著者
松本 康志
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.79-88, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)
参考文献数
6

気象情報は社会の基盤的な情報として,防災対応から日々の生活などのさまざまな分野で活用されている。気象庁は,スーパーコンピューターの計算能力向上を基盤にした精緻な数値モデル開発等による予測精度の向上と,ひまわり8・9号の観測データ等のビッグデータや対象区域の細分化によるきめ細かい気象情報をはじめとする新たな情報提供など,さまざまに充実を図ってきた。同時に,「気象庁防災情報XMLフォーマット」の策定など,気象情報を社会により広く,よりわかりやすく提供し,活用を促進する方策も講じてきた。近年の情報通信技術(ICT)の飛躍的な発展に伴い,即時的,自動的な情報処理による高度な利用が期待される。そのため,IoTなどに関する有識者や幅広い産業界の企業・団体からなる「気象ビジネス推進コンソーシアム」を2017年3月7日に発足させ,気象情報を活用して社会の生産性の向上を目指す取り組みを新たに開始した。

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出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.E1-E1, 1976

Vol.18 No.12(3月号)の「ずいそう」欄にて誤植がありましたので,下記のとおり訂正いたしますとともに,おわび申し上げます。1008ページ右段下から9行目 正:Акуленко 誤:Акупенко1008 右 8行目 正:Англо 誤:Антло1009 右上 5行目 正:рационального 誤:радиональното1009 右上 6行目 正:литеиньій цехов 誤:пйтеиньій дехов1009 右上 19行目 正:Patentansprüch 誤:Patentantsprüch1009 右上 20行目 正:微妙 誤:徴妙1009 右上 27行目 正:wobei 誤:Wobei1009 右上 27行目 正:sowohi 誤:Sowohl1009 右上 27行目 正:auch 誤:auck1010 左上 21行目 正:věze 誤:Věze1010 左上 21行目 正:reschigo 誤:Reschigo1010 左上 22行目 正:krouzky 誤:Krouzky1010 左上 22行目 正:karbidu 誤:Karbiku1010 左上 23行目 正:chloridu 誤:Chloridu1011 左上 1行目 正:Wtracenia 誤:Watracenia1011 左上 12行目 正:включения 誤:вклгочения1011 左上 15行目 正:развития 誤:раzвития1011 左上 15行目 正:за50лет 誤:за50пет1011 右 1行目 正:半殺し鋼 誤:半数し鋼
著者
富所 茂 向井 義博
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.29, no.8, pp.667-677, 1986 (Released:2012-03-23)

旺文社におけるCAI教材の研究・開発の現状を紹介した。CD-ROMを利用したCAIの特徴を解説すると共に, 同社のCD-ROM利用CAIシステムとして, カルチャーインCAI中学英語教材システムについて紹介した。本システムは, 東芝のCD-ROMドライバーXM-2000および, パソピア700から構成されており, CD-ROMと, FD (フロッピーディスク) の特徴を生かしている。前者では大量の音声データの記録を行い, FDでは文章データおよびグラフィックスデータ等を記録し, フレームオリエンティッド型で学習効果をあげるシステムになっている。
著者
富所 茂 向井 義博
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.29, no.8, pp.667-677, 1986

旺文社におけるCAI教材の研究・開発の現状を紹介した。CD-ROMを利用したCAIの特徴を解説すると共に, 同社のCD-ROM利用CAIシステムとして, カルチャーインCAI中学英語教材システムについて紹介した。本システムは, 東芝のCD-ROMドライバーXM-2000および, パソピア700から構成されており, CD-ROMと, FD (フロッピーディスク) の特徴を生かしている。前者では大量の音声データの記録を行い, FDでは文章データおよびグラフィックスデータ等を記録し, フレームオリエンティッド型で学習効果をあげるシステムになっている。
著者
長谷川 世一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.343-352, 2015

2015年現在,クリエイティブ・コモンズ・ライセンスは今やインターネット上における著作権に関するパブリックライセンスのグローバル・スタンダードとなった。また,クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの活用方法も日々さまざまな形で変化し続けており,日本においても独特な活用事例がいくつか見られるようになっている。世界におけるクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの普及状況を報告した後,日本におけるクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの活用事例を紹介する。
著者
岡本 隆明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.181-188, 2016

京都府立総合資料館では,所蔵している東寺百合文書の全点をデジタル化し,Webで公開している。利用を促進するため,クリエイティブ・コモンズ・ライセンスに依拠し,適切なクレジットを表示すれば自由に複製や再配布ができるという利用条件にしたことで,これまで東寺百合文書とはあまりかかわりのなかった分野からも関心を集めた。「『東寺百合文書』や古文書とはどういったもので,これまではどのように利用されていたのか」から始め,それをデジタル化してWebで公開し現在に至るまでの概要を紹介する。
著者
伊東 寛
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.12, pp.849-854, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)

インターネットの利便性をこれまでになく享受し,ネット上に拡散する情報の力が革新的な発想を後押しすることも多い21世紀初頭は,同時に情報漏えいや権利侵害,依存といった弊害や危うさを露呈し始めた時代でもある。不可視だが確実に存在する脅威,ネットにつながっているゆえの不自由さをも見極める必要がある。現代の環境を冷静に認識し,今起きていることに対してどうふるまうべきか。現代思想・法曹・警察行政・迎撃技術・情報工学・サイバーインテリジェンス等のスペシャリストが,6回に分けて考える。最終回は,防衛省で陸上自衛隊初のサイバー部隊の初代指揮官を務め,その後,民間セキュリティー大手へ,そして今また経産省へと転身した伊東寛氏が,日本のセキュリティー産業育成について語る。インテリジェンスの観点から,また,国家安全保障上の視点からみえてくるサイバーセキュリティーの未来像とは何か。

2 0 0 0 OA 編集後記

出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.12, pp.878-878, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)
著者
清貞 智会
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.213-217, 2003
被引用文献数
1

日本のR&D投資は世界第二位である。また,日本のR&Dポテンシャルは非常に高いが世界から見るとその日本の顔がよく見えない。一方,日本の学会をみると医療系やバイオ系でその会員数が伸び活力があるが,伝統的な学会,例えば応用物理学会や機械学会は最近その会員数が減少し続ける。こういった状況下での日本の科学技術コミュニティの現状を次の観点から論じた。1) 日本の研究インフラの不整備 2) 日本の国際競争力の評価が低い 3) 国際的に評価の高い,例えばノーベル賞,ラスカー賞などからみた,および,世界的に定評のあるアカデミーの日本人の会員数から見た日本の国際的な存在感 4) 日本の論文の被引用度と主要国の論文のシェア。日本の顔を世界に見せるには,研究成果を流通させることが必要である。そのためには,サイエンス・コミュニケーションを活性化すること,具体的にはジャーナルの国際化を図ること,学会の活性化が必須であると述べる。
著者
三橋 規宏
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.383-393, 1993

本稿は,テレコム旬間参加行事として開催されたテレコム旬間講演会講演を収録したものである。演者は,平成不況はすでに出口が見えてきたと判断し,景気回復後の日本経済に先端技術がどのように関連していくかを述べた。まず,景気回復後の日本経済の前途に立ち塞っている人口の高齢化,地球環境問題,先細りする導入技術などの成長制約要因を具体的に説明し,これを乗り切るためには自前の先端技術を開発し,それをうまく産業として育てていくことが必要であると説いた。また,日本で開発可能な先端技術にはどのようなものがあるかを具体的に挙げて産業化の可能性を探り,それらを産業に結びつけていく際の社会的な課題,留意点についても述べた。