著者

鄭 周華 新目 真紀 佐久田 博司 秋山 義希 野口 新司 玉木 欽也

出版者

特定非営利活動法人 横断型基幹科学技術研究団体連合

雑誌

横幹 (ISSN:18817610)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.60-70, 2022-10-15 (Released:2022-10-15)

参考文献数

8

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The purpose of the research paper is to propose three research subjects related to the educational methods of hybrid group work exercises. The first research subject is to design “learning BOMs” that correspond to the overall education curriculum for the hybrid group work exercises. The second is to design the database of AI chatbot “Q\&A system” according to the designed learning BOMs. The third is to analyze the learning logs of learning behaviors for each learner to use the AI chatbot “Q\&A system” during actual group exercises and after classes.

著者

玉木 欽也 権藤 俊彦 野口 新司

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.106-116, 2016

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地方創生と首都圏を結ぶ体験ツーリズムに基づく「おもてなし総合サービス産業雇用創生」の総合演出家のことを、「Global–CEP:Global-Cultural Experience Professional」と呼ぶことにした。特にインバウンド戦略を志向した地方創生事業の実現に向けて、Global-CEP として、現在、四種類の新たな人材の育成が必要だと考えている。そこで、その第 1 弾として、地方創生に向けた「Global-CEP プロデューサー」育成プログラムの研究開発とその実証に取り組むことにした。本論では、まず 2020 年東京五輪に向けたインバウンド戦略について述べる。次に、Global–CEP育成プログラム全体の中で、「Global-CEP プロデューサー」の位置づけについて示す。そして、「Global-CEP プロデューサー」の教育内容を示し、その教育内容の中で特に「体験ツーリズムの事業コンセプト企画」を取り上げて詳述する。

著者

玉木 欽也

出版者

青山学院大学経営学会

雑誌

青山経営論集 = Aoyama journal of business (ISSN:05871654)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.135,137-157, 2017-12

著者

玉木 欽也

出版者

青山学院大学経営学会

雑誌

青山経営論集 = Aoyama journal of business (ISSN:05871654)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.71-84, 2015-07

著者

権藤 俊彦 長沼 将一 富田 里枝 富田 剛史 玉木 欽也

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.264-274, 2015

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Global Cultural Experience Professional (Global-CEP)とは、体験ツーリズム型の国際文化交流による「おもてなし総合サービス」産業雇用創生に向けた総合演出家である。2015 年 3 月に第 2 回アサクサ・コレクション(アサコレ)が開催された。アサコレは地元の人の手によって企画・運営がなされるファッション、アートのイベントである。青山学院大学ヒューマン・イノベーション研究センターではGlobal-CEPのフレームワークを用いてアサコレの組織運営への参加を試みた。

著者

新目 真紀 権藤 俊彦 大沼 博靖 齊藤 長行 山根 信二 玉木 欽也

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2013-CE-118, no.13, pp.1-6, 2013-02-01

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産官学民のさまざまな事業においてソーシャルメディアを活用できる人材の育成が必要とされている.著者は,これを情報リテラシー教育の先にある次世代人材育成と位置づけ,ソーシャルメディア/デジタルコンテンツの適切な利用環境をデザインしさらにアセスメントできる 「ソーシャルメディア系の人材育成」 の研究開発に着手した.この新たな人材像にもとづき,多業種にまたがって活躍できる人材を育成する教育プログラムを確立することが本研究の目的である.そのモデルとして産学官民の連携を通じて青山学院大学ヒューマン・イノベーション研究センターが大学の既存科目の中で実装する教育プログラムについて報告し,今後の展望を示す.

著者

山根 信二 玉木 欽也 権藤 俊彦 半田 純子 齋藤 長行 新目 真紀 長沼 将一 長沼 将一 新目 真紀

出版者

岡山理科大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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多業種にまたがりソーシャルメディアを活用できる人材の育成プログラムを確立した.ソーシャルメディア/デジタルコンテンツの適切な利用環境をデザインしさらにアセスメントできる専門家を「ソーシャルコミュニティデザイナ」として定義し、平成26年度に(1)ソーシャルコミュニティデザイナに必要なコンピテンシの体系化を行い、平成27年度に(2)コンピテンシにもとづく人材育成プログラムの作成と領域横断型授業の試実装と(3)産学による成果の戦略的な共有と評価を実施した.

著者

岡本 康雄 新宅 純二郎 桑田 耕太郎 玉木 欽也 周佐 喜和 ちょ 斗燮 MASUDA Kazuo SAITO Junichi CIBA Shin OKANO Yayo YANO Kumiko

出版者

文京学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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われわれは、日本製造業の競争優位を分析するに当って、エレクトロニクス産業を主要対象に選ぶこととした。何故ならこの産業は、1980年代半ばまでは、全体として高い競争優位を国際的に誇示してきたにもかかわらず、1980年代後半から90年代にかけてその優位をかなり低下させたと思われるからである。各種のデータは、その事をあきらかにしている。しかもこの様な状況をもたらした諸要因は、現在あるいは近い将来に他の産業においてもおこりうると推定されるのである。これに対し、日本企業の競争力に差をつけられていたアメリカのエレクトロニクス産業は、80年代後半から90年代にかけて国際的競争優位を復元するにいたった。これには色々な要因があるが、その主要な要因、少なくともその一つとして、エレクトロニクス産業に起こった顕著なモジュール化の動き、そしてこれにともなって生じた企業間水平分業の推進があげられる。すなわちモジュール-構成部品さらにそのサブ部品を統合するデザインルールが明示的に構築され、それが守られるならば、各企業は特定部品の開発・試作・生産に特化した開発・生産を行なうチャンスが生まれる。企業の資源がこのような特定部品の革新に集中し、競争が行なわれるならば、イノベーションの速度と水準は向上する。その一つの成功事例がインテルのMPUである。さらに多くのエレクトロニクス企業の製造活動を受託し、コスト低減を実現するEMS企業も生まれた。IBMは高付加価値半導体の生産を除くと製品開発・基本設計・サービスに専念し、製造の多くを外部に委託している。また台湾の製品設計企業と受託生産企業との柔軟な連繋システム、韓国財閥係企業にみられる戦略的投資と急速な技術力の上昇がめだっている。これに対し日本の大手エレクトニクス企業は、程度の差はあれ、部品生産を含む多分野の事業を営む、垂直統合型構造をつくりあげており、モジュール化の大きな流れと不適合状態を生み出している。またこの様な事業構造の下では、特定の事業に大規模な戦略的投資を適時に行なうことは容易ではない。それは80年代半ばまでの成功によって企業戦略の主要標的を日系企業におき、同型の戦略をいかに他社に遅れずに進めるかといった同調行動の慣性から中々抜け出せないことにもよっている。また製品寿命の短縮、開発スピード加速化、短期納入などの必要に直面しているにもかかわらず、企業組織面では、開発・設計・製造・マーケティング各機能内の連繋の弱さがめだっている。また海外事業拠点が発信している戦略的問題提起を柔軟にうけとめることができないといった、本社中心主義がめだっている。このような分析の上でわれわれは、競争優位再構築の可能性、国際経営の在り方についても一定の検討を加えた。

著者

玉木 欽也

出版者

青山学院大学

雑誌

青山学院大学総合研究所eラーニング人材育成研究センター(eLPCO) 研究叢書 (ISSN:18809766)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-11, 2007-03