著者

杉山 果穂 小笠原 啓介 永吉 実武

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.218-221, 2018 (Released:2018-05-31)

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今日の日本国内において、コーヒーは嗜好品飲料として消費量を年々増加させている。全日本コーヒー協会 (2017)によると、日本国内の18~24歳の1人当たりのコーヒー飲用杯数は、一週間あたり5-6杯で、全年齢数の約11杯と比較すると少なく、この年代層にはコーヒーが比較的に親しまれていないのではないかと考えられる。そこで、本研究ではコーヒー飲料を含む20種類の嗜好品飲料から想起するイメージ感の相違を調査し、多次元尺度構成法を用いた認知マップを作成することにより、18~24歳の若者層が嗜好品飲料のなかでコーヒー飲料をどのように位置付けているのかを分析する。

著者

宿岡 愛 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.242-245, 2018 (Released:2018-05-31)

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江戸時代の藩校は、教育機関の枠を超えて財政再建等のイノベーションを期待された。これを支えるものに、藩校が教える学問の所属学派で形成された外部知識ネットワークがある。本研究は、藩を出て学問や武芸を学ぶ遊学や藩主交代が、藩の地理的要因により、外部知識ネットワークを通じた効率的な知識獲得方法に与える影響が異なることを実証する。分析では、1736年から1835年の10期のパネルデータを用いて、統計分析と空間特性を考慮できる地理空間加重回帰分析の双方を行った。その結果、地理的要因により外部知識ネットワークにおける知識を効率的に獲得可能なポジショニングに正負の影響を与え、時代により変化することも実証した。

著者

奥山 睦 高橋 和勧 村瀬 博昭 前野 隆司

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.47-50, 2018 (Released:2018-05-31)

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従来型の映画は鑑賞して終わりとなりがちであり,その場での対話は想定されていなかった.そのため,鑑賞者間の「創意形成」が生まれにくかった.これに対し,NPO法人ワップフィルムが企画・製作した映画『未来シャッター』は, 鑑賞した多様なアクターが社会的課題の解決を主体的に解釈し, 自己概念と照らし合わせて反芻した後, フューチャーセッションを行っている.それによって多様なアクターの「創意形成」が生まれ,個人の強みの発見や連携の実現性への気づきを誘発し, 未来へ向けた行動変革に繋がっていく.本研究では, 映画『未来シャッター』について分析することにより, 対話型映画を使った新たな社会的課題解決の可能性について述べる.

著者

植田 竜太 小田 哲明 高梨 千賀子 石田 修一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.206-209, 2018 (Released:2018-05-31)

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特許は年間30万件以上も出願され、客観的に企業価値を判断できる材料の一つである。そこで多くの特許を対象にした分析が行われてきたが、既存研究では単純な変数での回帰モデルがほとんどを占め、特許の文書情報を対象にした研究はあまり行われていない。特許の文書情報は膨大な定性データであるため、機械学習を用いた学習・予測が有効である。そこで機械学習のなかでも教師あり学習に分類されるサポートベクターマシンを用いることで、多次元においての汎化能力と学習効率の担保を踏まえた工場管理分野の特許解析を行った。

著者

羽鳥 冬星

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.23-26, 2018 (Released:2018-05-31)

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意思決定のための高精度な予測モデルを開発することは企業にとって重要な課題である。しかし、現実のビジネス要件に沿って目的変数を設定していくと、その構造は複雑になっていくことが多い。そのような場合の精度改善の一つの手法として、複数のモデルを利用するアンサンブル学習の枠組みがある。特に初段のモデルの予測値を次段のモデルの入力に使う手法はstackingと呼ばれている。本研究では初段に単純な構造の目的変数を持つモデルと、次段に複雑な構造の目的変数を持つモデルからなるstackingモデルを提案するとともに、自動車産業の実データを使用したモデリングにおける事例を紹介する。

著者

宗 健

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.5-8, 2018 (Released:2018-05-31)

