被率も急増し,先駆性樹種や草本が多く見られるようになった.竹林の皆伐後も同様な傾向が示されていることから,タケが枯れることにより皆伐と似たような効果が現れたと考えられた.これらのことから,竹林駆除に使用される除草剤の環境への影響は小さいものと考えられた.

著者

高田 雅之 北川 理恵 小野 理

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.145-151, 2009-12-31 (Released:2012-05-28)

参考文献数

17

被引用文献数

2 2

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北海道の陸域を対象として,文献資料や現地調査情報など,多様なデータソースを統合し,植物,鳥類,哺乳類,両生類,爬虫類,魚類,陸生昆虫類,水生昆虫類に関する野生生物分布データベースを構築した。位置情報はメッシュデータ(1 km,5 km,10 km)を基本とした。データの総件数は約240万件となり,ひとつの地域としてはアジアでも例を見ない規模となった。これらのデータを用いて,全道を対象に保全地域内外の希少種数の比較,さらに生態系タイプと種数の関係分析を行った。その結果,広域的な生物多様性評価や保全上重要な地域の抽出に寄与する可能性を明らかにすることができた。

著者

楠瀬 雄三 村上 健太郎

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.149-155, 2014-12-25 (Released:2015-12-25)

参考文献数

13

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We investigated the population size structure of Glehnia littoralis at three beaches, Nishikinohama, Okadaura, and Satoumi-koen Park, in Osaka in 2008 and 2013. There was a correlation between leaf size and the number of seeds produced. Population Size structure was greater at Okadaura than at the other beaches. Therefore, it was estimated that the greatest seed production occurred at Okadaura. Okadaura is located in the Kashii river estuary, and it was believed that seeds could easily be carried to the offshore. We therefore consider that Okadaura is the most important source of seeds among the three beaches.

著者

伊藤 史彦 長澤 良太 日置 佳之

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.7-17, 2012-06-22 (Released:2012-07-28)

参考文献数

18

被引用文献数

3 3

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野生生物の適切な生息地保全のためには,現に生息地が確認された場所だけではなくランドスケープレベルの視点から見た潜在的な生息地も考慮に入れることが重要である.本研究では,環境省版レッドデータブックに絶滅危惧IB類に登録され,生息数の減少が懸念されている大型猛禽類のクマタカ(Spizaetus nipalensis)を対象種とし,GISを用いた空間データに基づく多変量解析手法によるハビタットモデルの構築を行い,潜在的な生息地を推定した.3次メッシュ単位でデータベース化された環境指標を独立変数とし,クマタカの目撃情報の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った結果,目撃情報データの64.1%を説明し得るハビタットモデルを構築することができた.さらに,このモデルを用いて作成したクマタカの潜在的生息地図を用いたGap分析や計画道路との関係解析の結果,鳥取県におけるクマタカの潜在的生息地の脆弱な地域を抽出することができた.本研究で得られた潜在的生息地を参考に,今後は,営巣,ハンティング等クマタカの各行動別に利用環境を解析し,クマタカの生息に極めて重要な地域の抽出を行うことで,適切な保護施策を策定していく必要があると考える.

著者

生亀 正照 沼田 真也 保坂 哲朗

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.139-148, 2014-12-25 (Released:2015-12-25)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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多摩丘陵で発見された絶滅危惧種タマノホシザクラの分布と多摩ニュータウン(以下NT)開発との関連性を明らかにするために,本種の分布調査を行なった.これまで本種は約100個体が生育すると考えられていたが,八王子市と町田市に多摩市を加えた3市の27個所に177個体が生育していることが明らかになった.うち81.9%がNT区域内に,17.5%が隣接する町田市の片所谷戸の二次林に生育し,NT区域における本種の生育地は全て東京都施行区域であったが,現在の管理者は異なっていた.胸高直径(DBH)と年輪解析をもとに推定した樹齢とNT開発年代の関係をみると,生育地の開発が行われた1980年代には,最も大きなサイズの個体でさえ幼苗か若齢木であったことが示唆された.また,公園管理者の資料には一部の個体がヤマザクラとして記載され,現在も同名の樹名板もつけられていたこと,そして東京都のNT開発資料から,自生地と推察される片所谷戸のような二次林からヤマザクラの稚樹が移植された可能性が高いと考えられた.以上のことから,現在のタマノホシザクラの分布は,自生地が僅かに残っている一方,東京都によるNT開発の際の人為的な植栽が強い要因として働いていると結論づけられた.本種のいくつかの個体群は10年間で消滅していたが,片所谷戸では,近年のボランティアによる二次林管理の再開によって萌芽個体数は増加していたため,タマノホシザクラの個体群の保全と持続可能な利用を維持するには,周期的な伐採や下草刈りなどの二次林の管理を,個体群の生育状況に合わせて適切に行うことが重要であると考えられる.

