著者

鈴木 武

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_870-I_875, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

9

被引用文献数

3

---

地球が温暖化すれば,海面上昇と台風強大化によって高潮による浸水リスクが増大する.そのため,全国の高潮浸水による被害リスクを,将来の海面上昇と高潮偏差の増大を外生的に与えて推計し,その地域分布を表すリスクマップを作成した.そのマップでは,三大湾,瀬戸内海,有明・八代海地域でリスクが大きい一方,北陸,東北,北海道地方では有意なリスクがみられる場所が限定的である.高潮や津波による浸水の被害ポテンシャルを把握するため,作成した浸水被害モデルを使い,陸域が浸水した場合の被害額を様々な浸水水位で計算し,浸水水位と浸水被害額の関係を表す関数を作成した.関数によれば,東京湾,大阪湾および瀬戸内海がT. P. 5mまで,茨城・九十九里と南海・東南海がT. P. 10mまで被害額の増加割合が大きい.

著者

嶋田 宏 中野 晋

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_749-I_754, 2017

---

ミャンマーのエーヤワディ地域は,2008年のサイクロン・ナルギスにより,約14万人の犠牲者を出した.これを受け沿岸部の高潮被害を軽減するため,独)国際協力機構によるミャンマー自然災害早期警報システム構築プロジェクトが実施された.このプロジェクトの一つとして,パテイン川河口部に衛星を利用したリアルタイム潮位観測システムを導入し,別途実施されている高潮予測システムとを併せて精度の高い高潮予測を可能としている.しかしながら,広範囲に入り組んだデルタ地帯の沿岸各地での高潮警報を住民に伝えるためには,更なる潮位計の設置により水位の変動を把握することが必要である.そのため筆者らは安価な簡易潮位計を設置し,短期間観測での調和分析に加え,観測潮位と月別降水量等との相関が高いことを検証することにより,乾季と雨季の水位変動を考慮した潮位推算を可能とした.

著者

石川 仁憲 風間 隆宏 中川 儀英 青木 伸一 田中 秀治 小峯 力 中山 昭

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_826-I_831, 2016

被引用文献数

7

---

わが国の海水浴場では,毎年多くの溺水事故が発生している.海水浴場における意識なしの溺者を含む救助は毎シーズン1,000~3,000件,応急処置は10,000~25,000件であり,溺水の要因は主に離岸流,風等であった.また,海水浴場における具体的な傷病として,刺胞毒を有するクラゲやエイ等による被害が多いことが分かった.溺水や傷病を未然に防ぐためには,海水浴場の危険性を明らかにし,海岸利用者に周知することで事故防止を図るとともに,適切なリスク管理による海水浴場の運営が望まれる.そこで,わが国の海水浴場における溺水の要因や傷病の特徴,監視救助体制の課題などを考慮した海岸利用者の安全性に関するリスク評価手法を検討し,安全な海岸利用に影響を与える要因(ハザード)とそれによる溺水や傷病(ケガ等)が起こりうる可能性を考慮したHazards & Risksと,事故防止・監視救助体制などのBeach management & Patrol systemに関わる評価項目,評価指標,評価方法,さらに安全性の高い海水浴場の条件(総合評価)について提案した.

著者

川崎 浩司 鈴木 一輝 高杉 有輝 青木 伸一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_1170-I_1175, 2014

---

台風0918号襲来時に伊勢湾・三河湾で観測された気象・海象観測データに基づき,同台風による高潮特性を議論するとともに,台風0918号が三河湾の水塊構造に及ぼす影響について考究した.その結果,三河港で生じた高潮は,台風通過の影響で伊勢湾側の水塊が自由長波として三河湾湾内に流入したことによって生じたことがわかった.さらに,密度・水質構造の観点からは,台風接近時の東風に起因した鉛直混合により底層の貧酸素状態が解消されたこと,台風通過の河川出水に伴って密度成層の再形成やクロロフィルaの増大が生じるなど,台風襲来時のみならず,台風通過後においても三河湾の水塊構造が大きく変化することを明らかにした.

