著者

佐々木 司 赤堀 正成

出版者

(財)労働科学研究所

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2002

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本研究は,昨今のVDT機器の小型化,軽量化,記憶蓉量の増大,高速ネットワーク化などによって、ここ5年間で増大した在宅IT労働の労働実態とそれが労働者の疲労に及ぼす影響を明らかにする目的とした。調査対象者は、2名の子どもを持つ核家族の主婦で、長子の年齢の上限が8歳であることなどの条件でスクリーニングをした15名の在宅IT労働者(平均年齢±標準偏差;34.6±3.9歳)であった。調査は、30日間にわたる生活時間調査,疲労感調査および身体活動量の測定から構成された。生活時間調査票は,労働者がIT機器に精通していることを鑑みて,表計算ソフトを用いて電子ファイル形式で作成された.具体的な調査項目は,睡眠,食事・飲酒,移動,IT労働,IT機器を用いない労働,家事,育児,入浴など全13項目であった。調査対象者には,30日間,これらの項目の有無を1マス15分の精度で,できるだけ項目の行為を行った時刻にチェックすること,もしそれができない場合は1日3度にわけて行うことを説明した.加えて起床時の疲労感および就寝時の疲労感を日本産業衛生学会産業疲労研究会撰の「自覚症しらべ」を用いて調べた.30日間の調査期間から平日延べ300日,休日(土日,祝日の意)延べ150日のデータを分析した.結果は、労働時間と疲労感の関係では、1日の労働時間が0.4時、6.8時間において疲労度の増加が示された。しかし8時間以上の労働時間は,労働時間0時間の疲労度と似ていた.そこで労働時刻分布を求めた結果、平日も休日も労働時間分布が似ており,両日とも最も労働を行っていた時刻が21時.23時,また平日では午前から夕方にかけて,休日で午後から夕方,そして深夜においても労働の挿入が示されていることが明らかになった。さらに労働の終了時刻が深夜になるにつれ、疲労感が増大することが明らかになった。

著者

前原 直樹 佐々木 司 松元 俊

出版者

(財)労働科学研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は,1週間から10日前後の実験研究およびフィールド調査において,睡眠脳波による睡眠構造の変化と,尿中17-KS-Sと17-OHCSのバランス,主観評定,生活時間調査および疲労感の評定尺度との関連を捉え,「睡眠不足」状態を定義,新しい疲労観測法を開発することを目的として行った。実験研究は,10日間にわたる5時間睡眠短縮実験であり,フィールド調査は16時間連続夜勤を行う病棟看護師であった。実験室実験の結果は,数週間にわたる慢性疲労状態では,労働日,特に勤務週の後半日において眠気や身体のだるさなどの疲労感の増大や熟眠感の低下が見られ,勤務や勤務後の生活に意識的な努力が必要となる事態が出現,その睡眠時の尿中S/OH値も低下した。また,休日でもこれらの値は回復せず,主観評価値や尿中S/OH値の低下が持続し,2日程度の休日では休息効果が認められなかった。またフィールド調査では,休日日数が1日の場合より2日以上の連続となった場合のS/OH値は大きい値を示した。2連続休日における健康水準が良好であることが示された。中でも特に3日以上の場合に有効性が高い結果が示された。2勤務サイクル調査での連続休日が2日以上配置されていた例の解析からは,尿中S/OHの変化の結果は3パターンが見られた。また,休日後の尿中S/OHの変化が次第に低下する事例において,連続休日が健康水準を回復させる上でどの程度有効となっているのかを検討した結果,図示された3例とも尿中S/OHは上昇していた。休日における生活調整の結果が示唆された。したがって,これらのことから,尿中17-KS-Sと17-OHCSのバランスは,睡眠短縮実験の疲労回復度との相関が高く,測定時点も少なく,調査対象者の負担も少ないことから,慢性疲労指標として有効性が高いと結論付けた。

著者

鷲谷 徹 藤本 武 木下 武男 FUJIMOTO Takeshi

出版者

(財)労働科学研究所

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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初年度においては、労働=勤務時間と生活時間の内的連関構造を明らかにすることを目的として、電機産業の既婚男子労働者を対象とした生活時間調査データの解析を行ない、そこから、1.職業関連行動時間(勤務時間、通勤時間等)の延長が他の諸生活行動時間をいかに圧迫しているかを構造的に分析し、能動的「余暇」活動を行なうためには、まとまったある程度長い時間(「最小必要連続時間」)が必要であり、長時間労働による生活時間の圧迫は量的のみならず、生活の質に大きな影響を及ぼすこと、2.家庭生活の「良好度」、労働者の健康状態等の指標を労働=生活時間の状態と関連づけて分析すると、帰宅時刻との強い連関が認められ、帰宅時刻が21時を超えると、家族関係や労働者自身の健康状態に様々な障害が発生する可能性があることを明らかにした。さらに、第2年度には、異なる2種類の生活時間調査データの分析を行い、初年度の分析結果との比較検討を行なった。そこでは、3.地域や勤務先業種、職種等の違いにも拘らず、帰宅時刻をひとつの基準として、家庭生活の良好さを確保するという視点からの、労働時間の上限の一般的目安を見いだし得ることが明らかとなり、また、4.労働時間短縮の実現に関わる労使関係上の問題解明のための実態調査結果の分析を通じて、所定外労働を行なう理由として、労働者自身は「自己の仕事を消化するため」を挙げるものがとくに多く、見かけ上は、「自発的に」時間外労働を行なっていること。この限りで、時間外労働の削減の方向は、いったん、労働時間制度の枠組みを外部化し、それ自体の遵守を労使関係の基盤と化すべく論理の倒置が要求されていることが明らかとなった。

著者

栗田 明良 天明 佳臣 中野 いく子 奥山 正司 鈴木 春子 宮田 和明

出版者

(財)労働科学研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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本調査研究は、ホームヘルパーや訪問看護婦等の労働・生活時間構造の分析を通じて在宅での24時間介護の展開条件にアプローチし、以てホームヘルパー等の「適正な活動条件」の整備と「適切な人材」の確保に資することを目的として取り組み始めたものである。しかし、介護保険法の2000年4月実施に向けた「事業費補助方式」への移行に伴って「24時間対応(巡回型)ホームヘルプ」という概念それ自体が法制上から消え、本調査研究の遂行にあたっても大幅な手直しを迫れらることになった。「24時間対応型」在宅介護サービスに対するニーズとサービス提供の現状を俯瞰するために在宅介護支援センターの活動実態を把握し、その上でホームヘルパーや訪問看護婦(士)の生活時間調査を実施するという迂回的な方法を採用せざるを得なくなったのであるが、結果的には、介護保険制度の導入直前における在宅看・介護労働従事者の生活時間構造を通して、24時間対応の展開条件を探ろうとした本調査研究の狙いは曲がりなりにも達成し得たものと考えている。ちなみに、「24時間対応型」在宅介護サービスの展開条件をめぐる主な論点を列挙しておくと下記のとおりである。(1)夜間巡回介護サービスのニーズをめぐって、料金設定を含む利用諸条件の見直しを試みること。(2)就業形態の多様化をめぐって、いわゆる「多重勤務」や「直行直帰」と「空き時間」問題等の実態を把握し、的確な雇用管理体制を確立すること。(3)昼間業務と夜間(巡回)業務の連続勤務を回避すべく要員の確保と適正な配置等を図ること。(4)持続可能なサービス提供のあり方について全面的に再検討を加えてみること。