出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.875, pp.90-95, 2004-06-07

国内電子産業が久しぶりに活気を取り戻し始めた。復調を支えているのが,世界に冠たるデジタル家電。その快進撃はまだまだ止まりそうにない。機器の付加価値に直結するコア部品を内製し,徹底的に抱え込む。この差異化技術を手駒にして世界に打って出る。2003年に達成した年率+6.5%成長を今後も続ければ,2008年には国内の電子産業が初めて総生産金額26兆円を突破する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1032, pp.110-113, 2010-06-14

「いやー,お疲れさま。無事に発表会が終わってホッとしたね。さあ,飲んで飲んで」 2008年10月21日。キングジムは,文字入力に特化した携帯機器「ポメラ」の最初の機種となる「DM10」の発表会を開催した。 DM10の発表会終了後,キングジム本社のすぐ近くにある中華料理店でささやかな"打ち上げ"が開催されていた(p.110の写真)。
著者
新井
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.808, pp.65-72, 2001-11-05
被引用文献数
2

DVDの次世代を狙う光ディスクを製品化するときが迫っている。緊張感が増す中,装置や媒体メーカーは低コスト化技術の確立に心血を注ぎ始めた。その傾向は,2001年10月16日〜19日に台湾台北市で開催された光ディスクの国際会議「International Symposium on Optical Memory(ISOM)2001」注1)の講演にもはっきり表れた(表1)。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1050, pp.102-105, 2011-02-21

2000年11月に入り,富士通で携帯電話機を開発する林田健(現・同社 モバイルフォン事業本部 マーケティング統括部 第一プロダクトマーケティング部 部長)らは悩んでいた。富士通がNTTドコモからシニア層をメイン・ターゲットとする携帯電話機「らくらくホン」2号機の開発を打診されたのは,2000年10月末の話。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.883, pp.57-62, 2004-09-27

マルチコア型マイクロプロセサ,無線ブロードバンド,Wireless USB,次世代2次電池——。 2004年9月7日〜9日に米国サンフランシスコで米Intel Corp.が開催したパソコン開発者向け会議「IDF(Intel Developer Forum)Fall 2004」は,パソコンやデジタル家電の明日を担う技術提案であふれ返った。
著者
山海 嘉之 野々村 洸 高橋 厚妃
出版者
日経BP
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1214, pp.79-82, 2020-04

装着型サイボーグ「HAL」を開発するCYBERDYNE(サイバーダイン)が「スポーツテック」に参入した。ユーザーには米メジャーリーグで活躍する前田健太選手など世界のトップアスリートも含まれる注1)。同選手はHALを利用した自主トレーニングをスポーツ施設「IWA ACADE…
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1095, pp.23-26, 2012-11-12

発売日前日に急遽延期が決まったソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)の録画サーバー「nasne(ナスネ)」。nasneはテレビ番組の視聴・録画のために、地上/BS/110度CSデジタル・チューナーと500GバイトのHDDを搭載しているが、一部のHDDに発生した不具合が原因で発売延期に追い込まれた。実際、本誌が入手した複数台のnasneのうち、動かないものがあった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.809, pp.173-177, 2001-11-19

1998年11月4日18時。宮城県白石市のソニー白石セミコンダクタに,ひときわ大きな歓声がこだました。たった今,神奈川県厚木市のソニー 半導体レーザ事業部から出張してきたレーザ開発陣に,初めての試作品が見事に光ったとの朗報が届いたのだ。「いけるんじゃないか,これは」。メンバー全員が,そう感じ始めていた。
著者
藤岡 淳一 大槻 智洋
出版者
日経BP
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1208, pp.98-101, 2019-10

当社(ジェネシス)がソースネクストの携帯翻訳機「POCKETALK W(ポケトークW)」を受注できたのは、米国サンフランシスコ市南のパロアルト市在住の松田さん(ソースネクスト 創業経営者の松田憲幸氏)に会いに行ったからです。松田さんはこう言っていました…
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.782, pp.222-227, 2000-11-06

「いまとなっては,すべてが終わったので理路整然と説明できますが,当時は問題を一つ一つ洗い出していきましたので,かなりの時間がかかりました」。NTTドコモでiモードの接続障害の解決に当たった吉岡義博氏(取締役 ネットワーク本部 サービスオペレーション部長)は,当時の状況をこう振り返る。 2000年4月にNTTドコモを見舞ったiモードの接続障害。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.783, pp.202-208, 2000-11-20

2000年4月にNTTドコモのiモードに生じた接続障害は,原因がなかなか特定できなかったために,足掛け1カ月にわたって続いた。1カ月は極端だとしても,原因の特定に手間取り障害が長引くことは,他社のサービスでも起こり得る。2000年9月3日にKDDIが提供するサービス「EZweb」を見舞った接続障害も,そんな事例の一つである。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.783, pp.141-145, 2000-11-20

2000年9月24日,NTT西日本の故障受け付けに問い合わせが殺到する。同社のインターネット常時接続サービス「フレッツ・ISDN」でネットワークの接続障害が発生したのだ注1)。障害の発生はまたたく間にユーザの知るところとなる。問い合わせは,障害が発生してからわずか1時間で300件を数えた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.781, pp.219-227, 2000-10-23

もう正午近かった。サーバのデータの復旧を開始してから,すでに7時間以上が過ぎている。それでも作業は一向に終わる気配はない。実はデータの復旧自体は,何時間も前に済んでいた。ところがシステムを再度立ち上げようとしても,正常に動作しないのだ。復旧したデータの内容を確認すると,いくつかの誤りが見いだされた。3度調べたが,そのたびに異なる誤りが報告される。
出版者
日経BP
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1235, pp.78-83, 2022-01

では、流通在庫品にはどの程度の模倣半導体が紛れ込んでいるのか。当然のことながら、中国などの闇市場でつくられるものなので、実態を正確に把握するのは非常に難しく、信頼できる調査報告も数少ない。 例えば、ERAIには会員企業から20年に463件の報告があっ…
出版者
日経BP
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1216, pp.10-12, 2020-06

2020年4月24日に米Apple(アップル)が世界で発売した新型iPhone SE(以下、SE)。外観や機能からiPhone 8(以下、8)の流用部品で作られているのではないかという推測が成り立つが、果たして実際はどうなのか。電子機器の分解・分析を専門とするフォーマルハウト・…
著者
伊藤 嘉明 今井 拓司 中道 理
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1158, pp.95-99, 2015-08

「家電業界に革命を起こす」。そう公言してはばからないのがハイアールアジアの伊藤社長だ。パソコンメーカーやコンテンツ業界など異色の職歴を経てきた「新参者」の視点で、意表を突く家電製品や新サービスを畳み掛けて発表する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1194, pp.48-50, 2018-08

全固体電池のEVでの実用化が始まるとみられる2022年まであと4年。開発競争は最終コーナーを回りつつある。日本では新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が、企業23社が参加する100億円規模の開発プロジェクトを発足させた。