著者

鈴木 拓也 茅根 創 岩塚 雄大 片山 裕之 関本 恒浩 磯部 雅彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_838-I_843, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

9

被引用文献数

4

---

サンゴ礁州島は,サンゴ礁上にサンゴ礫で形成された標高1~2m程度の低平な島であり,静水面よりわずかに高い位置に形成される.その地形変化については,短期間の高波浪により形成・消失された報告はあるものの,観測データ取得が困難でありそのメカニズムについては未解明な部分も多い.本研究では,西表島北方リーフ上にサンゴ礫だけで形成されるバラス島を対象として現地調査および水理実験を行い,その地形変化メカニズムについて検討を行った.その結果,以下の結論を得た.1)台風時の強い外力により堆積・侵食・移動の地形変化を繰返す.島の移動方向は流れを主体とした外力の卓越方向と定性的に一致する.2)枝サンゴを中心としたサンゴ礫は,底面流速として概ね0.7m/sが移動限界流速と考えられる.

著者

岩塚 雄大 琴浦 毅 片山 裕之 竹森 涼 田島 芳満 茅根 創

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_455-I_460, 2015 (Released:2015-09-04)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

サンゴ礁州島の形成機構は様々な報告,研究が行われているものの観測データの取得事例は少なく,州島形成場の波浪場,海浜流場は依然未解明である.本研究では,西表島北方リーフ上にサンゴ礫だけで形成されるバラス島を対象として現地調査を行い州島形成場の外力評価を行った.さらにそれを補完する数値計算を行い州島形成に至る外力場の検討した.その結果,バラス島周辺のリーフ上では,来襲波浪に時空間的な位相差が見られることやサンゴ礫移動外力としてはリーフ内の流れよりも波浪が卓越する可能性が高いこと,バラス島付近では鳩間島の遮蔽とバラス島北側の二つの窪地の屈折効果によりバラス島に向かうNE,NW双方向からの波浪が生じ,窪地背後のリーフ中央部ではサンゴ礫が集積されるポテンシャルが高いことが明らかとなった.

著者

田辺 智子 山城 賢 島田 剛気 横田 雅紀 木梨 行宏 橋本 典明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_1000-I_1005, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

6

---

有明海は,高潮の危険性が高い海域の一つであり,さらに将来的には温暖化による高潮リスクの増大が懸念されていることから,特に背後に低平地を有する湾奥部の沿岸では,高潮・高波に対する防災対策が重要である.本研究では有明海湾奥部の沿岸防災に資する知見を得ることを目的に,海岸堤防に沿った複数の地点で潮位観測を実施し,湾奥部の高潮の増幅特性等について検討した.加えて,非構造格子モデルFVCOMを用いて観測期間に来襲した台風1216号について高潮推算を行い,湾奥部の高潮増幅率をより詳細に検討した.台風1216号のように有明海の西側を台風が北上すると,湾奥部で高潮が大きく増幅される場合があることが,潮位観測および高潮推算結果より具体的に示された.

著者

村上 智一 小花和 宏之 河野 裕美 下川 信也 田林 雄 水谷 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_766-I_771, 2016 (Released:2016-08-30)

参考文献数

22

被引用文献数

1

---

本研究の目的は,サンゴ礁海域を対象として,SfM(Structure from Motion)による水中3次元計測(水中SfM)の可能性を明らかにすることである.そこで,サンゴ礁海域である西表島網取湾において,枝状サンゴ,塊状サンゴおよび海草であるウミショウブを対象に水中SfMと実施コストが高い従来の測量を同時に行い,これらの結果を比較・検討した. その結果,水中SfMは,サンゴの高さ,長径,短径および枝状サンゴの枝幅を最大誤差4.5 cm,最小誤差0.1 cmの精度で計測でき,サンゴ保全のためのモニタリングなどにおいて有用となることが明らかとなった.一方,ウミショウブは,連続写真撮影中に葉が波や流れによって揺らぐため,SfMによる3次元化が不十分であった.

