著者
井上 敦 一方井 祐子 南崎 梓 加納 圭 マッカイ ユアン 横山 広美
出版者
科学技術社会論学会
雑誌
科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.64-78, 2021-05-20 (Released:2022-05-21)
参考文献数
71
被引用文献数
1

本稿では,ジェンダーステレオタイプと理系への進路希望との関係を調べ,ジェンダーステレオタイプが理系選択の障壁になっているのかを考察した.2012 年に実施された「高校生と母親調査」のデータを用いて分析したところ,「男は外で働き,女は家庭を守るべきである」という性別役割分業に関するジェンダーステレオタイプを肯定した女子生徒に比べて,肯定も否定もしなかった女子生徒および否定した女子生徒は,理系を希望する確率が高く,統計的に意味のある差が確認された.一方で,「男性の方が数学や専門的な技術を使う能力が高い」という能力に関するジェンダーステレオタイプは,男女ともに,理系への進路希望とは統計的に意味のある関係は確認されなかった.また,理系科目の成績,親の学歴や世帯年収といった家庭環境も,理系への進路希望と統計的に意味のある関係を持っていることが確認された.性別役割分業をはじめとする社会全体に未だ根強い男女不平等観を解消することは,女子生徒の理系分野への進路選択の障壁を取り除くことにも大きく貢献するものと考えられる.
著者
一方井 祐子 井上 敦 南崎 梓 加納 圭 マッカイ ユアン 横山 広美
出版者
科学技術社会論学会
雑誌
科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.79-95, 2021-05-20 (Released:2022-05-21)
参考文献数
27
被引用文献数
1

世界的に見てSTEM分野を学ぶ女性の割合は低いが,その原因についてはよく分かっていない.本研究では,STEM分野に必要とされる7つの能力のジェンダーイメージの有無,およびこれらの能力がSTEMの6分野でどの程度求められるイメージがあるかを調べた.日本とイギリスでオンライン調査を実施した結果,日本とイギリスともに,「論理的思考力」と「計算能力」で男性的イメージが強く,「社会のニーズをとらえる能力」で女性イメージが強かった.分野別の能力については,日本とイギリスともに,物理学と数学で「計算能力」のイメージが強く,生物学では「豊富な知識量」のイメージが強かった.これらの結果は,各分野に特徴的な能力のイメージが国の違いを越えて見られる強固なイメージであることを示すものである.
著者
一方井 祐子 マッカイ ユアン 横山 広美
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.55-67, 2018-12

近年,インターネットで不特定多数の公衆から資金支援を募るクラウドファンディングが注目され,研究者も研究資金の獲得にクラウドファンディングを利用するようになった.予算の多元化が推奨される中,クラウドファンディングが新たな科学技術のパトロネッジ(第4のファンディング)として利用されていく可能性は高い.科学コミュニティにおけるクラウドファンディングを議論する上では,参加者の動機づけや問題意識の整理が欠かせない.しかし,これまで,研究者がどのような意識でクラウドファンディングに参加してきたかを調べた調査は少なかった.そこで本稿では,学術系クラウドファンディングに参加した日本の研究者を対象に意識調査を行った.その結果,研究者の主な参加動機は,第一に研究資金の獲得であり,ファンディングの側面が強かった.また,自身の研究のアピール,研究の面白さを伝えることが重視されていた.学術系クラウドファンディングには双方向コミュニケーションを促進させる場がいくつかあるが,現状としては,学術系クラウドファンディングは主に一方向的な情報伝達のコミュニケーションツールとして活用されている.
著者
髙祖 歩美 南崎 梓 マッカイ ユアン
出版者
北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.149-159, 2014-06

There is increasing pressure on Japanese universities and research institutions to actively promote their research outcomes to global audiences. One factor driving this phenomenon is increasing global competition among states and organizations for highly-qualified individuals. The University of Tokyo (UTokyo) has set itself the task of becoming a“ world-leading center of knowledge” and there is an awareness within the university of the need to reach a wider audience both domestically and globally to achieve this objective. The university’s Public Relations Office established “UTokyo Research” in 2010 to promote the university’s research domestically and internationally and to nurture personnel able to support the dissemination of research outcomes. This paper introduces the origin and development of UTokyo Research and the efforts of the university’s Public Relations Office to promote research outcomes in English to a global audience.