著者

山田 恒夫

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.367-375, 2014-09-01 (Released:2014-09-01)

参考文献数

6

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2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し,日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し,どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方,MOOC発祥の地,北米では,「MOOCは終わった」との論調も強くなり,MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において,JMOOCを含む,後発の地域MOOCコンソーシアムは,MOOC現象の本質を見極め,それぞれの文脈に応じて,進化させていく必要がある。本稿では,コースとしての質保証,持続可能性・可能なビジネスモデル,ビッグデータと学習解析,次世代の生涯学習の観点から論じた。

著者

宮本 健作 山田 恒夫 ミヤモト ケンサク ヤマダ ツネオ Miyamoto Kensaku Yamada Tsuneo

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.149-188, 1989-03

著者

上田 浩 緒方 広明 山田 恒夫

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.119, no.434, pp.51-57, 2020-03-02

著者

坂元 昂 山田 恒夫 伊藤 紘二

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.217-223, 2003-12-20 (Released:2017-10-20)

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本稿では,まず,人間活動のグローバル化,共生の文化ならびICTの発達の視点から,第二言語学習とその支援に関する教育工学研究の重要性を論じ,そのことに鑑みて企画された本特集「第二言語教育とCALL(Computer-Assisted Language Learning)」の趣旨,投稿・採択状況,構成を紹介している.ついで,CALLに関する研究の現状と展望について論じて,深谷氏による研究史的視点からの総説を補い,また,とくに第二言語としての日本語の教育と支援システムに関する研究の源流を紹介して,仁科氏による日本語学習支援システム研究の現状と展望に関する総説を補っている.続いて,採択された論文・資料を分類して各々の概要を紹介し,最後に,今回,投稿論文・資料の査読を通じて,第二言語教育にかかわる教育工学研究と論文執筆ならびに本学会の役割について得た所感と提案を述べている.

著者

山田 玲子 石川 保茂 宮森 吉昌 山田 恒夫 山本 誠子 水口 志乃扶 立石 浩一 伊庭 みどり 北村 美里 江口 小夜子 楊 シュイ 飯野 義一

出版者

株式会社国際電気通信基礎技術研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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音韻、語彙、構文といった様々な要素に分けて外国語の学習実験を行う環境を構築し、要素間の相互関係、特に学習の順序効果を調査した。その結果、同一処理レベル内では順序効果はなかったが、処理レベルが異なる音韻学習と語彙学習の間で有意な順序効果があり、学習初期段階に低次処理を習得することの重要性が示された。この結果に基づき、低次から高次へと習得していく「ボトムアップメソッド」を学習モデルとして提案する。また、その学習モデルの効果を最適化するためのカリキュラムモデルとして「反転学習の概念モデル」を作成し、効果があることを確認した。さらに、学習解析の手法で個別に最適化する方略について整理、考察を行った。

著者

越智 亮太 多川 孝央 山田 恒夫

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2022-CE-167, no.10, pp.1-8, 2022-11-26

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現在,若年層をはじめとして,様々な健康被害へつながりうるインターネット依存傾向が問題とされている.そこで,本研究では,インターネット依存傾向の対策方法としてインターネット上の利他的情報発信に着目し,研究目的としてインターネット依存傾向のリスク要因となるインターネット利用動機を明らかにし,インターネット上の利他的情報発信に対する態度が大きなリスク要因である逃避動機の改善につながる可能性について検討するために,事前調査にて絞り込んだ質問紙項目を利用して,九州大学の大学生 121 名を対象に調査を行った.まず,インターネット依存傾向の分布を調べたところ,突出して高いとされる人は少なく,今回の調査は一般的な大学生の傾向を示す調査として考えられた.インターネット利用動機とインターネット依存傾向との関連性を調べたところ,逃避動機が p<0.01 で有意にインターネット依存傾向との有意な正の関連性が見られ,その関連性は大きく,インターネット依存傾向へのリスク要因として影響が大きいことを確認した.一方で,知的動機,コミュニケーション動機,利他動機は有意な関連性は見られず,インターネット依存傾向へのリスク要因ではないことが示唆された.次にネット利他発信態度とインターネット依存傾向やリスク要因との関連性について調べたところ,ネット利他発信態度の尺度においてはインターネット依存傾向や逃避動機との関連性の可能性が考えられたが,特定の項目(行動)においてはリスク要因である社会的スキルの改善やインターネット利用動機の変化につながり,インターネット依存傾向のリスク改善につながることが示唆された.ネット利他発信態度の高群は,低群と比較してインターネット依存傾向の大きなリスク要因である逃避的インターネット利用動機の割合が小さいことからもリスク要因の改善につながる可能性があることが示唆された.

