著者

玉木 欽也 権藤 俊彦 野口 新司

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.106-116, 2016

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地方創生と首都圏を結ぶ体験ツーリズムに基づく「おもてなし総合サービス産業雇用創生」の総合演出家のことを、「Global–CEP:Global-Cultural Experience Professional」と呼ぶことにした。特にインバウンド戦略を志向した地方創生事業の実現に向けて、Global-CEP として、現在、四種類の新たな人材の育成が必要だと考えている。そこで、その第 1 弾として、地方創生に向けた「Global-CEP プロデューサー」育成プログラムの研究開発とその実証に取り組むことにした。本論では、まず 2020 年東京五輪に向けたインバウンド戦略について述べる。次に、Global–CEP育成プログラム全体の中で、「Global-CEP プロデューサー」の位置づけについて示す。そして、「Global-CEP プロデューサー」の教育内容を示し、その教育内容の中で特に「体験ツーリズムの事業コンセプト企画」を取り上げて詳述する。

著者

権藤 俊彦 長沼 将一 富田 里枝 富田 剛史 玉木 欽也

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.264-274, 2015

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Global Cultural Experience Professional (Global-CEP)とは、体験ツーリズム型の国際文化交流による「おもてなし総合サービス」産業雇用創生に向けた総合演出家である。2015 年 3 月に第 2 回アサクサ・コレクション(アサコレ)が開催された。アサコレは地元の人の手によって企画・運営がなされるファッション、アートのイベントである。青山学院大学ヒューマン・イノベーション研究センターではGlobal-CEPのフレームワークを用いてアサコレの組織運営への参加を試みた。

著者

深堀 昂

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.PS_4-PS_12, 2021

著者

山本 秀男

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.188-199, 2012

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企業の神経系と位置付けられるICTシステムは、激しく変化する経営環境に対して、企業戦略を迅速に実現することが求められるようになった。最近のICTシステム構築プロジェクトは、既存システムの改修が多く、開発の規模や追加の機能が多様化しているため、企画段階でQCDを直感的に判断することは難しくなっている。受注者のSI企業は多重請負構造のため、プロジェクトを成功させるためには、多様な価値観を持つ企業の関係をコントロールする強いリーダーシップが必要になっている。本論文では、D. Besankoの創出価値モデルを多重請負構造に適用し、SI企業の観点からプロジェクトを成功させるための要件を考察し、価値創造活動におけるリーダーの役割について論じる。SI企業のプログラムマネジャーには、顧客企業の戦略実現と自社の生産性向上の調和を図るというプレッシャーがかかる。発注者と受注者の戦略が異なる場合には、両者のトップの適切な関与が重要となる。

著者

濱田 佑希 越島 一郎 渡辺 研司

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.37-51, 2015

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大規模なミッションを達成することで事業継続を図るには、複数のプロジェクトを同時並行で進めることが重要である。P2Mでは、プログラム組織の下に複数のプロジェクト組織を置き、有機的に管理する方法が提示されてきた。現在、グローバル化や事業の大型化と複雑化に伴い、リスク分散の観点から組織文化やマネジメント方法が異なる組織と共同でプロジェクトを進める体制が増加している。この環境下で互いの組織の価値を最大限に発揮するには、各社の強みや弱みを考慮した戦略を立案して、マネジメントスキームが構築される必要がある。既報では、想定と異なる要因を特定し、戦略を柔軟に変更する方法として SWOT 構造とIDEF0を利用した動的対応シナリオ生成手法を報告した。本論では、P2Mのリスクマネジメントの概念を拡張して、他の組織と共同で行うプロジェクトが内在する場合の状況マネジメントの方法を議論する。

著者

山本 勝之 田隈 広紀

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.228-238, 2017

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日本では、既存の経営資源・販売チャネルに頼った製品開発を継続し、国際市場から取り残されるケースが増えている。その一方で、技術革新・法改正・補完製品の普及等の外部環境の変化を取り入れた企業からは、多くのヒット商品が開発されている。そこで本研究では、一般的な製品開発プロセスにプラットフォーム理論、SWOT分析、ブーストゲート法®を適用し、外部環境変化の収集・アイデアへの加工・製品化を実現するフレームワークを提案する。また、大学のグループワークにて試行実験とアンケート調査を行い、提案の有効性を確認した。

著者

菅谷 茂 西尾 雅年

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.65-72, 2006

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近年,企業において情報システムの役割は重要性を増してきている.そのような中,情報システムの重複投資,知識偏在の問題は企業経営にとって重大な問題である.これらの問題を解決するためにEA(Enterprise Architecture)が注目を集めている.しかし,EAは業績に与える効果を評価することが困難という点がある.本研究では,EAがプロジェクトの業績に与える影響を測定する評価方法を提案する.

著者

小原 重信

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1-18, 2014

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2004年にWeb2.0が登場し個人レベルで、ICTコンテンツやツールプロバイダーとグローバルにアクセスできるオープンプラットフォームを提供した。その結果、ネットサービス社会が実現して、若い起業家はネット通販、ゲーム、電子取引などに新ビジネスに進出して急成長している。P2Mユーザーは、新事業創造や開発事業にスマホ経済のネットワーク効果や三次元プリンター技術を反映した「アーキテクチャ・マネジメント」に実践方法論を期待している。その理由は、価値創造に独自ソリューションを産み出すモデリング手法が適用できるからである。そのポイントは、戦略ミッションから集合知を引き出すソリューションの文書化と実務的なプロセスフローである。

著者

Takeomi IMANI Masaru NAKANO

出版者

International Association of P2M

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.49-64, 2018 (Released:2018-04-16)

参考文献数

52

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Conventional, IT system development organizations have selectively utilized the two techniques: plan-driven method in which requirements are defined and baselined in early phase of the project and agile method which is based on iterative development. Recently, the research articles that reported a hybrid approach that uses plan-driven and agile method together have been on the rise. However, few theoretical studies have investigated the contextual conditions that illustrates a better fit for hybrid approach, called effective area. This research is aimed to provide an analysis model of hybrid approach by evaluating project characteristics and iteration development strategy. Our model and numerical simulations present that a hybrid approach should be fit with wider context of project characteristics than the agile method. By investigating the effective area with multiple parameters, this research would contribute to a growing literature of hybrid approach and a methodology for project manager or project management office to choose hybrid approach appropriately.

著者

辻 高明

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.201-208, 2010

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本研究では,まず,FDが一般的に,授業アンケートや授業の相互研修など,教員による授業改善として捉えられている現状を説明した.次に,筆者が制作したFDのためのビデオ教材「ティーチング・ティップス集」について紹介した.最後に,FDでは本来,Facultyが集団として十全に機能することが重要であり,その集団的活動の成果が学生に還元されることが大切であることを指摘し,京都大学フィールド情報学研究会の実践事例をもとにFDの概念提起を行った.また,そのような視点からFDを見る場合,FDはプロジェクトとして捉えられ,教員の集団的活動を効果的にマネジメントすることが求められることを述べた.