著者
大久保 賢一
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.127-141, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。

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体罰による望ましくない副次的な効果についてはこちらを https://t.co/DJ8IivR93u 体罰に代わる「ポジティブな行動支援」についてはこちらを https://t.co/TaouyBpAnb https://t.co/3owThOEnW6 ご参考までに。
児童生徒の行動問題に対する適正手続きとポジティブな行動支援 https://t.co/gEKqAd3Ouo
さらに解説論文を書いているのですよおおお。 →大久保賢一(2015)児童生徒の行動問題に対する適正手続きとポジティブな行動支援 https://t.co/iV7wWJ2x4V

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