著者

直井 恒雄 渡部 要一 新舎 博 日高 征俊 白神 新一郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_498-I_503, 2012

被引用文献数

1

---

東京都の新海面処分場Cブロックにおいて,真空圧密を利用した粘性土層の減容化事業を実施した.対象となる粘性土層は,均質な在来粘土層とその上に処分した砂分を多く含む浚渫土層である.本減容化事業では事前予測沈下量の90%以上の沈下量を目標として工事を実施しているが,浚渫土層の中に存在する中間砂層の堆積分布を正確に把握し,沈下量の評価に反映する必要があった.そこで,本文ではドレーン打設時のマンドレル貫入抵抗値から中間砂層の堆積分布を詳細に把握した.また,減容化のための圧密挙動に関しては,中間砂層を排水層とみなした圧密理論と実際の沈下挙動を比較し,予測沈下計算方法が十分に適用できることを明らかにした.

著者

松下 紘資 Thieu Quang Tuan Nguyen Quang Luong Le Tuan Hai 滝 泰臣

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_318-I_323, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

7

---

異常気象や台風の大型化により設計波高を超える外力が作用する頻度が高くなっており,消波ブロックを利用した消波構造物の重要性が高まっている.本研究では,かみ合わせの強化を目指した2種類の新しい消波ブロックを用いた傾斜堤において水理模型実験を実施し,新型ブロックの安定数算定式を提案した.さらに既存ブロックとの比較により,傾斜堤用消波ブロックとしての安定性能について考察した.その結果,いずれの新型ブロックも同種の既存ブロックに比べて,非常に高い安定性能を有していることがわかった.さらに2種類の新型ブロックのうち,軸を持つ形状の新型ブロックは,被害が始まってからの波高の増加に伴う被害の広がりが遅く,構造的に崩れにくく粘り強さを持っていることがわかった.

著者

只隈 章浩 幸福 辰己 滝川 清 横手 敏弘 奥村 靖浩 小田 勝也 小堀 達

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_491-I_496, 2015

---

国土交通省九州地方整備局では,調査観測兼清掃船「海輝」「海煌」を用いて,有明海・八代海の海域環境特性の把握を目的として,水塊構造調査並びに底質・底生生物調査を実施している.2004-2013年度の10ヶ年分の調査結果を整理した結果,八代海では球磨川河口前面海域よりも湾奥の海域の方が表層-下層間の密度差が大きいことが確認された.また,八代海において,底質と底生生物群集のクラスター解析により,それぞれ4つのグループに分類されるが,さらに,これらの組み合わせにより9つのグループに細分類され,複雑な環境特性を持つ海域であることが明らかになった.

著者

喜古 真次 菊池 喜昭 兵動 太一 神戸 泉慧 引地 宏陽 平尾 隆行 竹本 誠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_384-I_389, 2016 (Released:2016-08-30)

参考文献数

8

被引用文献数

1

---

管理型海面廃棄物処分場跡地の高度利用を考えた場合,底面遮水基盤(粘性土地盤)を貫通するような杭の打設が必要になるものと考えられる.この場合,処分場内の一部の廃棄物,特に大きな塊やひも状の廃棄物が,杭の打設に伴って連れ込まれることが現地施工において懸念されている.そこで本研究では,杭の先端形状を変えることで廃棄物の連れ込み状況が変化するのではないかと考え,遮水基盤上の廃棄物層を模擬した地盤に先端形状の異なる模型杭を貫入することで,各先端形状の杭を貫入した時の廃棄物の連込み状況を確認した.実験結果から,杭先端の内側を細くした形状が塊状の廃棄物の連込み抑制に効果があることがわかった.ひも状の廃棄物に対しては,杭の実質部の先端面積を狭くすることが効果的であると考えられるが,実験結果には明確な差が認められなかった.

