著者
瀧川 裕貴
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.132-148, 2018 (Released:2019-02-01)
参考文献数
60
被引用文献数
1

近年の情報コミュニケーション技術の発展により,われわれの社会的世界は劇的な変容を遂げている.また,これらの発展により,社会的世界についてのデジタルデータが急速に蓄積されつつある.デジタルデータを用いて社会現象のリアリティとメカニズムの解明を試みる新しい社会科学のことを計算社会科学と呼ぶ.本稿では計算社会科学の現状と課題について,特に社会学との関係を中心に概観する.計算社会科学に対して独自の定義を試みた後,計算社会科学がなぜ社会学にとって特別な意味をもつのかを説明する.また,計算社会科学のデータの新しさがどこにあるのかを明らかにし,計算社会科学の分析手法について解説する.最後に,計算社会科学の課題について述べる.
著者
瀧川 裕貴 Hiroki TAKIKAWA
出版者
総合研究大学院大学 学融合推進センター
雑誌
科学と社会2010
巻号頁・発行日
pp.159-178, 2011-03-31

*1 本講義は盛山(2004)をテクストとして使用した。したがって、以下で論じられる社会調査の「解釈性」や調査論理等についての見解は盛山の議論に大きく依存している。特に参照が付されていないところもあるので注意されたい。
著者
永吉 希久子 瀧川 裕貴 呂 沢宇 下窪 拓也 渡辺 誓司 中村 美子
出版者
NHK放送文化研究所
雑誌
放送研究と調査 (ISSN:02880008)
巻号頁・発行日
vol.73, no.4, pp.26-43, 2023-04-01 (Released:2023-04-20)

ソーシャルメディアにおける「世論」の特徴と、それを分析するメリットを検討するため、前号では2020年の安倍首相(当時)に関するツイートの分析を例として、「教師あり機械学習」によるセンチメント分析という手法を用いて、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定した。分析の結果、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、世論調査の内閣支持率との間に、大きな乖離がみられることが明らかになった。そこで、前号で用いたのと同じ、安倍首相に関する500万のツイートについて、ツイートの話題を抽出できるトピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し、Twitter「世論」の特徴と、その有用性について報告する。 トピックモデルの手法は複数存在するが、本号では短文からなる文書の分析に適したギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル(GSDMM)を用いた。分析の結果、25のトピックが抽出され、全体の28%程度をコロナ関連のトピックが、24%程度を政治疑惑・スキャンダルに関するトピックが構成していた。トピックごとのセンチメントの分布をみると、ほとんどのトピックで安倍首相への否定的意見が大半を占めていたが、外交や「安倍首相への批判と、そうした批判者への批判」からなるトピック、辞任報道への反応では、肯定的意見も2割程度あった。また、政治的疑惑・スキャンダルに関するトピックは短期間の盛り上がりにとどまり、相対的に少数のアカウントが繰り返しツイートをする傾向にあるのに対し、新型コロナ関連のトピックは一定期間持続し、相対的に多くのアカウントが発言に参加していることも示された。 Twitter上の安倍首相への態度の大半を不支持が占めていたが、その内部は政治的疑惑・スキャンダルを中心に、相対的に少ないアカウントが積極的にリツイートを含めた発信を行うトピックと、緊急事態宣言やアベノマスクといった、多様なアカウントが否定的意見を表明したトピックが混在していたことがわかる。 Twitterデータの分析によって、通常の質問紙調査で測定できる「聞かれたから答える」意見とは異なり、人々が関心をもち、意見を表明するほどの熱意を持って抱く「世論」を測定することができる。本研究で用いたような、トピック分析やセンチメント分析などの手法を組み合わせて分析することで、人々の関心や熱意の推移、その多様性や状況による変化を検証することができる。このような点が、Twitterで世論を分析するメリットといえるだろう。 上記のように、Twitterに現れる「世論」は通常の世論調査から把握される「世論」とは質的に異なる。重要なのは、従来の世論調査から把握される世論とツイートの分析から把握される世論の、それぞれの特徴と利点、限界をふまえ、両者を補完的に用いることである。それにより、より多面的に世論を理解することができる。 *GSDMM(ギブスサンプリングディリクレ多項ミクスチャーモデル)Gibbs Sampling Dirichlet Multinomial Mixture
著者
瀧川 裕貴
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.47-64, 2019 (Released:2020-06-25)
参考文献数
23

