1 0 0 0 世界最遅のコンピューター
- 著者
- 有田 正規
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.413-416, 2014
- 著者
- 上野 佳恵
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.407-412, 2014
1 0 0 0 世界最遅のコンピューター
- 著者
- 有田 正規
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.413-416, 2014
- 著者
- 上野 佳恵
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.407-412, 2014
- 著者
- 治部 眞里 長部 喜幸
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.395-406, 2014
- 被引用文献数
- 2
AMED(日本版NIH)や製薬企業における,政策決定・戦略立案に資するエビデンス提供のため,新しい指標に基づいた医薬品産業の現状俯瞰・将来予測を試みた。今回は,米国の政府機関等を中心に医薬品開発に関するファンディング動向について,事業主体別,疾病別の分析を試みた。
- 著者
- 治部 眞里 長部 喜幸
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.395-406, 2014
- 被引用文献数
- 2
AMED(日本版NIH)や製薬企業における,政策決定・戦略立案に資するエビデンス提供のため,新しい指標に基づいた医薬品産業の現状俯瞰・将来予測を試みた。今回は,米国の政府機関等を中心に医薬品開発に関するファンディング動向について,事業主体別,疾病別の分析を試みた。
1 0 0 0 産業日本語の取り組み 特許ライティングマニュアルを中心に
- 著者
- 松田 成正
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.387-394, 2014
企業活動の急速なグローバル化や環境変化により,正確かつ円滑な情報発信力が強く求められる時代背景のもとで,一般財団法人日本特許情報機構は関係機関や各界専門家の協力を得ながら「産業日本語」の研究と普及を進めてきた。「産業日本語」は,「産業・技術情報を人に理解しやすく,かつ,コンピュータ(機械)にも処理しやすく表現するための日本語」と定義されている。本稿では,特許明細書作成の実務をガイドし,コンピューターによる特許ライティング支援機能を実現するための基礎情報となる「特許ライティングマニュアル」を中心に,「産業日本語」の取り組みを紹介する。
1 0 0 0 研究戦略のための計量書誌学の実践的活用と応用
- 著者
- 福成 洋
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.376-386, 2014
本稿では「アクションにつながる分析」をキーワードに,書誌情報を基にした研究戦略のための分析事例を紹介する。前半では研究力分析の評価指標について,被引用数やImpact Factorの限界について言及したうえで,分野横断のインパクト指標やジャーナル指標を紹介する。後半では,エルゼビアが国内外の大学に対して行った具体的事例を用いて,国際共同研究を促進するための具体的実践例を紹介する。まず国際共同研究の現状を,大学別,分野別に共著論文数,インパクト指標で考察する。さらに個人別の論文集合データ(Author Profile)を用いて,共同研究の参加研究者を特定した具体的なアクションにつなげる。Author Profileは研究者同士の交流促進にも利用でき,さらには研究者の流動性分析も可能にする。
1 0 0 0 研究戦略のための計量書誌学の実践的活用と応用
- 著者
- 福成 洋
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.376-386, 2014
本稿では「アクションにつながる分析」をキーワードに,書誌情報を基にした研究戦略のための分析事例を紹介する。前半では研究力分析の評価指標について,被引用数やImpact Factorの限界について言及したうえで,分野横断のインパクト指標やジャーナル指標を紹介する。後半では,エルゼビアが国内外の大学に対して行った具体的事例を用いて,国際共同研究を促進するための具体的実践例を紹介する。まず国際共同研究の現状を,大学別,分野別に共著論文数,インパクト指標で考察する。さらに個人別の論文集合データ(Author Profile)を用いて,共同研究の参加研究者を特定した具体的なアクションにつなげる。Author Profileは研究者同士の交流促進にも利用でき,さらには研究者の流動性分析も可能にする。
1 0 0 0 産業日本語の取り組み 特許ライティングマニュアルを中心に
- 著者
- 松田 成正
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.387-394, 2014
企業活動の急速なグローバル化や環境変化により,正確かつ円滑な情報発信力が強く求められる時代背景のもとで,一般財団法人日本特許情報機構は関係機関や各界専門家の協力を得ながら「産業日本語」の研究と普及を進めてきた。「産業日本語」は,「産業・技術情報を人に理解しやすく,かつ,コンピュータ(機械)にも処理しやすく表現するための日本語」と定義されている。本稿では,特許明細書作成の実務をガイドし,コンピューターによる特許ライティング支援機能を実現するための基礎情報となる「特許ライティングマニュアル」を中心に,「産業日本語」の取り組みを紹介する。
- 著者
- 山田 恒夫
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.367-375, 2014
2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し,日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し,どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方,MOOC発祥の地,北米では,「MOOCは終わった」との論調も強くなり,MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において,JMOOCを含む,後発の地域MOOCコンソーシアムは,MOOC現象の本質を見極め,それぞれの文脈に応じて,進化させていく必要がある。本稿では,コースとしての質保証,持続可能性・可能なビジネスモデル,ビッグデータと学習解析,次世代の生涯学習の観点から論じた。
- 著者
- 山田 恒夫
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.367-375, 2014
