著者
宇野 宏司 高田 知紀 辻本 剛三 柿木 哲哉
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_677-I_682, 2015 (Released:2015-09-04)
参考文献数
12

国生み伝説で知られる淡路島の海岸から1km圏内には多くの神社が鎮座している.本島沿岸は2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)で兵庫県下最大の津波被害が出ると予想されており,避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている.本研究では,本島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報(緯度経度・標高)と内閣府による津波被害の想定結果を用いて,将来の南海トラフ地震時における淡路島沿岸域の神社の津波被災リスクについて検証した.その結果,多くの神社が直接の津波被害を免れ,長い歴史をもつ神社の現在の空間分布は過去の大規模災害によって淘汰された結果を示しているという仮説を裏付ける結果が得られた.また,祭神による津波被災リスクの違いがあることも明らかにされた.
著者
東 和之 大田 直友 河井 崇 山本 龍兵 丸岡 篤史 橋本 温 上月 康則
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_1091-I_1096, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
16
被引用文献数
1

代償措置として創出された人工干潟と模倣した自然干潟においてマクロベントスの定量調査を行い,干潟中下部生態系を再現できているかを検討した.マクロベントスの個体数は,自然干潟の方が人工干潟を大きく上回っており,種数についても自然干潟の方が多い傾向であった.干潟へ流入してくる栄養塩や底生珪藻量も自然干潟の方が高く,自然干潟の豊富な生物量はこれらの栄養塩や一次生産に支えられているようであった.両干潟の決定的な違いは,ホソウミニナの有無であったが,直達発生により分散能力が乏しいため,人工干潟にはほとんど加入していないこと,安定した自然干潟では爆発的な増加力を発揮していることが示唆された.以上のように,造成から約5年が経過した人工干潟であるが,潮間帯中下部の干潟生態系は模倣した干潟とは全く異なっていた.
著者
久保田 謙作 高橋 祐 高橋 隆男 南雲 一也 伊藤 正喜
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_227-I_232, 2013 (Released:2013-09-13)
参考文献数
4

消波ブロックの安定性については,海岸構造物を保全するうえで最も重要な要素のひとつであり,これまで水理模型実験など多くの研究が行われ,それにより求められた安定数算定式は設計手法として一般的に用いられるようになっている.一方,厳しい海象による海岸構造物の被災は留まることはなく,特に,最近の異常気象による被災は大きく,現地に応じた波浪対策設計が求められている.本研究では,被災した消波ブロックの詳細な現地調査を行い,既往の安定数算定式から算出された数値との比較評価により適用性を確認するとともに,近傍のナウファスデータを換算して波浪データに用いる手法を示している.これらについては,当海岸と同様な急勾配で岩礁を有する礫海岸での設計検討において大いに参考となるものと考えられる.
著者
星野 さや香 柴山 知也 Miguel ESTEBAN 高木 泰士 三上 貴仁 高畠 知行
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_994-I_999, 2013 (Released:2013-09-13)
参考文献数
8

気候変動が現在のペースで100年にわたり継続したと仮定して,将来の気象条件下で強大化した台風が日本に来襲した場合に発生する高潮の危険性を予測し,沿岸域防護手法を提案した.東京湾を例として検討し,算出した高潮より標高の低い地域について,失われる資産額の算出を行った.また,算定した最高高潮水位を水準とした防潮堤の嵩上や新設,堤外地の地盤高の嵩上にかかる費用の算出を行った.約100年後の気象条件下で,190cmの海面上昇を考慮した場合,東京港・川崎港・横浜港には標高にしてそれぞれ4.5m・4.0m・3.9mの高潮高を推算した.これらの標高以下の地域が全て浸水したと想定すると,東京では75兆円,神奈川では4兆円を越える被害が出る.強大化した台風が防潮堤や水門の機能を停止する場合を想定して,将来的に荒川流域の高潮防護計画を確立する必要がある.算出した高潮高への対策として胸壁防潮堤の新設・堤外地の嵩上を行うと,直接的費用は東京港において約2,600億円,川崎港・横浜港において約1,200億円となる.
著者
高木 泰士 呉 文潔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.1-6, 2015 (Released:2015-06-20)
参考文献数
26

