著者

岡田 知也 古川 恵太

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_31-I_36, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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東北地方太平洋沖地震によって発生した津波によって,干潟・浅場は大きく地形変形し,藻場は消失するなど,宮古湾(岩手県)の生態系は甚大な影響を受けた.著者らは,アマモ場に着目し,アマモ,地形および底質環境を合わせた総合的な環境復元過程を検討すること考えた.本研究では,宮古湾において,アマモ場の復元のための初期の情報として底質の状況を把握することを目的とした.調査は2011年2月と10月に行った.2月調査により,津波被害後のアマモ場を,底泥の粒度分布からアマモ生育の適性度を評価し,3つにゾーニングした.10月調査では,ゾーニングに基づいて空間的に密な調査を実施し,詳細な底質およびアマモの分布状況を把握した.この底質の分布データは,今後の底泥およびアマモの回復過程の初期データとして有用となる.

著者

村上 啓介 前原 翔太 椎葉 倫久

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_707-I_712, 2015 (Released:2015-09-04)

参考文献数

11

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震による津波被害を教訓に,南海トラフ域を中心とした地震による被害想定と防災・減災対策の見直しが西日本の沿岸地域で進められつつある.宮崎県の沿岸自治体においてもマグニチュード9クラスの南海トラフ巨大地震による甚大な人的・物的被害が想定された.人口と経済活動が集中する宮崎市では,低平地に市街地が広がることや沿岸域に住宅地や商業施設が展開する傾向にあることから,想定される津波に対して確実な被害軽減策を講じることが喫緊の課題となっている.本研究は,現実に即した津波避難対策を合理的に講じることを目的に,津波浸水域の時間的広がりと地盤の液状化を考慮した津波避難困難エリアの抽出法と具体的な適用例を示す.

著者

宮田 康人 松永 久宏 薮田 和哉 林 明夫 山本 民次

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_564-I_569, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

14

被引用文献数

4

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塊状製鋼スラグの生物着生基盤機能の長期的検証を行うことを目的として,2002年3月に広島県因島の海域において造成した塊状製鋼スラグ潜堤材について,9年後(2011年)まで追跡調査を行った.その結果,製鋼スラグ潜堤材には,施工1年後から9年後の調査まで海藻の着生種数は,天然転石と同等もしくは同等以上であり,また時間とともに種類数が増加傾向であったこと,魚類,メガロベントス,マクロベントスが天然転石と同程度に着生したほか,絶滅危惧種として隣県の岡山県レッドデータブックに掲載されているマクロベントスも観察されるなどの知見が得られた.以上の結果から,製鋼スラグ潜堤材は,海藻着生場,底生生物生息場,および魚類の蝟集の場などとして施工から9年間にわたり機能が継続していることから,製鋼スラグ潜堤材の有用性が確認された.

著者

山田 吉彦 川上 哲太朗 川崎 一平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_402-I_407, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

8

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海洋立国を目指す我が国では, 2007年に海洋基本法を制定した. この海洋基本法では, 地方自治体が同法の理念にのっとりその自然的社会的条件に応じた施策を策定することになっている. この法に従い竹富町(沖縄県)は, 独自に竹富町海洋基本計画を策定し, 海洋環境の保全と海洋の利活用を進めてゆく方針を固めた. また, 隣接する石垣市ではさらに海洋開発, 海洋保護区の設定も視野に入れた計画を策定することとなった. 海洋都市を意識する地方自治体は, 海洋基本法のもと,海洋とともに地域社会の将来像を構築しつつある. この地域における海洋基本計画は, 海洋基本法の理念が国民に定着するための指針となりえる.