著者

大谷 正 菅原 光 前川 亨

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

専修大学社会科学研究所月報 (ISSN:0286312X)

巻号頁・発行日

no.623, pp.18-48, 2015-05-20

著者

菅原 光 高橋 菜奈子

出版者

大学図書館研究編集委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.93, pp.27-35, 2011-12

著者

菅原 光

出版者

専修大学法学研究所

雑誌

専修大学法学研究所所報 = The Newsletter of the CLPS, Senshu University (ISSN:09137165)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.53-64, 2021-02-10

著者

オープンアクセスリポジトリ連合 COAR 南山 泰之 尾城 孝一 安原 通代 菅原 光

出版者

オープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)

巻号頁・発行日

pp.1-6, 2020-12-02

著者

菅原 光

出版者

専修大学法学研究所

雑誌

専修大学法学研究所所報 = The Newsletter of the CLPS, Senshu University (ISSN:09137165)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.51-65, 2014-03-10

著者

菅原 光

出版者

風行社

雑誌

政治思想研究 (ISSN:1346924X)

巻号頁・発行日

no.2, pp.73-94, 2002-05

著者

藤野 一也 植竹 俊文 岡本 東 堀川 三好 菅原 光政

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.1-8, 2013-05-31

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近年,福祉相談業務の現場では,寄せられる相談案件の増加による相談員一人あたりが抱える案件の増加や相談内容の多様化が問題となっている.そのため,情報システムを活用することで,相談内容と対応方法を施設内で一元管理し,蓄積された情報の分析を行い業務へ活用することが必要となっている.本稿では,福祉相談を,相談事例管理,専門予約管理,統計情報管理および事例分析管理の 4 つの業務としてとらえ,事務処理の効率化,相談事例の一元管理および収集された実績情報の活用を目的とした 「相談業務支援システム」 の提案を行う.実績情報の活用方法としては,時系列ごとの相談傾向分析,事例の鮮度などを考慮したあいまい検索および相談内容に基づく事例のカテゴライズの 3 つの機能について検証を行う.提案システムは,共同研究先の岩手県高齢者総合支援センターに導入し,2 年間の運用より得られた知見についてまとめる.In recent years, the number of consultations has been increasing in welfare advice services. Thus, increase of workload for consultant and diversification of consultation contents have become problems. Therefore, centralized administrative management of advice services and its handlings is necessary, with the use of an information system, and analyzes of the information stored are also needed. In this paper, welfare consultation businesses are categorized into four segments; consultation case management, professional reservation management, statistics management, and case analysis management. We propose a "welfare consultation business support system" aimed for efficiency of operations; consolidate information of consultation cases and the practical use of consultation information gathered. Application method of the collected information is divided in to three functions; consultation trend analysis by time series, fuzzy search based on the freshness of cases and categorization of consultations based on the consultation contents. We introduced the proposed system at Iwate Prefecture Elderly Support Center, and summarized the result of operations in 2011.

著者

菅原 光子

出版者

医学書院

雑誌

助産雑誌 (ISSN:13478168)

巻号頁・発行日

vol.70, no.12, pp.1000-1013, 2016-12

著者

菅原 光晴 前田 眞治

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.77-85, 2010-03-31 (Released:2011-05-11)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究は,左半側空間無視 (以下USN) に対する認知リハビリテーションの有用性について検討した。対象は USN を有する実験群 13 例と対照群 12 例である。実験群には USN へのアプローチに加え,認知リハビリテーションを実施した。対照群には認知リハビリテーションを除く実験群と同様の訓練を実施した。訓練効果の測定にはBIT 行動性無視検査,Catherine Bergego Scale を用いた。各評価をベースライン期,介入期 4 週後,8 週後,12 週後,フォローアップ期 3 ヵ月後,6 ヵ月後に行った。その結果,介入期 12 週後の成績には差がないものの,実験群では早期から成績向上が認められた。さらに,フォローアップ期において成績低下は緩やかで維持する傾向が認められた。以上より,USN 患者に対する認知リハビリテーションは,USN の改善を早期に促進させ,訓練終了後も訓練効果を維持させる可能性が高いものと考えられた。

著者

菅原 光

出版者

専修大学法学研究所

雑誌

専修大学法学研究所所報 (ISSN:09137165)

巻号頁・発行日

no.52, pp.113-127, 2016-03-10

著者

江沢 美保 菅原 光

出版者

一橋大学附属図書館研究開発室

雑誌

一橋大学附属図書館研究開発室年報 (ISSN:21876754)

巻号頁・発行日

no.2, pp.59-67, 2014-04-30

著者

阪口 幸治 藤村 ゆか 小野 亘 菅原 光 谷山 秀幸 尾城 友視 福田 名津子

出版者

一橋大学附属図書館研究開発室

雑誌

一橋大学附属図書館研究開発室年報 (ISSN:21876754)

巻号頁・発行日

no.1, pp.108-120, 2013-03

著者

Payne Lizanne 菅原 光

出版者

学術文献普及会

雑誌

大学図書館研究 = Journal of college and university libraries (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

no.95, pp.21-32, 2012-08

著者

菅原 光 高橋 菜奈子

出版者

大学図書館研究編集委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

no.93, pp.27-35, 2011-12

著者

菅原 光雄 佐伯 英明 沢田 幸正

出版者

The Japanese Skin Cancer Society

雑誌

Skin Cancer (ISSN:09153535)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.425-427, 1990

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61歳の男性。初診の約1年前に左下腿内側に掻痒感あり, 同じ頃同部を打撲。その後同部に皮下腫瘍が発生し, 2ヵ月で鶏卵大となった。1989年9月1日当科初診, 9月19日の生検で本症と診断された。患者の希望で左下腿腫瘍の摘出術を行ったが, 同年11月15日に死亡した。剖検で, 両側の肺, 右側の腎, 左肩甲骨および脳に多臓器転移が認められた。

著者

半澤 幸恵 葛西 翔太 菅野 幸貴 竹野 健夫 堀川 三好 菅原 光政

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. IS,[情報システムと社会環境] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.102, pp.21-28, 2007-11-05

参考文献数

5

被引用文献数

3

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農業生産者は圃場での栽培作業に従事しており,自ら農作物を陳列・販売する産地直売所において販売状況を常には把握できず,売上量の推移に合わせた出荷量調整が困難である.既報にて生産・出荷調整支援システムを提案し,(1)生産者への店内農作物の売上状況等の提供と(2)消費者への農作物情報公開により,出荷量の調整と消費者へのより新鮮な農作物の提供を図った.本稿では,実在の産地直売所に,提案システムの販売促進支援,入荷管理,在庫管理,売上管理の機能を導入,運用したので報告する.