出版者
科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.801-803, 2014-02
著者
加藤 文彦
出版者
科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.794-796, 2014-02
著者
夏目 健一郎
出版者
科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.790-793, 2014-02
著者
谷口 祥一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.758-765, 2014

RDAの理解において重要であるが,RDA本体には直接記載されていないこと,すなわちRDAの位置付けを確認するための事項を取り上げ論じた。最初にRDAの全体的な評価とわが国におけるRDA採用の必要性を確認し,そのうえで以下の事項を論じた。(1)RDAはFRBRとFRADに基づいているが,細部においては多数異なる部分があるため,むしろ独自のモデルをもつと捉える方が混乱が生じない。(2)RDAのみでもメタデータを作成できるが,RDAに含まれている選択肢の扱いや構文的事項については採用機関側での決定が必要である。RDA採用機関においては従来からのMARC21がメタデータスキーマとして用いられており,それに代わるものが現在検討されている。(3)RDAメタデータが利用者にもたらすものは,端的にはFRBRモデルに沿ったOPAC検索・表示機能の実現である。(4)RDA自体はLinked Dataに対応したものではなく,そのためLinked Dataに向けてRDAエレメントや値の記録に用いる統制語をレジストリOpen Metadata Registryに登録する作業が別途進められている。
著者
藤枝 真宏 小野寺 夏生
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.77-85, 2006
被引用文献数
3 2

J-STAGE登載雑誌の論文を引用した論文数および引用した著者の地域分布を,J-STAGE登載の前後で比較した。また,J-STAGE利用団体へのインタビュー,調査対象誌を引用した著者への質問票調査を実施した。これらの結果から,わが国の学術雑誌が電子化されることによって,利用が拡大したか,当該分野への影響力が増したのかどうかを考察した。J-STAGEは流通の促進に貢献しているが,実際に引用に影響を与えるためには,審査レベルの向上や魅力的な記事の掲載等,編集方針の変更によって質を向上させることが必要であることを指摘した。
著者
治部 眞里 長部 喜幸
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.29-37, 2014-04-01 (Released:2014-04-01)
参考文献数
18
被引用文献数
7 5

日本版NIHや製薬企業における,政策決定・戦略立案に資するエビデンス提供のため,新しい指標に基づいた医薬品産業の現状俯瞰・将来予測を試みた。今回は,医薬品産業における基礎研究力を特許から把握するため,製薬企業の個々の研究開発テーマの進捗状況(【非臨床試験】→【フェーズ1】→【フェーズ2】→【フェーズ3】→【承認申請】→【承認】→【市販】)と密接に関連する特許を特定するための新しい指標の導出を試みた。指標としては,IPCコード数,被引用特許数,特許が引用する非特許文献数が有力であることがわかった。これにより,医薬品産業の新薬創出力および将来の新薬創出力がパイプラインだけでなく,特許においても把握可能である。
著者
植原 総一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.44, no.5, pp.356-356, 2001 (Released:2001-08-01)
参考文献数
7

わが国のインターネット普及人口は2000年で約5,000万人(モバイル利用含む),電子商取引額はBtoC(企業対消費者)で8,240億円,BtoB(企業対企業取引)で21兆6,400億円に上ると言われているが,一方で諸外国に比べITに関連する法整備の遅れが目立ち,ITを使っての国民生活や企業活動が安心してできる環境が整っていなかったという一面がある。そこで政府は2000年7月のIT戦略会議の発足以降,「5年以内に世界最高のIT国家になる」というスローガンのもと,ITに関連する新たな法律を制定し,また従来の法律でITの普及の阻害要因となる法律の改正に着手した。本稿ではこれらの法律および法案を中心に,併せて電子商取引での税制の問題や著作権の問題についても報告する。
著者
後藤 敏行
出版者
科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.74-86, 2007-05
被引用文献数
2

保存メタデータはデジタル保存の過程を支援,記録する情報である。その種類には,ファイルフォーマットに関する情報,重要属性に関する情報,利用環境に関する情報,固定性に関する情報,技術特性に関する情報,来歴に関する情報,等がある。研究開発の現時点での到達点はPREMISの最終報告書であり,保存メタデータ要素のコアセットを詳細に定義,記述している。相互運用性確保のために,メタデータのエンコードと通信の標準であるMETSでそれらを実装することが望ましい。効率的・効果的な保存メタデータ付与の課題として,保存メタデータの自動生成ツールの開発,リポジトリ間での保存メタデータ共有,デジタル情報作成者側の協力,がある。