最大風速半径は高潮解析における重要なパラメータの一つである.本研究では,最大風速半径の推定手法をレビューするとともに,新たな手法を提案した.中心気圧や最大風速を使用する従来の手法は,最大風速半径の平均的な傾向を表すが,ばらつきが大きく,高潮を過大・過小推定する可能性が高い.沖縄や鹿児島の島々には10ヶ所もの気象観測所が存在し,陸地の影響をあまり受けていない台風時の気象データを入手できる.本研究では,観測所データとベストトラックデータを分析することで,暴風域半径が最大風速半径の推定に有効であることを示した.暴風域半径を用いる方法は,推定誤差が小さく,より信頼性の高い高潮解析が期待できる.本手法は,日本の他,中国や台湾,フィリピンなど日本南方海域で発生する規模の大きな高潮の予測に特に有効である.
著者
高木 泰士 Luc HENRY 水落 拓海
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.75, no.1, pp.1-9, 2019 (Released:2019-02-20)
参考文献数
21

倉敷市真備町では西日本豪雨で堤防が決壊し,約2100世帯が全壊した.被害拡大の一因として本支川合流部の背水による水位上昇が指摘されている.一方,高梁川河口は河川改修や臨海開発で川幅が著しく広がっており,瀬戸内海でも日潮差が特に大きい場所に位置するため,潮汐が河川水位に影響した可能性も無視できない.本研究では,洪水時に感潮域が潮止堰の上流側に延伸する可能性や,2018年豪雨で河川水位上昇と上げ潮の時間帯が一致していたことなど,潮汐の影響を各種解析で示した.また,高梁川沿いに現地調査を行い,上流では10m以上も水位上昇したにも関わらず,河口では満潮位程度の水位であったことを明らかにした.以上より,潮汐と河川水位の関係性を考察し,洪水に及ぼす海からの影響について指摘した.
著者
間瀬 肇 Tracey H. TOM 池本 藍 志村 智也 安田 誠宏 森 信人
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_115-I_120, 2014 (Released:2014-10-01)
参考文献数
6

地球温暖化対策およびエネルギー安全保障の観点から,再生可能エネルギー利用のさらなる進展が必要である.風力エネルギーは風速の3乗に比例して増加するが,経済性の向上には風況の良い場所の選定が重要となる.経済性の目安としては,ハブ高さ80mにおいて年間平均風速が7m/s以上とされている.陸上においては,全国風況データ,500mメッシュで解析した風況マップや風配図が提供されているが,日本沿岸海域においては,詳細な風況・波浪マップはまだ提供されていない.本研究は,今後の洋上風力発電施設の設置場所選定に役に立つように日本沿岸海域の風況・波浪マップを作成し,風と波の概況を把握するものである.
著者
久保田 謙作
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_504-I_509, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
4

海岸構造物の損傷・磨耗状況や消波ブロックの被災状況を知ることは,海岸構造物を維持・管理する上で極めて重要である.しかしながら,これまで消波護岸の海中部の磨耗状況を詳しく調査した例は殆どなく,磨耗のメカニズムも殆ど明らかにされていない.したがって,護岸や消波ブロックの磨耗・損傷の現地調査データの蓄積が望まれている.本論文では,新潟県親不知海岸における高速道路高架橋の波浪対策護岸工の磨耗調査を詳しく行い,損傷メカニズムを明らかにしている.さらに,現地海岸の構成材料および海象状況に応じた対策法を策定,実施しており,現時点でのその効果についても紹介している.これらの調査・対策法は,同様な波浪および海岸等の自然条件下で磨耗対策を実施する際に役立つものと考えられる.
著者
渡辺 雅子 山本 龍兵 采女 尚寛 上月 康則 岡田 直也 玉井 勇佑 野上 文子 河井 崇
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_916-I_920, 2015 (Released:2015-09-04)
参考文献数
5

希少種ルイスハンミョウの生息地消失に対する代償措置として創出された海浜において,ルイスハンミョウ幼虫の生息可能な場所の面積を増やすための手法検討が本研究の目的である.そのため,幼虫の生息環境について,生息標高や植生被度,地盤の安定性を調査した.その結果,(1)標高0.7~1.0m,(2)植生被度25%以下,(3)地盤の変動係数6.7%以下の場所に生息していた.幼虫の生息場所を増やすためには,標高を調節する,植生を除去する,地盤を安定するなどの方法が考えられる.幼虫生息場創出実験により,調節した標高を維持することは難しいが,植生除去により創出した生息地を1年以上維持できることが分かった.以上のことから,維持管理や得られる面積の広さを考慮した結果,ルイスハンミョウ幼虫の生息場の創出方法として海浜植生除去が効果的であると考えられた.
著者
里村 大樹 水谷 雅裕
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_145-I_150, 2014

