著者

宮田 康人 本田 秀樹 薮田 和哉 林 明夫 山本 民次

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_394-I_399, 2011 (Released:2011-12-08)

参考文献数

20

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海域環境修復材として製鋼スラグ製品を組み合わせた製鋼スラグマウンドの適用性を検討するため,実海域試験を実施した.設置15ヶ月までの調査の結果,ミルが繁茂し11ヵ月後の被度調査において100%近い被度であったこと,クロダイ,メバルなどの魚類の蝟集が観察されたこと,底生生物の個体数や湿重量が砂泥質の原地盤よりも多くメバルなどの摂餌対象の種が多く認められた.以上より,製鋼スラグマウンドの藻場・魚礁としての有用性が示唆された.今後,効果の継続性を明らかにする必要がある.

著者

井山 繁 西岡 悟史 宮田 正史 米山 治男 辰巳 大介 木原 弘一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_809-I_814, 2017 (Released:2017-08-22)

参考文献数

9

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船舶が係留施設へ接岸または離岸する際の繋離船作業(船舶と陸上作業員の間で係留ロープを受け渡す作業)は港湾利用を支える基礎的な活動であるが,何らかの要因により係留ロープの切断事故が発生すると,繋離船作業等に重大な危険を及ぼす懸念がある.また,繋離船作業のうち陸上作業員が係留ロープを係船柱に掛け外しする作業では,それらの作業が安全かつ効率的に行われるように改善を図っていくことは重要な課題である.本研究は,繋離船作業の安全性の向上を図ることを目的として,過去の繋離船作業における係留ロープの破断事故の整理・分析を行うとともに,陸上作業員からのヒアリング等を踏まえて,繋離船作業の安全性に影響の大きい係留施設の附帯設備(係船柱,防舷材,車止め等)の設計の際,配慮すべき事項について検討したものである.

著者

岡田 昌彰 福部 大輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_552-I_557, 2012

被引用文献数

2

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近年,臨海工業都市において「新たな観光資源」として工場夜景が注目されている.一方,事業の進捗に対し当地における沿岸域景観の現況やその評価実態に関する基礎的研究は行われていない.<br> 本研究では堺泉北臨海工業地帯を対象とし,現地調査による景観形成要素の抽出・整理,及び当地の景観を対象としたウェブ上のブログに掲載された写真の内容ならびに言及内容を昼夜別に比較・分析し,夜景の評価実態ならびに選定される視点場の特徴について把握した.その結果,(1)夜景においては非現実のSF的な「別世界」を投影する傾向が見られること,及び(2)障害物が少なく,水面を挟むことで「ひき」が確保でき,あるいは「まとまり」として景観を捉えやすい視点場が多数撮影されていることなどがわかった.

著者

宇都宮 智昭 佐藤 郁 白石 崇 乾 悦郎 石田 茂資

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_1-I_6, 2014 (Released:2014-10-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1 4

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わが国における洋上風力の導入ポテンシャルは膨大であるが,水深50m以上の海域におけるポテンシャルがその大半を占めている.この膨大なポテンシャルを活かすためには,浮体式洋上風力発電の実用化が必要となる.しかしながら,浮体式洋上風力発電は世界的にもまだ実証段階であり,わが国における浮体式洋上風力発電の早期実用化を図るため,平成22年度から環境省により浮体式洋上風力発電実証事業が開始されることとなった.本論文では,本実証事業の概要とこれまでの主な成果を紹介する.

著者

野口 孝俊 内藤 裕之 守屋 典昭 眞鍋 匠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_990-I_995, 2014 (Released:2014-10-01)

参考文献数

7

被引用文献数

2 2

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東日本大震災では,地震による被害に加え,大規模な津波により貨物やがれき等が大量に港内に流入し,航路や泊地を閉塞したため,港湾機能が一時完全に麻痺する事態となった.東京湾に東日本大震災級の大津波が来襲した際には,首都圏の機能を麻痺する被害が想定されるが,緊急避難物資輸送を行うための航路の早期啓開は必要不可欠である.本稿は,啓開を行うための海底障害物の形状,寸法,および座標などを早期に把握できる4Dソナーシステムの実用性を現地確認し,航路啓開技術としての有効性について評価したことを報告する.

