著者
結城 洋一郎
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.64, no.4, pp.5-37, 2014-03-25

論説
著者
今西 一 河野 民雄 大石 進
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2/3, pp.3-95, 2013-12-25

論説
著者
杉本 英二
出版者
小樽商科大学
雑誌
商學討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.29-58, 1987-07

条件と結論を書くだけでプログラムができあがる論理型言語Prologは人工知能の応用として種々のエキスパートシステムに利用されている。しかし、Prologによる処理には、主に2つの問題点が有る。1つには、非決定的なアルゴリズムの実現のために中間結果を記録するメモリの容量の限界から、長い計算を行えない問題点。2つには、データの基本単位をアトムという小さい単位で行い、すべてのアトムを辞書で一意に管理するので、規模が大きいアプリケーションでは管理のための辞書メモリの限界とデータの検索の非行率さの問題点。これらの問題点のため大規模のアプリケーションの開発が不可能となる。しかし、データだけの規模が大きい応用に対しては、データベース管理システムとの間で適切なインターフェイスを付加すれば、第2の問題点は解決出来る。
著者
菅野 貴樹
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.273-289, 2017-07-24
著者
小島 陽介
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2/3, pp.171-207, 2010-12-25
著者
今西 一
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2/3, pp.3-43, 2010-12-25
著者
今西 一
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.103-130, 2007-03-30
著者
杉本 英二
出版者
小樽商科大学
雑誌
商學討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.91-106, 1984-02-25

研究ノート
著者
渡辺 和夫
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2/3, pp.3-11, 2009-12-25
著者
倉田 稔
出版者
小樽商科大学
雑誌
商學討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.1-31, 2002-07-25

論説
著者
高安 知彦 今西 一 河野 民雄
出版者
小樽商科大学
雑誌
商學討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.1-50, 2012-07
著者
鵜野 好文
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.p33-60, 1994-11

内部労働市場(/長期雇用)は限定的労働移動を意味する。しかし,経済効率からいえば,労働移動は容易にしかも速やかに行われることが望ましい。組織では,キャリア・パスの基本となる内部昇進システムを駆使することで効率的労働移動を達成する。また,昇進に連動する内部昇給システムを駆使することで連続的キャアリ・パス・ゲームへの参加インセンティブを維持する。ここでは,人的資源の最適配分機能としての内部昇進と,参加インセンティブ機能としての内部昇給を連動させ,内部労働市場の連続的効率を達成するキャリア・パス・ゲームの最適デザインを考える。しかも,キャリア・パス・ゲームがトーナメント・ゲームで構成される場合を考える。トーナメント・ゲームの最適報酬デザインは,プレーヤーの能力が同質的なとき,各ラウンド間の報酬格差は初期のラウンドでは一定に維持され,さらに,最終ラウンドの報酬格差はそれまでのラウンド間の報酬格差を大幅に上回るものでなければならない。
著者
早見 弘
出版者
小樽商科大学
雑誌
商學討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.39-55, 1987-01

本?稿は『民間給与の実態』をデータとして観測された給与所得者の所得税累進度を,クロスセクションの対数線型の加重回帰による弾力性と,ジニ係数の変化率による実効累進度の2通りのメジャーによって,最近の15年間について計測した。その際,原系列から乙欄適用者の人員について2重計算を除去した。所得税負担は総収入Wとその分布R,所得控除E_h,および税率関数t_s(Y_t)によって決まるが,E_hの引上げによる効果はいずれのメジャーによっても,全体として効果はあるものの,安定した効力を示すにいたらなかった。一方,税率関数の働きは,所得分布が上方にシフトすると弾力性の上昇という働きによって,分配の事後的修正を行うことがある。全期間についてとはいえないが,E_hとt_s(Y_t)が不変であった期間のうち,53年から59年までは,分布の不平等化と累進度の上昇ならびに実効累進度でみた分配修正効果の上昇が観測された。このうち59年にはE_hの引上げと,税率表の改訂が行われたが,53年いらいの2つ累進度の傾向から大きく外れることはなかった。租税関数の原点の位置と曲率は所得と租税,あるいは税引所得と労働供給の選択にあたって重要な働きをもつ。所得水準の上昇と,労働市場への女性参加率上昇は,限界税率の大きさによって,付加的所得かレジャーかの選択に影響をもつようになろう。このような観点からもE_hのあり方やt_s(Y_t)の形態は,租税政策の重要課題であり,ともすれば模索的な試行であったようにみえる減税政策も-租税当局者は納税人員,税負担の分布,徴税費用そして他の所得との公平な処理等を顧慮しているであろうが-コンシステントな政策根拠をもつ必要があろう。本稿はこの方向への一つの論考であると考えている。