近年海上輸送・港湾分野において保安対策が強化されているが,一方で,国内主要港湾のコンテナターミナル周辺では国際海上コンテナ輸送車両の渋滞解消策が求められている.<br> 本研究では,現地調査による実態把握を行い,保安対策が強化された場合の待ち時間,待ち台数をシミュレーションにより計算した.横浜港本牧埠頭BCターミナルでは,最大のトラック待ち台数は午前のゲートオープン前の約300台で,待機列はゲートオープン後1時間程度で解消していた.保安対策が強化されてコンテナ搬入の処理時間が5分長くなる場合,現状設備ではオーバーフローするが,ゲート処理方法を変更することでその日のうちに処理できる結果となった.保安対策が強化された場合では,昼にゲートオープンするケースでも,現状設備ではオーバーフローする結果となった.
著者
仲座 栄三 入部 綱清 徳久 氏琉 宮里 直扇 稲垣 賢人 SAVOU Rusila
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_515-I_520, 2013 (Released:2013-09-13)
参考文献数
13

東北大震災の後,日本列島各地において,過去数千年間にも遡って大規模津波の発生やその実態を明らかにすることが津波防災上の重要な課題となっている.琉球諸島における大規模津波としては,約240年前に発生したとされる明和津波が有名である.しかし,これまでの古津波に関する研究成果からは,明和津波と同規模かそれ以上の大きさと推定される大津波が過去に数回発生した可能性が高いと推定されている.本研究は,ボーリングや手堀による調査,そして考古学的発掘調査結果などから,過去に発生した大津波の発生年とその実態を明らかにしている.その結果は,これまでの研究成果で過去数回発生したとされる明和津波以前の津波痕跡やその発生可能性を示す事実が見出されないことを示し,明和津波が過去唯一で最大の津波である可能性を示唆している.
著者
宇多 高明 大木 康弘 三波 俊郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.I_103-I_108, 2016 (Released:2016-08-30)
参考文献数
2

日立市河原子海岸では近年侵食が著しく進み,砂浜が消失して海水浴ができなくなった.本研究では,まず北部の会瀬漁港から河原子港間の長さ約4kmの海岸線を対象に空中写真による汀線変化解析を行った.次に,2015年12月26日には河原子港周辺海岸で侵食状況の踏査を行い,さらに河原子港周辺について1982~2013年に取得された深浅測量データを基にした地形変化解析を行った.侵食原因には,北部の会瀬漁港での離岸堤背後の遮蔽域へと砂が運び去られたこと,また2011年の大地震に伴う地盤沈下が係わると推定された.
著者
岡本 修
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_73-I_78, 2013 (Released:2013-09-13)
参考文献数
8

本報告では,東日本大震災が起こった際に,東北地方と関東地方の太平洋側の港湾に在泊していた船舶がどのような行動をとったかについて,詳細に調査しとりまとめている.船舶としては漁船やプレジャーボートを除く120隻について情報収集を行なっている.また,これらの船舶被害等に関する調査結果と実際に来襲した津波諸元との関係を調べ,いくつかの図表に取り纏めている. このほか,船社に対するヒアリング調査などから,東日本大震災を踏まえた今後の震災に関する教訓事項について取り纏めた後,今後港湾において津波時の船舶の安全性を向上させるための対策についても考察を加えている.
著者
金田 孝之 近藤 健雄 桜井 慎一 宇於崎 泰寛
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_133-I_138, 2014 (Released:2014-10-01)
参考文献数
21

市街地と隣接し,港湾と都市の空間・機能の再生を目的とし,面整備を伴う港湾再開発においては,商業・業務機能集積が重要な課題であり,そのためには,民間開発者の事業参入が不可欠である.本研究における事例分析により,民間開発者の参入のためには,「基盤整備,土地利用転換及び一団の街区開発による街の形成」に関わる不確定性が公的主体によって大きく低減されることが不可欠であることが明らかになった.また,公的主体のこの不可欠な役割は,「開発者の負担と責任で行われる宅地開発や工場跡地開発の場合」より大きいものであるが,行政機関や利害関係者などが参加し策定された港湾再開発の基本構想や基本計画で重要な役割としてオーソライズされていることが,明らかになった.
著者
渡辺 雅子 大塚 弘之 上月 康則 大田 直友 河井 崇 萬宮 竜典 岡田 直也 中野 晋
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_1233-I_1237, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
10

希少種ルイスハンミョウの生息環境を代償する目的で,徳島県沖洲に人工海浜が造成された.ルイスハンミョウは海浜生態系の高次捕食者であるため,生息場所の物理的環境条件の模倣だけでなく,餌生物を含む海浜の食物連鎖の再現も目標とされた.人工海浜の概成後,2007-2010年におけるルイスハンミョウ出現数は年々増加しており,本ミチゲーション事業はその目的を達成したといえる.一方,希少種の保全と海浜の利活用を両立するためには,その主体となる地域住民とともに利活用のあり方を検討する必要がある.そこで,多様なステークホルダーによるワークショップが開催され,規制ルールが検討された.その結果,幼虫の生息環境保全のために人を対象とした侵入防止柵が設置され,また,環境維持におけるその有効性が検証された.このことから,協働による海浜の維持管理体制の構築の重要性が示唆された.
著者
永井 紀彦 川口 浩二 吉村 豊 鷲尾 朝昭 谷川 亮一 青木 功
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_905-I_910, 2012