著者

金 洙列 武田 将英 間瀬 肇 倉原 義之介 原 知聡 西山 大和 川崎 浩司 水谷 英朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.18-26, 2019

被引用文献数

2

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<p> 本研究は,作業船の準備や港湾・海洋工事の施工計画に役に立つ波浪予測法を確立することを目的として,全球波浪予報値と機械学習の一つであるGroup Method of Data Handling (GMDH)における部分表現式を用いた日本沿岸の1週間先までの波浪予測法を提案する.具体的には,常陸那珂港を対象として,3種類の全球波浪予報値とGMDHの部分表現式を利用した1週間先までの波浪予測が可能なモデルを構築し,予報初期値と解析値を用いて精度検証を行った.その結果,有義波高に対しては,アメリカ海洋大気庁波浪モデルとヨーロッパ中期予報センター海洋波浪モデルの2種類の全球波浪データを用いる部分表現式,周期に対しては,日本気象庁波浪モデルとヨーロッパ中期予報センター海洋波浪モデルの2種類を用いる部分表現式が予測精度が良いことがわかった.</p>

著者

門廻 充侍 高橋 智幸

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_545-I_550, 2015

被引用文献数

1

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2011 年東北地方太平洋沖地震津波(以下,東北津波)により我が国は甚大な被害を受けた.想定が過小評価であったことを踏まえ,新たに大すべり域および超大すべり域を考慮した断層モデルが様々発表されているが,位置や形状に関する標準的な考え方は定まっていない.門廻・高橋¹⁾は大すべり域および超大すべり域の不確かさを多数津波シナリオに導入する汎用的なモデルを提案しているが,破壊開始点や複数の大すべり域および超大すべり域,地震規模の不確かさが考慮されていない.そこで本研究では,これらを考慮した新たなモデルを提案した.そして,南海トラフの巨大地震津波を例として,具体的なシナリオの設定手順を示した.また,多数津波シナリオの防災への適用例として,湾内での津波増幅や津波警報解除に関係する津波波源に起因する卓越周期を検討した.

著者

鈴木 高二朗 河合 弘泰 仲井 圭二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_926-I_931, 2011 (Released:2011-12-08)

参考文献数

5

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南関東沿岸の異常潮位に関する研究を行った.異常潮位はその継続時間によって2種類に分類できる.継続時間が短い異常潮位に関しては,銚子付近における北系の強風と高波が異常潮位の生成に重要な役割を果たし,異常潮位は南関東沿岸を伝播する.継続時間の長い異常潮位に関しては,黒潮の離岸距離が異常潮位の大きさと関係している.野島崎から黒潮までの距離が近いほど,異常潮位は発達する傾向がある.

著者

吉岡 健 坂本 登 川口 浩二 永井 紀彦 仲井 圭二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_808-I_813, 2016 (Released:2016-08-30)

参考文献数

5

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北九州市沖海域では現在,洋上風力発電設備の合理的な計画・設計に資することを目的とした実証研究が進められている.本稿では特に他海域(ナウファス各地点)との比較に主眼を置き,洋上風車の維持管理に重要となるアクセス性すなわち静穏度について,太平洋側と日本海側で季節によって大きな違いがあることを示す.続いて,支持構造物の耐波・耐風設計に重要となる両作用の同時生起性について,擾乱毎の有義波高と10分平均風速の相関係数を調べるとともに,両作用の簡易な組合せ方法を提案する.

著者

琴浦 毅 森屋 陽一 関本 恒浩

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_959-I_964, 2012 (Released:2012-09-18)

参考文献数

10

被引用文献数

4

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海上作業を伴う海洋工事では,高度化されつつある気象モデル,波浪推算モデルを用いた予測結果が作業可否判断に利用され始めている.しかし,波浪推算モデルの推算精度に関しては,外洋部での高波浪に着目して検討されたものが多く,海上作業の可否判断である波高1m程度の精度の検討は多くない.また,瀬戸内海は多くの島嶼が存在し,波周期が短いことから高精度モデルでの検討が望まれるが,高精度モデルは計算時間が多くかかり,作業可否判断予測に活用するには実務的とは言えない. 本研究では瀬戸内海を対象として,気象庁GPV海上風データを入力とし,波浪推算モデルとしてWAMモデルを用いた波浪予測を実施するとともに,海上作業可否に着目して風・波浪の予測精度を検討し,実務的に妥当な予測精度を得るために必要な条件を明らかにした.