著者

本田 鈴香 斎藤 昌幸

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.45-52, 2021 (Released:2022-03-03)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究では,冷温帯に生息するニホンリスを対象に,球状巣の営巣場所選択を景観スケール,林分スケール,単木スケールという3つのスケールで明らかにした.調査は,山形県庄内地方の森林地域でおこなった.2020年3月から5月に7本の調査ルートで,球状巣の探索をおこなった.また,この調査で確認された営巣木の一部を対象に,森林構造を調べるためのプロット調査を2020年8月から11月におこなった.景観スケールでの選択性を調べるために,営巣場所と環境要因(地形,水域からの距離,森林タイプ)の関係を解析した.林分スケールでの選択性を調べるため,営巣プロットと非営巣プロット間で平均樹高,平均胸高直径,立木本数に差があるか解析した.また,単木スケールの選択性を調べるため,営巣木と非営巣木の間に樹高と胸高直径,樹種構成比に差があるか解析した.景観スケールの解析の結果,ニホンリスは営巣場所として落葉針葉樹林と常緑針葉樹林を有意に選択しており,常緑針葉樹林の方が相対的に重要な変数であった.林分スケールでは,営巣場所として立木本数の少ない林分が有意に選択されていた.単木スケールでは,樹高が高く,胸高直径が大きい木が有意に選択されていた.ニホンリスの営巣選択はスケールに応じて異なっており,営巣場所選択を複数のスケールで評価することは重要であると考えられた.

著者

伊東 啓太郎 廣瀬 俊介

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.91-95, 2020 (Released:2021-02-02)

参考文献数

8

著者

廣瀬 俊介

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.15-21, 2016 (Released:2017-08-31)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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人間が生き続けるためには持続社会を構築する必要がある.生態学的土地・資源管理は,持続社会構築の基礎条件として求められる.人間の関与を含めて生態系を総合的に研究する景観生態学は,動態である環境の確かな理解に向き,持続社会構築のために社会的装置を整備・運用・維持管理・更新することに応用できる.風土は,厳密には当地の生活者らに共有される「生活世界」観と見なせる.したがって,風土を考察する上では人文科学的研究が必要となり,そのことは主に自然科学を基盤に社会科学的検討を加えてきた景観生態学の総合環境科学的可能性を引き出す上で,重要な意義を持つと考えられる.本論では,景観生態学に風土研究を組み入れるための検討と,その先に行い得る持続社会の一部装置の実装としての生活環境のデザイン,ひいては風土形成のこれからへの関与に関して論考を試みる.

著者

山本 敏広

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1-2, pp.35-45, 2019 (Released:2020-06-10)

著者

小松 直哉 小堀 洋美 横田 樹広

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.49-60, 2015 (Released:2016-08-31)

参考文献数

34

被引用文献数

2 1

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都市の生物多様性の持続的管理のためには,住宅地域も対象とした広域的な生態系管理を行なう必要がある.その実現のためには,地域に居住し,その周辺環境と身近に接している地域住民を対象とした市民科学の導入は有効な手法として挙げられる.市民科学とは,専門家ではない市民や学生がモニタリングやデータ収集だけでなく,主体的に科学的研究プロセスに関わる手法であるが,市民科学を用いた科学研究の成果を広域的な生態系管理に生かしている事例は少ない.そこで本研究では,横浜市都筑区牛久保西地区において,学生および市民が,1)チョウ・トンボを指標とした生物分布調査,2)個人住宅における庭の生物調査,3)大学保全林内のチョウのビオトープの創出と検証,といった生態系のモニタリングと管理を市民科学プログラムとして実践すること,その結果から住宅地域の生態系管理における市民科学の今後の可能性と課題を抽出することを目的とした.チョウ・トンボの生物分布調査では,住宅地域の生物分布を明らかにし,生物分布データベースとして意義のある調査結果を共有した.個人住宅における庭の生物調査では,庭に出現する身近な生物と庭の環境要因との関係性を学生と市民との協働により評価した.また,大学保全林を活用したチョウ誘致のためのビオトープ創生とモニタリングの実践により,ビオトープがチョウ類の生息拠点としての機能を有しているか検証した.これらの市民科学プログラムを活用することによって,住宅地域の生物相ポテンシャルや生物にとっての私有地の緑の重要性などを学生と市民が共有でき,また,住宅地域の生態系管理おける市民科学の有効性が示唆された.牛久保西地区の緑のまちづくり事業では,これらの市民科学プログラムの成果を活用した緑の管理は,官学民の連携により行っている.今後,市民が生態系管理の意義などを理解したうえで独立して調査や管理を行えるような教育プログラムなどの教育的側面を充実させることにより,大都市近郊の住宅地域における生態系管理へ展開していける可能性がある.

著者

金澤 洋一 上村 真由子 福井 美帆

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1_2, pp.105-111, 2009-06-30 (Released:2012-06-15)

参考文献数

12

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アベマキ・コナラを中心とする里山薪炭林からの薪による家庭へのエネルギー供給量を推定した.兵庫県宍粟市の中山間地域に位置する集落において,聞き取り調査から「分け柴」と呼ばれる薪の採取システムを明らかにし,現地林分の伐倒による現存量調査から「分け柴」に必要な面積を計算した.またこれらの結果にもとづいて,「分け柴」によるエネルギー供給量を推定した.その結果,毎年,20~30 GJ程度が薪により供給されていたことがわかった.この量は,現在日本の一般家庭で消費されるエネルギー量である43 GJの半分あるいはそれ以上に相当し,現在でも「分け柴」によって日本の一般家庭が必要とするエネルギー量のかなりの部分を供給できることがわかった.「分け柴」として利用されていた面積は集落が利用してきた土地のごく一部で,本集落50世帯でも14 ha程度と推定され,現在残されている広葉樹林でも十分に足りることがわかった.