著者

陸田 秀実 村上 一樹 土井 康明 山本 民次 川口 修

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_364-I_369, 2011 (Released:2011-12-08)

参考文献数

5

被引用文献数

3

---

To evaluate impacts of oyster raft placement on tidal current and seawater exchange in Etajima Bay, northern part of Hiroshima Bay, we have developed a coastal circulation model incorporating the drag force of the oyster raft in Etajima Bay. We found that the number of oyster rafts in summer season is twice as large as that in winter season. In Etajima Bay, the seawater exchange is relatively large in the northwest part, whereas the term of the seawater exchange is about one year in the southern part. Moreover, we computed some scenarios which the oyster rafts are reduced at each zone, and then it could be desirable to reduce 40% of the total number of oyster rafts in order to make a plane for reducing organic matter load from the oyster culture.

著者

木岡 信治 森 昌也 遠藤 強 竹内 貴弘 渡部 靖憲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_509-I_514, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

本稿では,過去に発生した海氷を伴う津波の被害事例を概観するとともに,海氷群を伴った津波の市街地氾濫に関する水理模型実験を行い,その上乗せリスクの可能性について検討した.建築物間においアイスジャム(氷群の閉塞)が発生すると,流れをせき止める.建築物へのインパクトは,遡上津波先端近傍の氷群による衝突荷重がまず作用するが,その後に続く準定常部分においても,大きな荷重が持続する.これは閉塞による水位上昇分と,建築物間の静水圧も加味した静水圧荷重で説明できた.また,津波避難ビル等への避難に際しては,その建築物が崩壊せずとも,水位上昇と氷群のパイルアップ(氷群の積み重なり)も勘案すると,より高い所に避難する必要がある事が示唆された.

著者

日比野 忠史 金城 信隆 TOUCH NARONG 福岡 捷二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_910-I_915, 2015 (Released:2015-09-04)

参考文献数

7

被引用文献数

1

---

過剰な有機物の流入により底棲生物(マクロベントス)が棲息できなくなった海底から堆積有機泥を採取して生態系の再生実験を現地で行った.還元化した土壌での生態系の再生は,SiO2,Al2O3,CaOを主な成分とするアルカリ剤を用いた.アルカリ剤を用いることで生態系が崩された土壌を底棲生物が棲息できる土壌に再生することができた.生態系の再生ができた土壌の有機泥性状を分析することで有機泥土壌の再生法について検討した.この結果,アルカリ剤からの陽イオンの溶出は有機物の分解により泥層内に蓄積された電子,水素イオンを処理すること(電子伝達機構の促進)により,COD,硫化物の低下等を生起させて生態系の再生を促進させていることが明らかにされた.

著者

村上 啓介 北村 翔一郎 真木 大介 竹鼻 直人 岩田 恭平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_670-I_675, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

8

---

効果的な防波機能と十分な耐波安定性が得られる構造形式の一つとして,防波堤や護岸天端のパラペット部を後退させた構造形式(後部パラペット)が提案されている.本研究では,後部パラペットにフレア断面を採用する新たな構造を提案し,その越波低減機能を水理模型実験により評価した.また,数値シミュレーションを実施し,フレア断面を有するパラペット部に作用する波圧と波力について検討した.後部パラペットにフレア断面を採用することで,従来の直立断面パラペットと比較して少ない後退量で越波を低減できることを確認した.また,フレア断面のパラペット部に作用する水平波力は,パラペットを後退させることで低減され,下向きの鉛直波力は増大することを示した.

著者

宇野 宏司 高田 知紀 辻本 剛三 柿木 哲哉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_677-I_682, 2015

被引用文献数

2

---

国生み伝説で知られる淡路島の海岸から1km圏内には多くの神社が鎮座している.本島沿岸は2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)で兵庫県下最大の津波被害が出ると予想されており,避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている.本研究では,本島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報(緯度経度・標高)と内閣府による津波被害の想定結果を用いて,将来の南海トラフ地震時における淡路島沿岸域の神社の津波被災リスクについて検証した.その結果,多くの神社が直接の津波被害を免れ,長い歴史をもつ神社の現在の空間分布は過去の大規模災害によって淘汰された結果を示しているという仮説を裏付ける結果が得られた.また,祭神による津波被災リスクの違いがあることも明らかにされた.