2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し,日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し,どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方,MOOC発祥の地,北米では,「MOOCは終わった」との論調も強くなり,MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において,JMOOCを含む,後発の地域MOOCコンソーシアムは,MOOC現象の本質を見極め,それぞれの文脈に応じて,進化させていく必要がある。本稿では,コースとしての質保証,持続可能性・可能なビジネスモデル,ビッグデータと学習解析,次世代の生涯学習の観点から論じた。
- 著者
- 橋本 勝美
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.2, pp.87-96, 2012
- 被引用文献数
- 1
この20年のWeb基盤技術の進歩により,研究者は研究に必要な文献情報を容易に得ることができるようになった。同時に,研究成果発表のプレッシャーを背負う研究者による科学研究の不正が顕在化している。研究成果を公表する学術ジャーナルでは,重複出版や剽窃・盗用を未然に防ぐ対応が求められ,剽窃検知ツールCrossCheckの利用が広まってきている。日本疫学会はJ-STAGE利用学会として,CrossCheck導入の検討ワークショップに参加した。CrossCheck導入の際に必要となる検討事項やCrossCheck利用の結果と対応案について日本疫学会誌Journal of Epidemiologyの事例を報告する。また,CrossCheckの利用によって明らかになった自己剽窃などの課題についても紹介する。
1 0 0 0 OA つながれインフォプロ 第12回
- 著者
- 須藤 公夫
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.417-419, 2014-09-01 (Released:2014-09-01)
1 0 0 0 OA 編集後記
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.442-442, 2014-09-01 (Released:2014-09-01)
1 0 0 0 OA AMED(日本版NIH)創設に向けた新しい指標の開発(7) 米国のファンディング動向
- 著者
- 治部 眞里 長部 喜幸
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.6, pp.395-406, 2014-09-01 (Released:2014-09-01)
- 参考文献数
- 12
- 被引用文献数
- 2 2
AMED(日本版NIH)や製薬企業における,政策決定・戦略立案に資するエビデンス提供のため,新しい指標に基づいた医薬品産業の現状俯瞰・将来予測を試みた。今回は,米国の政府機関等を中心に医薬品開発に関するファンディング動向について,事業主体別,疾病別の分析を試みた。
1 0 0 0 記録管理の国際標準「ISO 30300」への期待と和訳試案
- 著者
- 渡邊 健 小谷 允志 伊藤 真理子 小根山 美鈴 白川 栄美 山田 敏史
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.5, pp.315-322, 2014
ISO 30300は記録のマネジメントシステム(MSR)の国際標準である。われわれは小規模な勉強会を通じてISO 30300の理解と分析を試みた。すでに記録管理の国際標準として浸透しているISO 15489を参照しながら,両者の違い―実務レベルから戦略レベルへ―が具体的にどのように盛り込まれているのかを検証した。ISO 30300ではMSRの原理原則とともに,ますます複雑化する記録管理を効果的・効率的に実践するために,トップマネジメントが率先してMSRを実行することの重要性が述べられている。日本のビジネス界では,いまだに体系的な記録管理に対する理解が深まらない状況にあり,ISO 30300の公式な邦訳版も存在しない。われわれの勉強会では結果的にISO 30300の全文邦訳も完了することができた。今後JIS化を含め,ISO 30300シリーズの普及にかかわりをもっていきたい。
1 0 0 0 記録管理の国際標準「ISO 30300」への期待と和訳試案
- 著者
- 渡邊 健 小谷 允志 伊藤 真理子 小根山 美鈴 白川 栄美 山田 敏史
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.5, pp.315-322, 2014
ISO 30300は記録のマネジメントシステム(MSR)の国際標準である。われわれは小規模な勉強会を通じてISO 30300の理解と分析を試みた。すでに記録管理の国際標準として浸透しているISO 15489を参照しながら,両者の違い―実務レベルから戦略レベルへ―が具体的にどのように盛り込まれているのかを検証した。ISO 30300ではMSRの原理原則とともに,ますます複雑化する記録管理を効果的・効率的に実践するために,トップマネジメントが率先してMSRを実行することの重要性が述べられている。日本のビジネス界では,いまだに体系的な記録管理に対する理解が深まらない状況にあり,ISO 30300の公式な邦訳版も存在しない。われわれの勉強会では結果的にISO 30300の全文邦訳も完了することができた。今後JIS化を含め,ISO 30300シリーズの普及にかかわりをもっていきたい。
1 0 0 0 図書館の諸活動に関する著作権2014 「教えて!著作権」その後
- 著者
- 南 亮一
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.5, pp.291-297, 2014
2009年および2012年に行われた大規模な著作権法改正のうち,特に図書館の諸活動や学術情報の流通の観点から意義があると思われる,(1)国立国会図書館の所蔵資料の電子化およびその活用(著作権法第31条第2項および第3項の追加),(2)視覚障害者サービス関係(著作権法第37条第3項の改正),(3)インターネット上での著作物等の活用の円滑化関係(権利者不明の場合の利用の円滑化を含め8項目),(4)著作物等の軽微な利用の許容関係(著作権法第30条の2および第30条の3の新設),(5)公文書管理法に基づく著作物等の利用関係(著作権法第42条の3の新設)を取り上げ,改正の経緯や内容について,解説した。
1 0 0 0 図書館の諸活動に関する著作権2014 「教えて!著作権」その後
- 著者
- 南 亮一
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.5, pp.291-297, 2014
2009年および2012年に行われた大規模な著作権法改正のうち,特に図書館の諸活動や学術情報の流通の観点から意義があると思われる,(1)国立国会図書館の所蔵資料の電子化およびその活用(著作権法第31条第2項および第3項の追加),(2)視覚障害者サービス関係(著作権法第37条第3項の改正),(3)インターネット上での著作物等の活用の円滑化関係(権利者不明の場合の利用の円滑化を含め8項目),(4)著作物等の軽微な利用の許容関係(著作権法第30条の2および第30条の3の新設),(5)公文書管理法に基づく著作物等の利用関係(著作権法第42条の3の新設)を取り上げ,改正の経緯や内容について,解説した。