著者

山田 恒夫 謝 継香

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.475, 2017

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<p>健康寿命の延伸の重要性が指摘されている今日、高齢になっても質の高い生活をおくるためには身体活動を生み出す諸機能を一定水準以上保持し続けることが望まれる。あらゆる身体活動は、筋肉骨格系、呼吸循環系そして神経系の正常な機能の発揮が必要である。老化に伴う筋肉骨格系、呼吸循環系そして神経機能を数量的に把握することにより、実年齢とは別の身体年齢を見える化することができ、さらにどの機能を訓練することで身体年齢を若返らせることができるかのシミュレーションも可能となる。 身体年齢算出のため健康スコアリング技術のひとつであるトータルボディスコア算出技術を活用して、企業の部長以上の実年齢と身体年齢を比較し、運動能力や身体組成、身体寸法、身体活性を分析した。トータルボディスコアは、もともと3次元ボディスキャンやCT、血液分析などの430項目の各種測定値の相関等を研究して身近で計測可能な16項目から身体年齢を算出できるようにしたものである。 ある企業の42名の部長以上の管理職・役員を測定したところ、平均実年齢52歳に対して平均身体年齢39歳という結果となった。過去1年間で様々な1000名の被験者の測定結果では平均実年齢と平均身体年齢はほぼ一致していた。このことから、部長以上に昇進する社員は、健康に対する自己管理が一般の人よりも優れているということがうかがえる。</p>

著者

足立 隆弘 山田 玲子 山田 恒夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.93-101, 2006

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外国語の聞き取りや発音の学習教材では,数多くの音声サンプルを学習者に呈示する.その際,さまざまな通信速度に適応したり,限られた容量に多くの音声サンプルを格納したりするために,音声を圧縮して使用する場合が多い.しかし,音声のききとりや発音の学習では,圧縮による音質低下が学習効果に影響を及ぼす可能性がある.本論文では,日本語母語話者にとって聞き取りが困難な英語音声を対象に,それらを圧縮することにより明瞭性がどのように変化するかを,現在一般に広く使用されている音声圧縮形式を対象として検討した.その結果,音韻の種類によって明瞭性が低下する圧縮形式が存在し,同音声形式の音声を用いて聞き取り訓練を行った場合,その訓練効果が圧縮前の原音声の聴取能力に般化しにくい場合があることが明らかとなった.この結果から,CALL教材で使用する音声は,明瞭性が高いものを使用することが望ましいことが示唆された.

著者

古川 雅子 柳沼 良知 山田 恒夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.161-164, 2005

被引用文献数

2

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本研究では, 学習者特性に応じた映像教材の効果的な提示方法を明らかにするため, 学習者にマルチアングル映像を呈示した場合の「気づき」の内容や再生箇所や注視箇所が, 社会文化的背景など学習者特性によって差異があるかどうかを検討した.マルチアングル映像に対応した観察ツールの開発を行うとともに, 面接映像を観察者21名に視聴させ評価実験を行なった.その結果, 日本人学生は映像の非言語情報に着目しがちであるなど, 観察者の属性によって映像の観察傾向が異なることが明らかになった.

著者

藤野 良孝 井上 康生 吉川 政夫 仁科 エミ 山田 恒夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.5-8, 2006

参考文献数

4

被引用文献数

2

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スポーツ場面で,ある身体動作を伝達する時,その動作に必要な力の強弱や筋の緊張状態をオノマトペ(擬態語・擬音語)で表現する場合が多い.オノマトペは,五感による感覚印象を言葉で表現する特性から,運動感覚の学習において有用であると言われている.しかしながらスポーツで用いるオノマトペ(Sportsonomatope)の基礎的なデータは存在せず,オノマトペが具体的にどのような用途を持ち,どんな構造で使用されているのか明瞭でなかった.そこで上記の問題を明らかにする為,スポーツアスリート384名を対象にスポーツオノマトペの実態調査を実施し,収集されたスポーツオノマトペの分析を行った.収集されたスポーツオノマトペは多くの学習者が共有可能なデータベースとして構築された.

