著者

坂上 茂樹 原田 鋼

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.118, no.1, pp.1-53, 2017-06

著者

鶴見 誠良

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.43-62, 1972-09

著者

海老塚 明 須田 文明

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.116, no.1, pp.59-95, 2015-06

著者

木下 順

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.115, no.3, pp.19-43, 2015-02

著者

藤田 菜々子

出版者

大阪市立大学

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.115, no.1, pp.75-78, 2014-06

著者

脇村 孝平

出版者

大阪市立大学

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.100, no.3, pp.90-108, 1999-12

著者

山本 圭

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:24346063)

巻号頁・発行日

vol.120, no.1, pp.83-84, 2019-09-30

著者

粂井 淳子

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.110, no.3, pp.55-78, 2009-12

著者

谷口 謙次

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.110, no.4, pp.84-105, 2010-03

著者

埋橋 孝文

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.104-116, 1999-03

著者

熊倉 正修

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.83-127, 2012-12

著者

辻 悟一

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.102, no.2, pp.172-177, 2001-09

著者

森 誠

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.114, no.3, pp.i-ii, 2013-12

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佐藤光教授, 松島正博教授, 田畑理一教授そして松澤俊雄教授が, 平成25年3月をもって, 大阪市立大学経済学部を退任されることになり, わが経済学部が長年にわたって誇りとしてきた, それぞれ, 社会経済論, 比較経済論, 交通経済論, および農業経済論の4巨星と惜別しなければならないことになりました。……

著者

堀林 巧

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.79-93, 1979-05-01

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金沢大学人間社会研究域経済学経営学系

著者

谷 彌兵衛

出版者

大阪市立大学

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.106, no.1, pp.121-150, 2005-06

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本文書は, 相続文書や手紙等の内容から見て, 川上村大字井戸の井上家に旧蔵されていたと思われるが, 流出の経緯は詳らかではない。本学部は大阪市内の古書店より購入した。川上村は吉野林業地帯の中心地であり, 井戸は村のほぼ中央部に位置している。井上家は屋号を松屋といい, 代々村役人を勤めた家であり, 材木商人でもあった。……

著者

杉田 菜穂

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.110, no.2, pp.130-152, 2009-09

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1. はじめに : 今日の少子化を背景とする社会動向をみれば明らかなように, 児童や女性を対象とした政策の発展は, どうしても人口状況に左右されることになる。日本で出生率の低下が議論されるようになったのは1990年代に至ってのことであり, 「1.57ショック」を契機にそれが問題として定着して以降, 児童や女性を重視した政策の拡充が進められてきた。とくに, 児童を対象とする政策に関していえば, この間児童福祉法改正(1997年, 2000年)や児童虐待防止法成立(2000年)といった動きが相次いでみられた。ところで, 本稿で取り上げる少年教護法(1933年)は, 現在の「児童自立支援施設」の系譜に連なる「少年教護院」の枠組みを定めた法律である。あえて戦前まで遡って本法を取り上げる音義については行論上明らかになるとして, 当施設は不良行為を為した, あるいは為すおそれのある児童を処遇する施設である。……

著者

朱 東平

出版者

大阪市立大学

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.100, no.3, pp.287-304, 1999-12

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本稿は, インセンティブ・スキームの問題を考慮せずに, 経営努力とモニタリングの関係および市場競争と企業の清算圧力の効果について分析を行う。その結果, 次の結論が得られる。インセンティブ・スキームが存在しない場合, 経営努力のインセンティブは, 清算圧力と虚偽報告によるprivate benefitの存在に起因する。経営者の虚偽報告による期待収益がマイナスのときには, 所有者のモニタリングは不必要である。そのとき, もし虚偽報告による経営者のprivate benefitが失業コストより大きければ, 経営努力は市場競争の激しさと清算圧力の増加関数である。しかし, もし虚偽報告によるprivate benefitが失業コストよりも小さければ, 経営努力は市場競争の激しさの減少関数になる場合もある。一方, 虚偽報告による経営者の期待収益がプラスのときには, 経営努力は所有者のモニタリング努力と清算圧力の減少関数になる。そのとき, 市場競争の総合効果は不明であるが, 競争の激化は清算確率を高めることを通じて経営努力を低下させる効果を持つと同時に, コストの削減による所有者の収益が市場競争の激しさの増加関数である場合には, 所有者の収益を高めることを通じて経営努力を低下させる効果を持つ。

著者

坂上 茂樹

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.109, no.4, pp.1-43, 2009-03

著者

坂上 茂樹

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.115, no.3, pp.109-155, 2015-02

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はじめに : 甚だ自明のことではあるが, 技術史と労働史とは, あるいは開発の足跡と運用の足跡とは相補性の関係にあり, 両者相俟ってこそ互いの理解は十全と言える水準に到達する。技術的視点のアヤフヤな近代産業史分析は早晩, 事実経過の表層を掬うだけの営為に終らざるを得ない。……

著者

玉井 金五

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

経済学雑誌 (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.90, no.3, pp.p83-97, 1989-11