著者

池町 円

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.I_145-I_150, 2021

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<p> 利用しやすいフェリーターミナルを整備するには,国・港湾管理者・利用者が連携してターミナルのレイアウト計画を検討することが重要である.しかしながら,国・港湾管理者と利用者の間には,現場での荷役作業に関する知識・経験に大きな差があり,利用実態に関する十分な認識共有が図られないまま,検討が進められるという課題がある.</p><p> 本研究では,高松港朝日地区で新たに整備が予定されているフェリーターミナルでの車両乗下船作業を再現する離散型イベントシミュレーションを構築し,シミュレーションの分析結果をもとに,国・港湾管理者・利用者が連携してターミナルのレイアウト計画を検討する.このことを通じて,国・港湾管理者と利用者が同じ認識を持ちながらターミナルレイアウトを検討する手段として,離散型イベントシミュレーションモデルが有効であることを提示する.</p>

著者

塩谷 茂明 牧野 秀成 永吉 優也 柳 馨竹 嶋田 陽一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_838-I_843, 2011

被引用文献数

1

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航海の安全のため、航海情報は非常に重要である。航行船舶の安全性は海難回避のために要求される。海難の原因の第1位は衝突、第2位は乗揚である。船舶の乗揚は沿岸域の比較的浅い海域で発生している。そのため、乗揚回避のために水深情報の有効な提供が非常に重要である。さらに、航行船舶に影響を与える気象・海象の情報提供も重要である。本研究の目的は、船舶乗揚回避のための水深、気象・海象に関する有効な航海情報をGISを用いて提供することである。航海シミュレーションによるこれらの情報提供が有効であることを示した。

著者

井内 国光 山口 正隆 野中 浩一 日野 幹雄 畑田 佳男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_247-I_252, 2016 (Released:2016-08-30)

参考文献数

12

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第3世代波浪推算モデルSWANの特性を調べるため,一様風とstormの各条件に対して波の発達・減衰式と海面抵抗係数Cdや時空間解像度を変えた計算を行った.主要な結果として,一様風条件に対し 1) 摩擦速度u*表示の無次元エネルギーε*と無次元吹送距離F*の関係は発達・減衰式の種類により相違し,いずれのε*も経験式による値を上まわる.とくにJanssen式は最も大きいε*を与える.ε*-F*関係に及ぼすCd式の影響は無視しうる.2) ε*-F*関係に及ぼす風速U10の影響はみられない.また,ピーク周期と平均周期の間の勾配値は経験値1.1に近い値をとる.storm条件に対し 3) 各種パラメータ条件下のSWANは高い精度を与えるが,最大波高へのCd式や発達・減衰式の影響はある程度有意である.4) 空間解像度の影響はみられないが,計算時間間隔の影響はJanssen式の場合に有意である.

著者

中嶋 道雄 前田 庫利

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.I_534-I_539, 2020 (Released:2020-09-28)

参考文献数

5

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港湾工事でBIM/CIMの取り組みが活発化してきている現状であるが,施工方法の確認や施工手順の検討をディスプレイやタブレットにより作業員や技術者へ周知している状態である.BIM/CIMの利点は工事前のシミュレーションによって施工不具合個所の発見や危険個所を発見・改善する事であり,モデルや確認する方法が現実との乖離が少ないほど,これらを発見する事が可能であると考えられる.ここではBIM/CIMデータをVRによって上記の改善活動を実際に行い,その際に行った開発方法を示した.また現場での実際に実施した中で,現実との乖離が少なくなるようなモデル配置や,仮想空間に必要なオブジェクト等を取りまとめた.またこれらから発見した課題等を示す.

著者

土井 博

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_55-I_60, 2013

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港湾はグローバル・サプライチェーンの中で機能しており,緊急時における港湾の機能維持・早期回復は必要不可欠である.港湾における緊急時の適切な対応を検討するため,東日本大震災時の安否確認、情報共有、業務再開等についてアンケートを実施した.その結果,情報共有の事前の決定は自組織内外の早期連絡及び早期会合の開催に大きく寄与していることが明確となった.平常時に情報共有の範囲・方法を定めておくことが緊急時に有効であり,その重要性が検証された.その一方で,情報の不確実性に関連する課題を解決するため,ICS等を参考に情報共有の具体的な範囲や内容等の検討が必要である.

