著者
後藤 悌
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.12-18, 2010 (Released:2010-04-01)
参考文献数
6
被引用文献数
1

インターネットの普及によって手に入れることができる情報は増えた。医療の情報を得ることも容易となったが,インターネットにおける,がん医療の情報は必ずしも正しくない。調査では,国内で「肺癌」と検索し,上位50に表示されたサイトの中で,正しい治療方法を提示していたサイトは5割に満たなかった。このような状況を改善するために,私たちのグループはWebサイトを主体的に評価し,医療関係者の立場から,患者やその家族に勧めることのできるサイトを抽出し,Webサイト(http://www.がん情報.net)に掲載する試みを始めた。
著者
土谷 晴子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.129-144, 1993

「日経ヒット商品番付」を生活者の欲求指標としてとらえ,因子分析を利用して,最近13年間の生活者価値観のトレンド分析を試みた。その結果,生活者価値観は経済の動向と深くかかわっていることがわかった。そして常にある特定の価値観に向かって,一方方向へ拡散型の変化をしているのではなく,欲求の多次元空間を循環型に何等かの求心力を持ちながら変化している様が浮んできた。
著者
長谷川 一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.9, pp.651-654, 2017-12-01 (Released:2017-12-01)

インターネットという情報の巨大な伝送装置を得,おびただしい量の情報に囲まれることになった現代。実体をもつものの価値や実在するもの同士の交流のありようにも,これまで世界が経験したことのない変化が訪れている。本連載では哲学,デジタル・デバイド,サイバーフィジカルなどの諸観点からこのテーマをとらえることを試みたい。「情報」の本質を再定義し,情報を送ることや受けることの意味,情報を伝える「言葉」の役割や受け手としてのリテラシーについて再考する。
著者
鈴木 武志
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.8, pp.564-573, 2017-11-01 (Released:2017-11-01)

生体認証技術は個人認証方式としてさまざまなシーンで導入されている。その技術の一つである顔認証でNECは米国国立標準技術研究所(NIST)が主催する評価プログラムで4回連続世界No.1の評価を得ている。顔認証には「積極的認証」「非積極的認証」という2つの視点があるが,これから特に注目されるのが後者で,それは認証対象者本人が意識しない,対象者の協力を得ることができないケースでの認証である。この非積極的認証で使われる技術が「動画顔認証技術」である。同認証は画像中から顔を検出,次に特徴的な点を見つけ,顔特徴量を抽出しデータベースと比較,閾値よりも類似度が高い人物を見つけた場合に本人と判定する。動画顔認証では低解像度画像で照合できることが重要で,NECはNISTの評価試験で最高評価を獲得した。顔認証は対象となる顔の提示が必須であったが,時空間データ横断プロファイリング技術のようなその課題を解決する技術も生まれており,いっそうの活用が見込まれる。

2 0 0 0 OA PINUP

出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.8, pp.615-617, 2017-11-01 (Released:2017-11-01)

2 0 0 0 OA PINUP

出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.7, pp.540-541, 2017-10-01 (Released:2017-10-01)
著者
高祖 歩美
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.294-301, 2013

実験や計測を通して得られたデータを広く研究者間で公開して,利活用できれば,重複したテーマに研究費が配分されることが減り,過去の研究結果の追試や再現が容易になり,科学技術の進歩が加速され,新しいビジネスや経済効果につながると考えられている。生命科学分野では,ヒトの全ゲノム情報を解読した国際的なヒトゲノムプロジェクトを契機として,研究者が保有するデータを公開して,皆で利活用するデータ共有が進められてきた。本稿では,科学技術振興機構 バイオサイエンスデータベースセンターが中心となって推進してきたわが国におけるデータ共有の取り組みと課題について概説する。各国のファンディング機関や政府が採っているデータ共有の方針や他人が利用できるデータが満たすべき3つの属性の課題(形式の課題,意味の課題,法上の課題)を中心に紹介する。
著者
林 和弘 和田 光俊 久保田 壮一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.184-193, 2008
被引用文献数
1 4

電子ジャーナルの利用が浸透してから久しく,欧米ではサイトライセンスによるライセンスビジネスが定常化し,利用規約と著作権規定の改訂が行われているが,日本の電子ジャーナルではいまだ無料公開しているところが多く,アクセスに対する規約や著作権規定の対応が追いついていない。あるいは,オープンアクセスに対する対応についても明確でない点が多い。今回J-STAGEに登載されている英文電子ジャーナルを中心に,著作権とライセンスビジネスの点から調査を行った。その結果を元に日本の電子ジャーナル事業の持つ問題点と,打開策について考察し,特に日本の非営利出版事業が持つ潜在的なアドバンテージについて指摘する。<br>
著者
山田 直史 高島 洋典 木村 康則
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.325-334, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)
参考文献数
16

IoT(Internet of Things)とCPS(Cyber Physical Systems)は共に,物理的な世界とサイバー空間とを融合させることで,世の中に新しい価値を生み出す。本記事では,まず,IoTとCPSに関して,国内外の企業や政府等における具体的な事例を紹介する。次に,第5期科学技術基本計画において,その実践が提唱された「超スマート社会」(Society 5.0)と,その実現に向けたプラットフォームの概要について述べる。さらに,その基盤となる技術の体系化を行い,CRDS(研究開発戦略センター)が作成した研究開発の俯瞰報告書を踏まえて,今後の研究開発課題について述べる。
著者
名和 小太郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.131-139, 2010
被引用文献数
1

グーグルはデジタル・アーカイブを構築するために,第一級の研究図書館のもつ膨大な書籍をスキャニングしつつある。この行為は著作者の許諾なしに開始されたために,著作権侵害訴訟を引き起こしている。ただし,現在提案されている和解案は,既存の著作権法よりも,許諾プロセスについて,より有効な解を示している。
著者
清沢 由美
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.11, pp.699-706, 2012 (Released:2012-02-01)
参考文献数
3

大規模な法律事務所において必要となる法情報の「収集」,「管理」および「提供」の現状と課題について,情報共有を統括するロー・ライブラリアンの視点から考察する。イントラネット上に開設した,法情報,知識,ノウハウをデータベース化したポータルサイト「Law Librarianの部屋」の内容を,守秘義務,案件間の情報遮断に十分配慮しながら充実させ,よりユーザーフレンドリーなものに発展させるためには,データベースの運営者と利用者の連携が欠かせない。また昨今の海外案件の増加に伴い,諸外国の法制度等の情報の重要性も高まっており,これらの情報を充実させることが直近の課題である。
著者
三瓶 滋
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.47-58, 1983 (Released:2012-09-28)

中小企業事業団では, 昭和57年10月より情報検索の機械化を開始し, 現在, 岩手, 静岡, 富山, 京都, 広島, 大分の6地域情報センターとオンラインで結んでいる。これにより情報活動の遅れていた中小企業において, (1)膨大な情報量の中から必要な情報の入手が簡単になった。(2)マクロな経済情報を初め, 産業・技術・経営・官庁情報などを全国共通で利用ができ, 中央の情報センターと地域情報センターにおいて情報収集を機能分担することが可能になった。本稿では, 中小企業情報検索システムの必要性と, システムの基本設計, 全体の概要, 今後の方向性などについて述べた。