著者

麦島 剛

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.51-63, 2006-03-17

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注意欠陥多動性障害(ADHD)は、不注意、多動性、衝動性を主症状とし、生物学的要因が土台となって発現すると考えられる発達障害である。この障害はてんかんの約20%に併発され、この場合、発作の制御によりADHD 症状が改善し、患者自身の自尊感情が上昇する。このようにADHD 症状には心理・社会的要因との相関があり、行動療法など、ADHD 児やその親に対する心理・社会的アプローチが有用である。いっぽうで中枢刺激薬などによる薬物療法が有効である。現在、前頭前野や大脳基底核のdopamine機能異常を中心として、ADHD の神経基盤が議論されている。また、最近、noradrenaline再取込み作用の阻害がADHD 症状を緩和することが示され、この作用をもつ薬剤による治療が米国で開始された。Noradrenalineは注意機能に深く関与しており、今後の研究の展開が望まれる。神経基盤の研究においては動物モデルの開発が重要であり、現在、SHR をはじめとするモデルが示されている。新しいモデルとしててんかんモデル動物であるEL マウスが有用かもしれず、新たな可能性が期待される。さらに、従来のADHD 動物モデル研究ではおもにその多動性が着目されていたが、不注意や衝動性という認知機能をも十分に議論する必要がある。その試みとして、筆者はオペラント学習理論に基づいた行動指標を開発中である。これにより、さらに本質的なADHD の神経基盤の解明が進み、新薬開発に有用となる可能性がある。さらには、動物モデルにおいて(弁別刺激)反応強化随伴性とADHD 症状との関係が議論できることになり、より効果的な行動療法の開発へとつながると考えられる。

著者

麦島 剛 中山 奈菜美 永井 友幸 久保 浩明

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.81, pp.1D-072-1D-072, 2017

著者

麦島 剛

雑誌

福岡県立大学心理臨床研究 : 福岡県立大学心理教育相談室紀要 (ISSN:18838375)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.25-35, 2016-03-31

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ミクロ経済学およびそれを含む標準的経済学では、個人および企業は常に合理的行動(最大利得のための振舞い)をとることが大前提となる。一方、行動経済学は、人間および動物の行動には最大利得に向かわないバイアスがあることと、生産消費行動の基盤になる価値が必ずしも金銭的・経済的価値だけで規定されるものではないことを示し、経済学的法則性には心理学的要因が強く関与することを示した。心理学的現象は神経メカニズムとの関係が示唆され、その解明が進展しており、経済学的行動もその神経基盤の解明が始まった。神経経済学は、神経科学と経済学および心理学とを結びつけた領域であり、不確実な状況での選択行動や意思決定等に関する神経機構を検討する分野である。神経経済学は、応用的分野の理論的基盤を築く可能性を持ち、また応用的分野に視座を与える可能性がある。例えば、発達障害に対する心理臨床的援助に対して、衝動的選択の頻度を減らしてセルフコントロール選択の頻度を増やすための応用行動分析に活用できるであろう。エネルギー政策・環境政策の策定に対しては、超長期利得とそれよりは短い中長期的利得との間で合理的に比較検討する視座を与えるであろう。また、企業等の組織経営や労働政策の策定に対しては、仕事の意味づけ等の価値と金銭的価値とを合理的に比較検討する視座を与えるであろう。

著者

麦島 剛

雑誌

福岡県立大学心理臨床研究 : 福岡県立大学大学院心理教育相談室紀要 (ISSN:18838375)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.137-144, 2014-03-31

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注意欠陥多動性障害(attention deficit hyperactivity disorder:ADHD)は、不注意、多動性、衝動性を主症状とする発達障害の一つである。ADHD治療薬atomoxetineにより阻害されたnoradrenalineトランスポーターが前頭前野のdomapime濃度を上昇させることによってADHD症状が緩和されるとされ、前頭前野ではdopamine 神経終末上のdopamineトランスポーターが少ないために再取り込みの役割をnoradrenalineトランスポーターが代行していると考えられている。事象関連電位は刺激の物理特性のみならず、内因的な認知処理も反映する。その一つのミスマッチ陰性電位(MMN)は、注意を必要としない条件下でも惹起されるため、前注意過程を反映すると考えられる。ADHD児では頭頂部のMMN振幅が有意に低く、頭頂と注意機能の関連が示唆されている。MMNの他、注意機能と関連のあるERPとしてP300、Nd、N2b、paired stimulationへの反応などが検討されている。自然発症高血圧ラット(SHR)を用いたMMNが検討され始め、対照系統で見られる皮質MMN様反応がSHRでは惹起せず、臨床知見がADHDモデル動物で初めて示唆された。またELマウスを用いた行動薬理学・行動経済学研究による衝動性の検討も開始され、今後の進展が期待される。

著者

麦島 剛 上野 行良 中村 晋介 本多 潤子

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.85-91, 2006-11-30

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軽微な犯罪の早期解決がそれより重大な犯罪を抑止するという考え方を割れ窓理論 (broken windows theory)という。現在では、環境悪化放置の防止が地域の犯罪の抑止となる、 という観点から議論されることも多い。この理論の実践は1990年代半ばから米国において警察主導の取り組みとして始まった。最近は、日本でも地域住民主体による落書き防止などの取り組みとして盛んになっている。本研究は、地域環境悪化の放置および地域に立地する各種施設と、中学生の非行容認度との間にどのような関係があるのかを検討し、非行防止対策への手がかりとすることを目的とした。 福岡県内の中学2年生と矯正施設入所等中学生に対し、質問紙により以下の点を調査した。1)校区の悪化環境の放置に関する認識について、2)校区に立地する各種施設について、3)非行の容認について。その結果、悪化環境が放置されていると考える中学生は非行の容認度が高いことが示唆された。いっぽう少年院等の中学生は、悪化が放置された環境で暮らしていたと考える率が低かった。自らの住む環境の悪化が放置されていると感じるとき、中学生は非行を絶対悪だと考えなくなるが、放置状態に対して無頓着になると、実際に非行を犯す可能性が高まるとも考えられる。また、校区に、ギャンブル場などがあると答えた中学生において非行を許す程度が高かった。さらに、どんな施設であっても、立地する場合に環境が悪化していると認識する率が高かった。 以上の知見を踏まえると、落書きやゴミ放置などの公衆ルール違反を即急に解決することは、中学生が非行を許さないと考えることにつながる可能性がある。犯罪の低減と同様、割れ窓理論にもとづく具体的な取り組みが非行防止の一助となると考えられる。