著者
小野寺 理佳
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report
巻号頁・発行日
vol.2, pp.61-93, 2012-03-31

現代アイヌの生活の歩みと意識の変容 : 2009年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著
著者
窪田 幸子
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.67-82, 2021-03-01

本稿では、先住民と主流社会の和解の可能性と、その社会的影響をテーマに取り上げ、考察する。カナダとオーストラリアでは、1990年代から和解が大きな社会的焦点となってきた。両国の、植民地の歴史はいずれも18世紀に始まり、先住民が暴力をうけるなどの苦しい経験をし、文化を剥奪され、人口を大きく減らしたことなども共通している。特に、1970年代まで両国で続けられた強制的な子どもの引き離しと、寄宿学校での強制を伴う教育は、先住民の人々に悲劇的な結果をもたらした。その結果、多くの人々が現在もつづくトラウマに苦しんでいるのである。このような事実は、これも両国で1980年代に注目を集めるようになり、国家的な調査がおこなわれ、和解への提言がだされた。そしてさらに、2008年には両国の首相が公式謝罪をおこなっている。このように、両国の和解に向かう経緯は大変類似して見えるのだが、細かくその内容を検討すると、相違点も見えてくる。本稿は、和解に向かう経緯での相違点を指摘し、その違いが与える社会的影響と意味について検討、考察する。それにより、先住民との謝罪、ヒーリング、そして和解の役割を、我々がより深く理解することをめざす。
著者
文 公 輝
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.83-98, 2021-03-01

2019年5月に施行された「パワーハラスメント防止法」に関連して示された指針と行政通達は、法の運用にあたって「外国人である」属性が考慮要件とされることを明示している。つまり、職場におけるレイシャルハラスメントのうち、一定の人種差別言動が、事業所による措置義務の対象になった。「身体的な攻撃(暴行・傷害)」、「精神的な攻撃(脅迫・名誉毀損・侮辱・ひどい暴言)」、「個の侵害(私的なことに過度に立ち入ること)」など、指針が示すパワーハラスメントの類型ごとに、外国人であることを理由としたハラスメントの具体的内容を検討・例示した。また、措置義務対象となるパワーハラスメントを構成する3つの要件、事業主が講ずるべき措置、講ずることが望ましい措置について、人種差別問題の観点から考察した。これら、措置義務対象となるパワーハラスメントを予防するためには、「グレーゾーン」のレイシャルハラスメントを把握し、適切対応を行うことが重要である。本稿は外国人であることを理由としたハラスメントに関する考察だが、ミックスルーツ/マルチルーツの人たち、アイヌの人たちに対するハラスメントも、パワーハラスメント防止法の措置義務対象となり得る。全ての人種的マイノリティの働く権利を増進するために、法に基づく措置義務を企業が積極的に果たしていくことが重要である。
著者
菊地 千夏
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report
巻号頁・発行日
vol.2, pp.143-156, 2012-03-31

現代アイヌの生活の歩みと意識の変容 : 2009年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著
著者
Nicholas George
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.141-159, 2022-03-01

While heritage is important to all societies, Indigenous peoples and other minority peoples have long had little control over their heritage as a result of colonialism and other historical disruptions. This is further complicated by the fact that Indigenous conceptions of heritage are generally very different from those of the dominant population. In order to more fully protect and respect their heritage, which is essential to their identity, worldview and wellbeing, we must recognize two things: 1) that heritage must be viewed as an essential human right, and 2) that the disrespect for or loss of Indigenous heritage places must be viewed as a type of violence against people. Also discussed is the impact of cultural appropriation on Indigenous lives. The paper concludes by offering some general recommendations for addressing these challenges.
著者
櫻井 義秀
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report
巻号頁・発行日
vol.1, pp.97-104, 2012-01

現代アイヌの生活と意識 : 2008年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著
著者
小内 透 梅津 里奈
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report
巻号頁・発行日
vol.2, pp.109-121, 2012-03-31

現代アイヌの生活の歩みと意識の変容 : 2009年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著
著者
上山 浩次郎
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report
巻号頁・発行日
vol.2, pp.183-193, 2012-03-31

現代アイヌの生活の歩みと意識の変容 : 2009年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著
著者
ヌルミ ユッシ
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.83-115, 2023-03-01

本研究では現在まで明らかにされていない、そしてあまり研究対象とされていないアイヌ語の否定表現を類型論的な観点から調べることとする。否定はある命題の真偽を表すのみならず、様々なコンテクストによる語用論的な意味も見られる。本研究では、Miestamo (2016)の方法を参考にし、アイヌ語における否定を総合的にまとめることを目標とする。また、先行研究や文法書などに具体的に扱われていない、統語的に否定だが、語用上ではそれ以上の意味を持つ否定表現にも注目する。また、本研究ではより幅広くアイヌ語の否定表現を調査するために、様々なジャンルのアイヌ語テキストの分析をしてきた。本稿はアイヌ語の統語的な否定を一般的にまとめたものだが、今後の研究すべき対象や本稿で解決できなかったものを指摘することを示したものでもある。
著者
加藤 博文
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.31-56, 2022-03-01

本論は、日本人初の解剖学教授である小金井良精が関わった国際的な先住民族の遺骨交換についてオーストラリアの研究者との関係から取り上げたものである。具体的には、オーストラリア国内の博物館に残された資料と小金井良精に自身による日記の記述を対比することで、交換されたアイヌ民族の遺骨の由来と履歴を検証した。また日豪双方で関与した研究者について検討を加え、先住民族の遺骨が国際的に交換された背景の解明を試みた。
著者
Ijas Silja
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.117-160, 2023-03-01

Being able to use an endangered language in modern everyday life is an important part of language revitalization. However, most endangered languages lack a modern lexicon, and it needs to be deliberately created. Many language revitalization projects have established new words committees to take care of lexical modernization. Lexical modernization has also been conducted in Ainu language revitalization, but the process and different initiatives have not yet been comprehensively analyzed. The objective of this article is to analyze what kind of lexical modernization work for Ainu has already been done and what kind of tasks remain to be done. The analysis is conducted by reviewing the prior research about Ainu and other indigenous languages’ lexical modernization. The lexical modernization work conducted in other language revitalization projects has been used as examples and to draw ideas on how to proceed in the case of Ainu. The main findings are that while several projects have developed new lexicon for Ainu, there are no established guidelines for neologism-creation and the results of the projects are not published in a centralized way. Thus, this paper argues that Ainu language revitalization would benefit from establishing a language planning agency that would take care of coordinating lexical modernization.
著者
小内 透 長田 直美
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report
巻号頁・発行日
vol.2, pp.169-181, 2012-03-31

現代アイヌの生活の歩みと意識の変容 : 2009年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著