著者

岡本 雅享

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.11-31, 2009-01-08

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筆者は拙稿「日本における民族の創造」(大阪経済法科大学『アジア太平洋レビュー』第5号、2008年9月)で、1880年代末の日本で「民族」という言葉・概念が生じてから、どのよう に民族が創造されてきたかを、大和民族(1888年初出)と出雲民族(1896年初出)を対比しながら検証した。本稿では民族の三要素(歴史・文化、言語、宗教)の中で、日本の中ではより単一だと思われがちな言語に焦点をあてて、単一・同質だといわれるものの内部から、その幻想を解体してみたいと思う。

著者

郝 暁卿

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.13-27, 2008-07-31

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中国医療システムには中医学、現代医学、中西医結合医学という三つの流れと医療が存在する。本稿は「中医学、ウイグル医学、日本の代替医療の医療人類学的比較研究―リサーチプランのための基礎研究―」のプロジェクトの一部として、中西医結合医学を中心に、その歴史と成果および問題点を述べたものである。結論として、中西医結合医学の実践は現代医学の衝撃を受けながら中医学の存続が激しく議論され、中医学の医学関係者と擁護者たちが絶え間ない努力をした歴史過程の中で、また、中華人民共和国が成立した後、中国政府が盛んに提唱したのを背景に行われたものである。このような試みは中国の国内で賛否両論があるが、認められた治療思想や治療法などが数多くあるため、今後も中医学と現代医学のすぐれたところをとりながら、開拓し続けていくだろうと見られる。しかし、この新しい医学としての価値と展望については将来における更なる実践の中で証明し、開かなければならないと思われる。

著者

中村 晋介

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.19-31, 2011-01-08

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現在の日本では、「スピリチュアルなものへのあこがれ」、いわゆるスピリチュアル・ブームが、若い世代の間にも広がっている。ここ1~2年の間に、社会学や心理学の領域で、この要因を考察した論考が多数出版された。 本稿で、著者はこれらの論考を6つのパターンに分類し、それらを仮説としてその妥当性を検討する量的調査(福岡県内の4大学を対象、有効票509)を実施した。具体的には、①自己責任が強調される風潮のに耐えられない個人化した自己が求める「癒し」への希求、②スピリチュアルな言説と既成宗教の言説との連続性への忘却、③土井隆義が言う「キャラ化」した自己の動機付に関連した議論、④「大きな物語」への依存と忌避を並列させようとの思い、⑤望ましい心理的影響のみを求めるプラグマティックな心理主義、⑥TVメディアの培養効果、の妥当性を計量した。 量的分析の結果、これらの仮説のほぼ全てが棄却された。分析を進めると、スピリチュアルなものへの関心が、女性のジェンダー・トラッキングに関係している可能性がむしろ示唆された。今後、ジェンダーの視点でスピリチュアル・ブームを研究することは、宗教社会学のみならず、ジェンダーに関する社会学的研究をも前進させる可能性がある。

著者

麦島 剛

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.51-63, 2006-03-17

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注意欠陥多動性障害(ADHD)は、不注意、多動性、衝動性を主症状とし、生物学的要因が土台となって発現すると考えられる発達障害である。この障害はてんかんの約20%に併発され、この場合、発作の制御によりADHD 症状が改善し、患者自身の自尊感情が上昇する。このようにADHD 症状には心理・社会的要因との相関があり、行動療法など、ADHD 児やその親に対する心理・社会的アプローチが有用である。いっぽうで中枢刺激薬などによる薬物療法が有効である。現在、前頭前野や大脳基底核のdopamine機能異常を中心として、ADHD の神経基盤が議論されている。また、最近、noradrenaline再取込み作用の阻害がADHD 症状を緩和することが示され、この作用をもつ薬剤による治療が米国で開始された。Noradrenalineは注意機能に深く関与しており、今後の研究の展開が望まれる。神経基盤の研究においては動物モデルの開発が重要であり、現在、SHR をはじめとするモデルが示されている。新しいモデルとしててんかんモデル動物であるEL マウスが有用かもしれず、新たな可能性が期待される。さらに、従来のADHD 動物モデル研究ではおもにその多動性が着目されていたが、不注意や衝動性という認知機能をも十分に議論する必要がある。その試みとして、筆者はオペラント学習理論に基づいた行動指標を開発中である。これにより、さらに本質的なADHD の神経基盤の解明が進み、新薬開発に有用となる可能性がある。さらには、動物モデルにおいて(弁別刺激)反応強化随伴性とADHD 症状との関係が議論できることになり、より効果的な行動療法の開発へとつながると考えられる。

