著者

星田 昌紀

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.169-172, 2014 (Released:2015-01-30)

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ペルソナ・マーケティングは米国で提唱され、日本でも事例が増加しつつある。ただ現在、その大半は大企業における組織的な取り組みであり、大規模データ分析、高額予算、複数のチームを含む事例がほとんどである。しかし一方、販売者・購買者の双方が個人である場合にも、ブログを用いてペルソナ・マーケティングの実施が可能であることが、筆者の研究で明らかになっており、この手法を「ブログ・ペルソナ・マーケティング」と名付けている。本研究ではブログ・ペルソナ・マーケティングの購買意思決定段階を詳細に考察し、特に購買後の段階も含む「購買意思決定モデル」を精緻化する。

著者

吉田 博一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.49-52, 2014 (Released:2015-01-30)

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欧米で取り組まれているオープンガバメントは、透明性、住民参加、政府間及び官民の連携・協業の三原則で進められている。日本では、透明性にあたる行政データの民間開放(オープンデータ)のみに留まっているのが現状である。米国等では、官民の連携・協業の取組みとして、非緊急時の行政への通報電話番号である311をインターネットで投稿できるようにするOpen311の取り組みが進んでいる。この取組みにより、住民自らがそのデータを活用するアプリケーションを開発・提供することが可能になった。千葉市や大阪市で行われた実験を分析し、日本における連携の可能性と今後の展望を考察する。

著者

高島 幸成 荻林 成章

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.177-180, 2014 (Released:2015-01-30)

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景気循環およびGDPに及ぼす減税の影響を再現するためのモデル条件について一連の計算機実験により検討した。その結果、景気循環を再現するための必要条件は投資に際しての信用創造がモデルに内包されていること、またGDPに及ぼす所得税減税効果再現のための必要条件は政府による非効率な支出がモデルに内包されていること、GDPに及ぼす法人税減税効果再現のための必要条件は政府による非効率な支出に加えて、減税による利益剰余金を支出するメカニズム(経営者報酬、設備投資における自己資金使用)が内包されていること、であることがわかった。このことは特定のマクロ現象を再現するために必要不可欠なモデル構造が存在することを示している。

著者

柴 直樹 吉住 優介

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.257-260, 2014 (Released:2015-01-30)

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オンライン市場において、最低価格保証という価格戦略を表明する事業者が増えている。最低価格保証制度にはいくつかのバリエーションが存在するが、それらの戦略的優位性についてゲーム理論による分析を行う。最低価格保証制度は独占価格を均衡価格として持ち、価格競争を抑制する効果があるとされるが、最低価格保証のルールによってはさまざまな均衡の存在が知られている。本稿では、これらの関係についてまとめ、近年のオンライン市場に見られる価格競争の動向について考察を加える。

著者

石倉 直弥 伊藤 俊明 齋藤 邦夫

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.249-252, 2014 (Released:2015-01-30)

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受注生産を行っている中小製造業では、原価の見積りと実績の差が大きいことが問題となっている。受注ごとに毎回製造するものが異なるため、図面を基に使用設備を想定し原価を見積もる。この際、中小企業では見積り基準やルールがない場合が多く、原価の算出は担当者の属人的なノウハウに依存している。このため見積り結果は見積り担当者によって偏りが存在すると考えた。ある中小企業の協力を得て見積りと実績の誤差率を計算したところ,平均誤差率29.7%,標準偏差109.1,最大誤差率1820%,最小誤差率-36.6%であり,差異のばらつきが大きいことが確認された。今後、見積りと実績の差異を詳細に分析し見積り精度改善につなげていく予定である。

著者

河合 勝彦 後藤 良次 杉浦 豪軌 青井 一郎 長屋 隆之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.225-228, 2014 (Released:2015-01-30)

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右肩上がりの日本経済が終焉を迎え、より性能の高いものをより安くつくることによって製品の売上げを伸ばすという、日本企業成長のシナリオに限界が見えてきた。その一方、製品やサービスにまつわるコストパフォーマンス以外の価値創造が顧客満足度を高め、企業の成長を支えるという事例が増えている。この後者の視点に基づいて、我々は企業と(非技術系)大学生が共同して新しい価値(新しいモビリティ文化)を創造するという実践活動(共創活動)を行っている。本稿は、この共創活動の概要をまとめ、こうした活動に参加することによって得られる企業と学生のメリットについて検討する。さらに、この実践活動で得られたノウハウや遭遇した困難について考察を加える。

著者

田中 公人

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.129-132, 2014 (Released:2015-01-30)

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本稿では、製品アーキテクチャの枠組みを用いて、ビジネス・インテリジェンス(BI)における製品開発戦略について考察する。具体的には、BIソフトウェアとコンサルティング・サービスの製品アーキテクチャをそれぞれ横軸・縦軸にとったマトリックスを分析フレームワークとして用い、日本国内の主要なBI製品がどこに位置づけられるか、またその時間的変化(ダイナミクス)について分析した。結果、製品アーキテクチャ・マトリックス上でのダイナミクスにより、各社の戦略の違いが説明できる可能性が示唆された。また、市場シェアの大きな企業とそれ以外の企業の戦略の違いについても考察した。