著者

山田 恒夫

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.367-375, 2014

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2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し,日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し,どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方,MOOC発祥の地,北米では,「MOOCは終わった」との論調も強くなり,MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において,JMOOCを含む,後発の地域MOOCコンソーシアムは,MOOC現象の本質を見極め,それぞれの文脈に応じて,進化させていく必要がある。本稿では,コースとしての質保証,持続可能性・可能なビジネスモデル,ビッグデータと学習解析,次世代の生涯学習の観点から論じた。

著者

山田 恒夫

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.367-375, 2014

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2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し,日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し,どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方,MOOC発祥の地,北米では,「MOOCは終わった」との論調も強くなり,MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において,JMOOCを含む,後発の地域MOOCコンソーシアムは,MOOC現象の本質を見極め,それぞれの文脈に応じて,進化させていく必要がある。本稿では,コースとしての質保証,持続可能性・可能なビジネスモデル,ビッグデータと学習解析,次世代の生涯学習の観点から論じた。

著者

山田 恒夫

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, 1989

著者

太田 好彦 水島 和夫 菊川 健 川淵 明美 山田 恒夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.609, pp.1-8, 2002-01-18

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教育機関の教員らが授業や教材開発, 調査・研究等に既存の著作物を利用する際に, 複雑かつ煩瑣な著作権処理の必要性が問題になるケースがある.本稿は, 教育機関において良く発生するような著作物の使用目的・利用形態について, 著作権処理の必要性を判断し, それが必要な場合, 予めデータベース化している権利者の意向に照らし合わせ, オンラインで権利処理が行なえるシステムについて述べている.このシステムにおいては, 著作権法上権利制限されるケースと権利者が許諾するという意向をもっている場合にだけ著作物へのアクセスを許すように制御されている.また, 利用者識別子を電子透かしを用いて著作物自体に埋め込み, それを暗号化して配信し, 不正利用や無断利用から権利者を保護する機能を有している.

著者

森本 容介 辻 靖彦 山田 恒夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.42, pp.13-17, 2010-05-13

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学習資源の流通・共有化を推進するため,学習オブジェクトのメタデータデータベースを構築し,運用している.メタデータ数の増加に伴い,対象者や利用場面ごとに,検索対象レコードや検索インタフエースを用意する必要がある.このとき,複数の検索システムを効率よく実装するため,汎用的なメタデータ検索エンジンを開発した.本検索エンジンは, Movable Typeのプラグインとして実装した.開発した検索エンジンと,構築した検索システムの例として,OCWコースを検索できるシステムを報告する.

著者

宮本 健作 中島 誠 山田 恒夫 吉田 光雄

出版者

大阪大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1987

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1.喃語様発声と負の強化:九官鳥の幼鳥がヒトのことばを模倣学習する過程で出現する喃語様発声(模倣原音)に対して大きな拍手音または叱声を与えると、その発声回数は徐々に減少し、結局そのトリの模倣は完成しない。一方、トリの発声ごとに愛称を呼ぶか餌を与えるかすると、模倣原音は加速的に増加し、物まねの完成が促進される。この成績は幼児の言語習得に関する貴重な教訓を示唆する。2.実験的騒音性難聴の形成:九官鳥は騒音負荷に対する受傷耐性が著しく高く、哺乳類では騒音負荷の有効刺激としてよく知られた高音圧のホワイトノイズまたは純音はまったく効果はみられなかった。種々試みた結果、閉鎖空間における陸上競技用ピストル音の暴露によって一過性の騒音性難聴が認められた。3.聴力損失の指標:動物の頭皮上ならびに内耳前庭窓近傍から記録した脳幹聴覚誘発電位(BAEP)および蝸牛神経複合活動電位(AP)は一過性騒音難聴の形成とその回復過程を知る客観的指標としてきわめて有効であることを確認した。4.騒音性難聴条件下の模倣発声:爆発音負荷直後、BAEPおよびAP波形が消失してから振幅が完全に回復するまでの10日間における発声行動の音圧および発声持続時間などにはとくに顕著な変化は認められなかった。難聴児にみられる聴覚フィードバックの障害効果と著しく異なった。5.模倣発声行動の動機づけ要因:飼育者の音声のようにある種の社会的意味をもつと考えられる音声は物まね発声を誘発させる効果があること、さらに飼育者の音声が感覚性強化刺激になることが明らかになった。6.弁別オペラント行動からみた九官鳥の聴力曲線:行動聴力曲線は他種のトリに比べ、ゆるやかなカーブを描き、可聴範囲は110Hzから12kHzまでの幅広い周波数帯域を含むことが認められた。騒音性難聴が模倣発声に及ぼす効果の有無については今後の検討課題であるが、ヒトと異なり、強大音に対する受傷耐性が高い。

著者

仲林 清 清水 康敬 山田 恒夫

出版者

社団法人人工知能学会

雑誌

人工知能学会誌 (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.92-98, 2006-01-01

被引用文献数

6