著者

里村 大樹

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_209-I_214, 2015

---

近年,海上輸送・港湾分野において保安対策が強化されている一方,港湾のコンテナターミナルではゲート処理の時間短縮が課題となっている.そうした中,2014年7月1日から三点確認が義務化された.<br> 本研究では,三点確認義務化によりコンテナターミナルのゲート前の渋滞悪化が懸念されたため,現地調査を行った.また,今後,保安対策が強化された場合におけるゲート処理の円滑性確保策を検討した.現地調査を行ったコンテナターミナルでは,三点確認義務化による渋滞の悪化は確認されなかった.しかし保安対策が強化されてコンテナ搬入の処理時間が仮に5分長くなる場合を想定したシミュレーションの結果,現状設備ではオーバーフローするが,ゲート処理を多段化すること等でオーバーフローを回避でき,ゲートイン処理が効率化できる可能性が確認できた.

著者

山田 浩章 松下 泰弘 井岡 良太 平野 辰昇 川口 浩二 猪股 勉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_19-I_24, 2015

被引用文献数

1

---

GPS海洋ブイは,現在,国土交通省港湾局のナウファスの「GPS波浪計」として日本全国に18基設置され,沖合の大水深海域で波浪の定常観測を実施している.GPS海洋ブイは津波観測も可能であり,東日本大震災による大津波発生時には,岩手県釜石沖などに設置されていたGPS波浪計が津波を観測し,気象庁の津波警報の更新に利用されたが,津波をより早期に観測するには更に沖合にGPS海洋ブイを設置する必要がある.しかし,従来のGPS海洋ブイではGPS測位法と無線通信によるデータ伝送の制限から設置可能距離は沖合20km程度までであった.本稿では,更なる沖合観測のために開発した新型GPS海洋ブイの概要と実海域での実証実験の状況について報告する.

著者

後藤 浩 前野 賀彦 竹澤 三雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_790-I_795, 2011 (Released:2011-12-08)

参考文献数

9

---

平成22年度のレジャー白書によれば、海水浴は多様なレジャーの台頭により減衰傾向にはあるものの、我が国の余暇活動の項目の中で重要な地位を占め、平成21年度には年間延べ約1680万人の人々が海水浴場を訪れているとの報告がなされている。人にとってはトイレの利用は不可欠で、公共の場所である海水浴場においても適切にトイレ施設が設置されている必要がある。また、近年、人々の衛生に対する期待の高まりから、いずれの場所においても快海水浴は多様なレジャーの台頭により減衰傾向にはあるものの、今なお我が国の余暇活動の項目の中で重要な地位を占めている。人にとってはトイレの利用は不可欠で、海水浴場においても適切なトイレ施設が設置されている必要がある。また、近年、いずれでも快適にトイレが利用できることが常となってきており、海水浴場に設置されるトイレ施設も例外とはならないと考えるが、必要なトイレ施設数などや既設トイレの管理方針としての清掃の時間間隔の決定などについては不明確な点が多い。本研究では、首都圏近郊の海水浴場を選択し、公衆トイレを利用した人にトイレ利用に関する聞き取り調査を実施し、トイレの清潔度および清掃回数、トイレまでの最適距離、設置するトイレ施設の数などの推算を試み、海岸における環境衛生施設の改善策を考察した。適にトイレが利用できることが常となってきており、海水浴場に設置されるトイレ施設も例外とはならないと考える。しかしながら、トイレ施設の設置方針としての必要なトイレ施設数などや既設トイレの管理方針としての清掃の時間間隔の決定などについては、著者らの知るところによれば、東京都福祉保健局が公共トイレ設置に関して指針を提示しているのみで、検討の余地がある。本研究では、現状把握のために、首都圏近郊の日帰りの海水浴客が大多数を占める3つの海水浴場を選択し、公衆トイレを利用した約1000名の人にトイレ利用に関する聞き取り調査を実施した。そして、利用者が感じるトイレの清潔度および清掃回数、利用者からトイレまでの最適距離、設置するトイレ施設の数などの推算を試み、海岸における環境衛生施設の改善策を考察した。