著者

永吉 希久子 瀧川 裕貴 呂 沢宇 下窪 拓也 渡辺 誓司 中村 美子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.26-43, 2023-04-01 (Released:2023-04-20)

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ソーシャルメディアにおける「世論」の特徴と、それを分析するメリットを検討するため、前号では2020年の安倍首相(当時)に関するツイートの分析を例として、「教師あり機械学習」によるセンチメント分析という手法を用いて、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定した。分析の結果、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、世論調査の内閣支持率との間に、大きな乖離がみられることが明らかになった。そこで、前号で用いたのと同じ、安倍首相に関する500万のツイートについて、ツイートの話題を抽出できるトピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し、Twitter「世論」の特徴と、その有用性について報告する。 トピックモデルの手法は複数存在するが、本号では短文からなる文書の分析に適したギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル(GSDMM)を用いた。分析の結果、25のトピックが抽出され、全体の28%程度をコロナ関連のトピックが、24%程度を政治疑惑・スキャンダルに関するトピックが構成していた。トピックごとのセンチメントの分布をみると、ほとんどのトピックで安倍首相への否定的意見が大半を占めていたが、外交や「安倍首相への批判と、そうした批判者への批判」からなるトピック、辞任報道への反応では、肯定的意見も2割程度あった。また、政治的疑惑・スキャンダルに関するトピックは短期間の盛り上がりにとどまり、相対的に少数のアカウントが繰り返しツイートをする傾向にあるのに対し、新型コロナ関連のトピックは一定期間持続し、相対的に多くのアカウントが発言に参加していることも示された。 Twitter上の安倍首相への態度の大半を不支持が占めていたが、その内部は政治的疑惑・スキャンダルを中心に、相対的に少ないアカウントが積極的にリツイートを含めた発信を行うトピックと、緊急事態宣言やアベノマスクといった、多様なアカウントが否定的意見を表明したトピックが混在していたことがわかる。 Twitterデータの分析によって、通常の質問紙調査で測定できる「聞かれたから答える」意見とは異なり、人々が関心をもち、意見を表明するほどの熱意を持って抱く「世論」を測定することができる。本研究で用いたような、トピック分析やセンチメント分析などの手法を組み合わせて分析することで、人々の関心や熱意の推移、その多様性や状況による変化を検証することができる。このような点が、Twitterで世論を分析するメリットといえるだろう。 上記のように、Twitterに現れる「世論」は通常の世論調査から把握される「世論」とは質的に異なる。重要なのは、従来の世論調査から把握される世論とツイートの分析から把握される世論の、それぞれの特徴と利点、限界をふまえ、両者を補完的に用いることである。それにより、より多面的に世論を理解することができる。 *GSDMM(ギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル)Gibbs Sampling Dirichlet Multinomial Mixture

著者

瀧川 裕貴 永吉 希久子 呂 沢宇 下窪 拓也 渡辺 誓司 中村 美子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.73, no.3, pp.70-85, 2023-03-01 (Released:2023-03-30)

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今日の社会におけるソーシャルメディアの社会的影響力は大きく、世論の動向を把握する際にソーシャルメディアの影響を考慮することは避けられない。他方で、従来の世論調査による世論の把握に比べて、ソーシャルメディアを用いた言論分析がどのような特徴と課題をもっているかについては検討が必要である。しかし、ソーシャルメディアの言論分析は従来の世論調査とは異なる方法が必要とされる。そこで、本論文では、ソーシャルメディアにおける「世論」に計算社会科学という社会科学の新たな分析方法を適用し、世論調査の結果と比較することで、ソーシャルメディアにおける「世論」の意味について検討する。その際、Twitterにおける安倍首相に関するツイートの分析を例として用いる。具体的には、教師あり機械学習によるセンチメント分析という手法を用いて、大規模なツイートデータから、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定する。機械学習のモデルは、ディープラーニングに基づく事前学習言語モデルBERTの改良モデルの一種であるRoBERTaを使用する。モデルの正解率は85.79%であり、十分な性能を発揮することが示された。 分類結果では、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、観察期間を通じて不支持が支持を大幅に上回っていた。また、モデルが分類したセンチメントに特徴的な語を分析した結果,人間の目から見ても理解可能であり,分類がある程度妥当なものであることがわかった。このように、Twitterから読み取った安倍首相への支持と不支持の時系列変化と世論調査の内閣支持率の比較を行うと,両者は一致せず大きな乖離が見られることが明らかになった。これらの結果は,Twitter上での意見表明と一般世論との関係を考えるための材料となる。次号では,支持と不支持がどのようなトピックをめぐってなされたのか,トピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し,Twitter分析の有用性と課題について報告したい。

著者

下窪 拓也

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.101-113, 2022 (Released:2022-10-25)