著者

田中 理久 島田 良 石川 仁憲 小峯 力

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.I_1019-I_1024, 2020 (Released:2020-09-28)

参考文献数

9

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全国約200箇所の海水浴場におけるレスキューは2,000~3,000件/年であり,毎年多くの溺水事故が発生していることから,ライフセーバーには重大な事故に繋がる前の迅速な救助が求められる.しかしながら,繁忙期は,数万人の利用者に対して数十人のライフセーバーで活動を行っていることから,すべての溺水に対して迅速な救助は難しい.一方,近年はAIを活用した技術開発が進んでおり,AIが溺水者を自動検知することができれば,監視体制の強化に繋がると考えられる.そこで,本研究では,溺水者を自動検知するAIの開発を試みた.AIモデルにはYOLOv3を用いた.教師データには室内,屋外,海水浴場の3箇所の計12,326枚の画像データを用いた.AIによる溺水者の検知精度を評価した結果,F値は0.7~0.9程度であり,AIによる溺水者検知の可能性を示すことができた.

著者

安田 公昭 本巣 芽美 深田 亮平 永井 紀彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_1-I_6, 2015

被引用文献数

1

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本稿では,洋上ウィンドファーム事業を推進するため必要となる合意形成と行政手続きについて,岩船沖洋上風力発電事業を事例として,現状の課題を示し,課題解決のための提言を行った.当該事業と漁業との共生の将来像を明らかすることをめざして,合意形成のための研究会や市民および漁業者との話し合いの中で,事業者による売電収益の地元還元の具体的な方法を検討し,スキームをとりまとめた.予定海域に港湾法を活用する可能性を視野に入れ,事業者の選出までを村上市で責任を持って実施する体制を考案した.すなわち,村上市に推進委員会を設置することを条例で定め,同委員会のなかに評価委員会をおいた.評価委員会は,FSの手順書を作成し,その手順書に従って村上市は事業者を公募した.

著者

高 欣佳 牧野 秀成 古莊 雅生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_948-I_953, 2014

被引用文献数

1

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経済発展と共に物流のほとんどを担う海上交通において,船舶数も急増しそれらが航行する海域では輻輳するため海難事故が多発している.船舶の安全かつ効率的な運航を行うためには,船舶の航行実態及び航行海域の輻輳状況の詳細を把握する必要がある. 本研究では,特に,船舶が入港する際に港外で入港の順番を待つ所謂"沖待ち"行動に着目した. この船舶の沖待ち行動は航行船舶にも影響を及ぼすために把握する必要があるが,これまでは各船舶の沖待ち自体のデータを入手することは難しく,沖待ちの実態を把握することが困難であった.しかし,本研究では,近年,船舶に搭載が義務付けられた船舶自動識別装置から送信されるデータを収集し解析することで,沖待ち船舶を抽出しその実情を把握した.更にそれらが航行船舶に与える影響を把握するために,海域における船舶密度を基に船舶の輻輳状況を解析した.本稿では,これらの結果について報告する.

著者

酒井 和也 宇多 高明 足利 由紀子 清野 聡子 山本 真哉 三原 博起 沖 靖弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_1075-I_1080, 2011

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大分県中津干潟の三百間地区の砂州においては、隣接する蛎瀬川の河口閉塞が著しいことから、対策として河口前面の堆積土砂を除去する一方、その砂を三百間砂州の西部へ運んで養浜するというサンドリサイクルの計画が立てられた。養浜砂は、三百間砂州の頂部から3600m³浚渫され、西端の斜路前に投入された。その際、投入砂が先端部へと急速に戻るのを防止するために、砂州の中央部に袋詰め石製の長さ24mの突堤が設置された。本研究では、この間、2007年から2010年までに4回の空中写真撮影と縦断形測量を行って海浜状況の変化を調べ、サンドリサイクルの効果と沿岸漂砂の制御を目的とした袋詰め石突堤の効果を調べた。この結果、袋詰め石突堤は延長が短く天端高も低いことから、既存の突堤と比較して、緩やかな汀線変化をおこすことがわかった。

著者

東 さやか Nasroden PAGAYAO Maria Antonia N. TANCHULING 日比野 忠史

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_929-I_934, 2017 (Released:2017-08-22)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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パシッグ川はマニラ首都圏の中心をラグナ湖からマニラ湾に向かって東西に流れている.下水処理施設の未整備によりパシッグ川の支流・水路には生活排水が直接流入し,47の支流・水路では過剰な有機物により著しい水質汚濁の問題がある.本論文ではパシッグ川支流の水質特性と直面する問題についてまとめた.その結果,雨と潮位変動に伴った流れが支流・水路でのBOD,CODの持空間の分布を変化させていること,CODが平均的に100を越え,BOD/CODが1/2程度に分布する水塊には,常時のBOD(生活排水)の流入に加え,底泥からのCODの拡散が年を通して継続的に起こるため,CODには底泥起源の還元物質の含有率が高いことを明らかにした.