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本稿では、首都圏1万人のアンケート調査の結果から、労働時間が仕事満足度・主観的幸福度に与える影響を報告する。分析結果は以下の通りである。1) 主観的幸福度に対する仕事満足度の影響は比較的小さく、住まいの満足度・家族関係の満足度等が大きな影響を与えている。2) 仕事満足度に対する労働時間の影響は比較的小さく、労働環境への安心感や自公成長感が大きな影響を及ぼしている。これらの結果から、企業の働き方改革には、労働時間短縮・適正化への取り組みと同時に、職場の人間関係や仕事そのものへの理解度を高めるといった取り組みも必要であることが強く示唆されている。

著者

小岩 文香 菅坂 智仁 中嶋 茜 野口 遙斗 折田 明子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.257-260, 2018 (Released:2018-05-31)

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SNSによる自殺相談や、長野県で実施された中高生向けLINE相談窓口に多くの相談が寄せられた件など、LINEなどメッセージングアプリを含むSNSを用いた相談窓口を設置する必要性が高まっている。一方、大学での相談窓口は、一般的に対面での相談を原則としており、インターネットが活用される事例は多くない。本研究では、相談におけるSNS利用に対する要望と導入の障壁について明らかにするために、相談を実施する学生支援室およびカウンセラーへのインタビュー調査とともに、相談する側である大学生へのアンケート調査を実施した。その結果から、SNSを活用した適切な学生支援について考察する。

著者

松平 好人

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.341-344, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究は、自治体による中小企業に対する支援政策に絞り、そのうち中小企業が新規事業に向かう支援政策の方向性を検討する。目的は、第一に東大阪の中小企業の事例から、イノベーション普及の阻害要因を明らかにする。第二に、自治体の支援事業を受けてイノベーションが促進されたという事例と東大阪の事例との比較分析を行う。最後に、自治体によるイノベーション促進政策の方向性に関する仮説を構築する。

著者

山岸 祐貴 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.234-237, 2018 (Released:2018-05-31)

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近年、仮想通貨が日本国内でも注目されてきている。しかし、マウントゴックスの巨額のビットコインが消失したといったネガティブな事件の影響もあり、日本国内では悪い印象をもたれていることが少なくない。また、仮想通貨の流通には、決済のファイナリティや投機的な値動きが課題になる。更に日本ではキャッシュレス化が遅れているという環境面も考慮に入れる必要がある。一方、仮想通貨やその応用のブロックチェーン技術には我々の生活を豊かにする可能性を含んでいる。本報告では、日本国内における仮想通貨の流通とそれに伴うブロックチェーンの活用について考察していく。

著者

幸野 純也 樋口 美玲 細谷 竜一 神岡 太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.214-217, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究では、ソーシャルネットワーク分析手法により、Facebook上であるブランドが他ブランドのページの「いいね!」ボタンを押すことで形成されるブランド間ネットワークを分析した。スポーツブランド7種を対象に分析した結果、Facebook上でのブランド間ネットワークの構造にはいくつかのパターンがあることを発見した。加えて、特定のブランドは積極的にFacebook上でのネットワークを形成・拡大することで、ソーシャルネットワーク空間での露出増加を図っていることを発見した。一連の分析を通じて、Facebook上のブランド戦略に貢献し得る実務的な考察を行う。

著者

野村 拓治 松田 千恵子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.333-336, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究は、完全子会社化がその後の子会社の業績に与える影響を明らかにすることを目的とする。親会社による上場子会社の完全子会社化は、親会社と子会社の双方に、子会社が上場を維持する以上の効果があると説明され実施されている。しかし、完全子会社化後の業績情報は入手困難とされあまり検証されてこなかった。本研究では、公的許認可取得事業者の情報として開示されている資料から業績情報を取得し、それを用いて完全子会社化前後の当該企業の業績比較、および上場維持企業との比較を行っている。完全子会社化後の子会社の業績に関して、親会社の主張する効果は見られないこと、子会社から親会社への富の移転がなされている可能性を示す。