参考文献数

31

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本稿の目的は、スポーツ観戦者の社会的属性を解明することである。本研究ではスポーツ観戦を一種の文化消費、つまり趣味と定義して議論を展開した。従来の研究では、社会的属性、特に世帯年収、学歴、職業といった社会経済的地位および性別と文化消費の関連を議論してきた。本研究においても、社会階層および性別と文化消費の関連に関する理論を基に、スポーツ観戦者の社会経済的地位および性別を分析した。本研究では、スポーツライフ・データ2018の二次データを用いた潜在クラスモデル分析により、スポーツ観戦者の社会的属性を検証した。分析の結果、以下のことが明らかになった。まず、スポーツ観戦者の類型として、多くのスポーツを網羅的に観戦し、男性が多く、運動経験の影響を強く受ける高寛容層、寛容性は高寛容層に劣るものの、多様な種目を観戦する女性や高職業階層者が多く属する中寛容層、野球を集中的に観戦し、低・中所得層の男性が多い野球ユニボア層、社会的関心が集まるスポーツイベントのみ観戦し、同居人のいる女性が多いイベントユニボア層、そしてスポーツ観戦に消極的な不活発層の存在が確認された。高寛容層には、スポーツに対する嗜好性の高さが見られた。中寛容層は、スポーツ観戦を社会関係資本獲得のための戦略として用いている可能性と、スポーツ観戦を商品としての文化として消費している可能性があることが議論された。また、ユニボア層においても、大衆文化消費的な動機から野球観戦のみ行う場合と、スポーツへの関心は低いものの社会的関心を集めるイベントのみ消費する場合の、2種類のユニボアが確認された。以上、本研究により得られた知見は、スポーツ観戦者の実態解明の一助となるものである。最後に、本研究の限界と今後の発展可能性を議論した。

著者

下窪 拓也

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.41-54, 2021

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本研究は、メガスポーツイベントの招致開催がもたらす長期的な無形の影響の解明を目的とし、オリンピック競技大会の招致開催が、人々のナショナルプライドに与える影響を検証する。メガスポーツイベントの開催と開催国の人々が持つナショナルプライドとの関連はこれまでにも議論されてきたが、先行研究では、開催時期の時代背景による影響は等閑視されてきた。<br> 時代的背景から、1964 年東京オリンピックと1972 年札幌オリンピックの開催は、戦後の復興と国際社会への復帰という意味合いを強く持つため、日本人のナショナルプライドに強い影響を与えたことが想定される。本研究では、この東京オリンピック経験世代と札幌オリンピック経験世代の世代効果に着目して、大会の開催がナショナルプライドに与える長期的な影響を分析する。分析では、社会調査の二次データを用いて、東京オリンピック経験世代と札幌オリンピック経験世代の世代効果が、スポーツに関するナショナルプライド(スポーツプライド)と一般的なナショナルプライド(ジェネラルプライド)に与える影響を検証した。<br> 分析の結果は、仮説とは反して、世代効果はスポーツプライドには統計的に有意な負の影響を示し、ジェネラルプライドに対しては統計的に有意な関連を示さないことを明らかにした。オリンピック競技大会の商業主義化に伴いナショナルな表象が薄れたことで、かつての国威発揚の意味合いを強く持つ東京オリンピックや札幌オリンピックを経験した世代は、昨今のスポーツに対してもはや国への誇りを重ねなくなったのだと考えらえる。あるいは、先行研究では、1990 年代以降の日本社会の不安の蔓延に伴い、若者のスポーツプライドが高まっていることが示唆されていることから、相対的に東京オリンピックや札幌オリンピックを経験した世代のスポーツプライドが低く観測されている可能性も考えられる。最後に、本研究の限界を議論した。

著者

下窪 拓也

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.87-102, 2023 (Released:2023-02-25)

参考文献数

64

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The present study examined the relationship between family background and exercise habits in adulthood. Although previous studies have examined the relationship between socio-economic status (SES) and exercise habits, few have focused on the relationship between exercise habits in adulthood and SES of the family of origin. It has been suggested that the family's SES is correlated with exercise habits in childhood, and that such habits may be linked to those in adulthood. Furthermore, an individual's SES, including education and occupation, may be influenced by his/her family's SES. Thus, it is expected that a family's SES may affect an individual's exercise habits in adulthood directly or indirectly. In order to test this hypothesis, the present study examined the relationship between a family's SES and individual exercise habits in adulthood. The study was conducted at 2 different time points, as it has been found that the association between SES and exercise habits changed from the early 2000s to 2010s. Quantitative analysis of a Japanese General Social Survey performed in 2002 and 2018 was conducted. The sample was divided into 4 subgroups (according to sex and year). Multiple group structural equation modeling was employed. The dependent variable was the number of exercise days per month. The independent variables were family SES, particularly the economic condition at 15 years of age, educational attainment of the parents and the father's occupational prestige score, and the SES of the respondents, particularly their equivalent household income, educational attainment, and occupational prestige score. The results indicated that each variable in the family SES had an indirect positive effect on exercise habits in adulthood via the respondents' educational attainment. This means that those who grew up in families with a high SES tended to be more highly educated and thus more likely to exercise. Therefore, in order to reduce inequalities in exercise habits attributable to family SES, it is necessary to promote exercise habits among those with lower levels of education. Furthermore, although the father's occupational prestige score had a negative direct effect on women's exercise habits in 2002, this association was no longer statistically significant in 2018. This may be explained by changes in attitudes to gender roles and increases in sports participation between 2002 and 2018. Finally, the limitations of this research were discussed.

著者

下窪 拓也

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.16-29, 2021 (Released:2021-11-26)