著者

中村 晋介

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.37-50, 2010-07-31

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One of the serious social problems is the increasing of number of public assistance recipients. This article would like to suggest that those recipients capable of gaining “independence by working” should be identified and a system established to assist them in achieving this goal. For the purposes of this study, a database containing 502 public assistance recipients in Tagawa, Fukuoka Prefecture was examined. Through a statistical analysis of this database, the following recommendations towards independence from public assistance may be made:1) In the initial stages of public assistance, administrators and caseworkers should offer incentives to work to recipients.2) For the sake of recipients who are single mothers, the number of day-nursery facilities should be increased in order to assist them in job-hunting and/or the procurement of work-related qualification or skills.3) For recipients suffering from some form of addiction (e.g. drugs, gambling, alcohol), the treatment of their addiction should be prioritized

著者

麦島 剛 上野 行良 中村 晋介 本多 潤子

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.85-91, 2006-11-30

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軽微な犯罪の早期解決がそれより重大な犯罪を抑止するという考え方を割れ窓理論 (broken windows theory)という。現在では、環境悪化放置の防止が地域の犯罪の抑止となる、 という観点から議論されることも多い。この理論の実践は1990年代半ばから米国において警察主導の取り組みとして始まった。最近は、日本でも地域住民主体による落書き防止などの取り組みとして盛んになっている。本研究は、地域環境悪化の放置および地域に立地する各種施設と、中学生の非行容認度との間にどのような関係があるのかを検討し、非行防止対策への手がかりとすることを目的とした。 福岡県内の中学2年生と矯正施設入所等中学生に対し、質問紙により以下の点を調査した。1)校区の悪化環境の放置に関する認識について、2)校区に立地する各種施設について、3)非行の容認について。その結果、悪化環境が放置されていると考える中学生は非行の容認度が高いことが示唆された。いっぽう少年院等の中学生は、悪化が放置された環境で暮らしていたと考える率が低かった。自らの住む環境の悪化が放置されていると感じるとき、中学生は非行を絶対悪だと考えなくなるが、放置状態に対して無頓着になると、実際に非行を犯す可能性が高まるとも考えられる。また、校区に、ギャンブル場などがあると答えた中学生において非行を許す程度が高かった。さらに、どんな施設であっても、立地する場合に環境が悪化していると認識する率が高かった。 以上の知見を踏まえると、落書きやゴミ放置などの公衆ルール違反を即急に解決することは、中学生が非行を許さないと考えることにつながる可能性がある。犯罪の低減と同様、割れ窓理論にもとづく具体的な取り組みが非行防止の一助となると考えられる。

著者

石崎 龍二

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 = Journal of the Faculty of Integrated Human Studies and Social Sciences, Fukuoka Prefectural University (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.99-109, 2011-01-08

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情報処理教育の改善資料とするために、福岡県立大学人間社会学部学生の入学時のコンピュータスキルについて質問紙調査を行った。 2010年度の人間社会学部入学生のうち95.7%が、高等学校で「情報」を履修しており、主要アプリケーションソフトの操作の学習率は、 「ワープロソフトWord」80.4%、 「表計算ソフトExcel」 82.2%、「プレゼンテーションソフトPowerPoint」73.0%、「インターネットを使った情報検索」 80.4%と、高い値を示した。 一方、「ワープロソフトWord」 「表計算ソフトExcel」「プレゼンテーションソフト PowerPoint」「インターネットを使った情報検索」の各操作スキルについては、「十分できる」 又は「少しできる」と回答した比率が「ワープロソフトWord」72.4%、「表計算ソフトExcel」 38.0%、「プレゼンテーションソフトPowerPoint」56.4%、「インターネットを使った情報検索」 81.6%とばらつきが見られた。 パソコンの所有率と利用状況については、パソコンの所有率が74.2%、自宅・アパートからパ ソコンを使ったインターネットの利用率が57.1%と比較的高かった。しかし、1週間あたりのパ ソコンの利用頻度は、40.5%がパソコンをほとんど利用しないと回答しており、パソコンの利用も、「ホームページの閲覧」「ネットショッピング」への偏りがみられた。