海洋構造物への外力条件として重要となる洋上風の乱れについて,大水深沖合観測点で波浪と洋上風の同時観測を実施しているGPS波浪計による観測データをとりまとめ,洋上風の乱れ強度の出現特性を検討した.すなわち,青森東岸沖、三重尾鷲沖、和歌山南西沖および高知西部沖の各GPS波浪計による観測データに関して,2008年における20分間単位の年間上位500観測の有義波高を記録した高波浪時を抽出し,洋上風の平均風速・乱れ強度および有義波高・周期との関係を整理した.各種波浪パラメータと洋上風の乱れ強度との相関性は必ずしも高くなかったが,強風時に乱れ強度が比較的大きな値を示す出現頻度は,北方向のフェッチが大きい観測点ほど,大きくなる傾向が見られた.
著者
間瀬 肇 安田 誠宏 池本 藍 Tracey H. A. TOM 森 信人
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_1204-I_1208, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
3

洋上風力発電施設のオペレーション,タンカーの港への入港判断,フェリーの運航判断,マリンレジャーの計画等に利用可能な風と波浪の予測情報の予測・表示システムを開発した.予測情報は,リードタイム,予測期間,利用目的によって予測値の利用価値が決まる.洋上風力発電施設のオペレーション・アンド・メンテナンスの工程計画には1週間先,ケーソン据付等の港湾・海洋工事に対しては3~4日先,海水浴,サーフィン,ヨット等の海浜・海域利用では2~3日先の情報が必要であるので,それらに応じた予測情報を得られるようにしたシステム開発を行った.
著者
中野 敏彦 宮田 正史 清宮 理 菊池 喜昭 岩波 光保 下迫 健一郎 鈴木 高二朗
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.I_312-I_317, 2018 (Released:2018-09-12)
参考文献数
6

旺盛な需要が見込まれる開発途上国のインフラ整備に対応して,インフラの品質を確保し,日本のインフラ輸出に寄与するため,技術基準の整備が重要である.一方,日本の港湾設計基準は,国内基準の進化により途上国で求められる技術水準や自然条件との相違が大きくなる傾向にあり,そのままでは途上国での適用・普及が難しくなっている.このため,日本の港湾設計基準を相手国の自然条件等の事情に合わせて調整した上で,相手国の基準として利用してもらうという新しいアプローチが重要である. 本研究では,日本とベトナムとの間で行われたベトナムの港湾の新しい国家技術基準の共同策定を通じて得られた知見から,設計において重要となる設計条件の設定方法について,潮位,波浪,地盤,耐震設計等の相違点とその調整方法と課題について論じる.
著者
安部 智久
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.I_19-I_24, 2018 (Released:2018-09-12)
参考文献数
9

北極海航路(NSR: Northern Sea Route)の利用により欧州アジア間の輸送距離が短縮されることから,物流分野において効率化が期待されている.コンテナ輸送については,従来のスエズ運河経由による海上輸送と航空輸送との中間的なサービスとなり得る.本研究では,現状の北極海航路の航行実態や輸送サービス(時間,コスト)について実績データ等から評価を行ったうえで,その利点である輸送時間短縮による効果を踏まえた北極海航路の利用形態や既存の輸送経路に対する優位性などについて,荷主の視点から考察を行った.
著者
園田 吉弘 滝川 清 荒巻 智子 川崎 信二 齋藤 孝
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.I_1164-I_1169, 2014 (Released:2014-10-01)
参考文献数
19

1981~2008年の東シナ海北部海面水温,有明・八代海海域の水温,塩分,潮位および周辺陸域の気温,流入河川の流量データを用いてMann-Kendall検定,均質性検定等の統計解析を行い,東シナ海北部海面水温および気温と有明・八代海の水温の関連性,潮位変動と水温変動の関連性,塩分と流入河川の流量の関連性を検討した.検討の結果,有明・八代海海域の水温変動は,東シナ海北部の海面水温,周辺陸域の気温の変動の影響を強く受けており,その傾向は八代海でより顕著であることがわかった.また,潮位の上昇は,水温の上昇と同時かあるいはやや遅れて出現しており,水温変動が潮位変動の要因の一つである可能性が示唆された.有明・八代海湾口部の塩分の経年変動に,筑後川,球磨川からの河川流量の経年変動の影響が現れ,特に,梅雨期においてその傾向が顕著である.