- 著者
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小田桐 確
Tashika Odagiri
- 出版者
- 関西外国語大学・関西外国語大学短期大学部
- 雑誌
- 研究論集 = Journal of inquiry and research (ISSN:03881067)
- 巻号頁・発行日
- no.114, pp.207-226, 2021-09
同盟は、勢力均衡を実現する手段として規定される。確かに、ユトレヒト条約(1713年)で「勢力均衡」が欧州国際社会の原則として明文化されて以降、19世紀のウィーン体制までに形成された大国間の同盟は、欧州の勢力均衡の回復という同一の目的を掲げていた。その一方で、大国の行動様式や同盟の機能には差異が見られた。18世紀には、国益を一方的に追求する側面が強かったのに対して、19世紀前半には、欧州全体の安定という共通の利益を実現するために協調する側面が顕著に現れた。では、このような同盟行動の差異は、いかにして生じたのか。本稿では、まず、同盟と勢力均衡の関係について理論的に整理する。続いて、フランス革命の勃発(1789年)からエクス・ラ・シャペル会議(1818年)に至る期間の欧州を取り上げ、当時の五大国による同盟形成の論理とその変化を考察する。最後に、今日の国際政治の分析に対する含意に言及する。