著者
越山 了一 川越 俊次郎 大塚 勝一
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.28, no.11, pp.529-532, 1978

神奈川県資料室研究会(神資研)では,京浜地区にある専門情報機関のうち,82機関を収録した「情報源マップ-首都圏版-」を作成した。"マップ"というのは地図入りだからである。これまでも専門情報機関のリストはあったが,地図入りのものはなく,この点が本書の最大の特徴である。収録した82機関は,神資研の会員がこれまで主として利用した機関である。それぞれが特徴を持ち,全体として広い分野をカバーしている。ほとんどが無料で利用できる公開機関であることも特色の一つである。その内容は,道順,複写の可否・価格まで記載してある。本書は作り方が簡単な割には有用度が高い。首都圏版以外の情報源マップの作成が望まれる。
著者
長山 泰介
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.33, no.9, pp.431-435, 1983-09-01 (Released:2017-10-05)
被引用文献数
3

情報という言葉は今日広く使われるようになっており,この言葉の起源を調べた。森鴎外が明治20年前後クラウゼビィツの「戦争論」の翻訳に造語したのが最初と思われる。この言葉を用いた背景には福沢諭吉の思想も影響あったと思われる。その後軍事用語として用いられ,鴎外の小説にも出てくるが,一般の辞書に出てくるのは大正の終りから昭和にかけてである。軍事用語としては諜報の意味も含まれていたが,戦後は薄れた。一般に漢字という表意文字の組合せは,言葉から概念を規定することがあるので,情報という語の意味を漢字からも調べた。現在は各分野で学術用語としても多様に使われている。
著者
佐藤 隆司
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.28, no.6, pp.215-224, 1978-06-01 (Released:2017-10-20)

科学者社会のコミュニケーションの公器としての学術雑誌が,明治以降いかなる形で出現し,どんな変遷をとってきたかを,論文・ニュース・文献紹介等記事内容と,和洋抄録・目次の有無・著者名・論文名のつけ方・引用文献のつけ方等書誌的形式的事項との経年変化を明治以降いち早く生れ今日まで続いている代表的学会誌4誌と一般科学誌1誌について調べてみた。記事内容の変化,引用文献を附すのが一般的になることなどから,1920〜1935項に学術雑誌にふさわしい形になることが指摘される。
著者
門條 司
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.34, no.9, pp.395-403, 1984

日本における化学系データベース作成活動について,1983年4月から11月にかけて現状調査を行なった。その結果判明したデータベースの種類,提供媒体の種別,文書情報や数値情報などの情報タイプの種別,データベース作成機関の分類,データベースの利用資格に関する制限の有無などについて述べた。あわせて,日本における化学系データベースの特徴と,それらの作成,維持および流通にまつわる問題点等についてふれる。調査は主にアンケート調査を中心に行なった。その結果では,少くとも58種類のデータベースがあり,コンピュータ非可読形式で収集されたデータまでも含めると少くとも86種類はあることがわかった。また,これらのほとんどが公的性格の機関で作られており,民間人に対し利用上の制限があるものが全体の30%程度あること,これらのデータベースの過半数がいわゆるファクト・データベースであることなどもわかった。
著者
北崎 義弘
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.23, no.6, pp.175-184, 1973-06-01

電子計算機を用いた図書貸出管理システムについて述べた。従来のマニュアルカードによる管理にくらべ,代本板用紙,貸出図書返却督促状,図書利用統計の作成が容易になった。しかし現在使用している中型の電子計算機では情報検索や図書目録の作成に応用できない。
著者
鬼武 光子 嘉本 キミ 広瀬 高
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.19, no.6, pp.184-187, 1969-06-01

前報では,企業名を仮名文字でコード化する際,企業名を固有部分と企業形態部分とに分け,これを3〜4文字で表わすことを提案した。この省略法を用いた場合,限られた産業分野でどの程度の企業名の重複が起るか,実際に化学の分野を対象とし,会社で集めた特許資料について調査した。結果は前報と大差なく,前報を支持した。本調査で企業別にとった特許件数の相対累積曲線が,文献複写における雑誌別件数の相対累積曲線とほぼ傾同を同じくすることを見出した。この事実から,企業名の省略にあたって,特許件数の多い企業を単独のコードとすることが,利用する上から便利であること及び,このように一部企業を単独コード化すると,たとえ重複が起っても,特許件数の少ない企業間で重複が起るので,実用上困らないことが確認された。