分析社会学はヨーロッパを中心に普及しつつある有望な社会学研究プログラムであり,その成否の検討は,社会学的研究一般の将来にとっても重要な意味をもつ.本研究は,なかでもその理論構想の基礎にある因果メカニズムの解明という考えに焦点をあて,その因果概念をめぐって,統計的因果推論との関係において検討を進める.具体的には,分析社会学の提唱するメカニズムによる因果説明と統計的因果推論との関係について,分離モデルと連続モデルという2つの可能性を示し,後者の連続モデルを採用すべきだと論じる.その上で,行為水準における因果の解明を社会学の課題としつつ,マクロな現象のマイクロな行為への分解という分析社会学のプロジェクトは,行為の理解可能性ではなく,一般化可能で外的妥当性の高い因果推論の実施という観点から正当化されるべきだと主張する.
著者
瀧川 裕貴 定松 淳
出版者
総合研究大学院大学葉山高等研究センター / [葉山]
巻号頁・発行日
2009-10-19

太田朋子先生 (以下敬称略) は、1967年に木村資生の助手として国立遺伝学研究所に赴任された。 直後の1968年に、木村が「分子進化の中立説」を発表。太田は木村の共同研究者として中立説の洗練に努める一方で、自らの独自の説として「分子進化のほぼ中立説」を Nature誌に発表した (1973年)。その後も研究を続け、2002年には全米科学アカデミー外国人会員に選ばれている。 本インタビューは定松淳と瀧川裕貴が総合研究大学院大学の葉山高等研究センタープロジェクト「人間と科学」の課題「大学共同利用機関の成立に関する歴史資料の蒐集と我が国における巨大科学の成立史に関する研究(大学共同利用機関の歴史とアーカイブズ)」の一環として企画・実行した。 インタビューの狙いは二つある。第一に、「分子進化の中立説」および「ほぼ中立説」という生物学上きわめて重要な業績の成立過程を、その社会的背景や研究者の個人史とも関連させつつ、検討すること、そして第二に、共同利用機関としての国立遺伝学研究所の当時の状況および変遷を明らかにすること、である。 インタビューにおいては、太田と木村の間に存在する遺伝学理論に対する立場の違いや60年代後半から70年代にかけての遺伝研におけるインフォーマルな研究環境が明らかになった他、多くの興味深いエピソードが語られている。
著者
瀧川 裕貴 永吉 希久子 呂 沢宇 下窪 拓也 渡辺 誓司 中村 美子
出版者
NHK放送文化研究所
雑誌
放送研究と調査 (ISSN:02880008)
巻号頁・発行日
vol.73, no.3, pp.70-85, 2023-03-01 (Released:2023-03-30)

今日の社会におけるソーシャルメディアの社会的影響力は大きく、世論の動向を把握する際にソーシャルメディアの影響を考慮することは避けられない。他方で、従来の世論調査による世論の把握に比べて、ソーシャルメディアを用いた言論分析がどのような特徴と課題をもっているかについては検討が必要である。しかし、ソーシャルメディアの言論分析は従来の世論調査とは異なる方法が必要とされる。そこで、本論文では、ソーシャルメディアにおける「世論」に計算社会科学という社会科学の新たな分析方法を適用し、世論調査の結果と比較することで、ソーシャルメディアにおける「世論」の意味について検討する。その際、Twitterにおける安倍首相に関するツイートの分析を例として用いる。具体的には、教師あり機械学習によるセンチメント分析という手法を用いて、大規模なツイートデータから、安倍首相に対する支持と不支持の態度を推定する。機械学習のモデルは、ディープラーニングに基づく事前学習言語モデルBERTの改良モデルの一種であるRoBERTaを使用する。モデルの正解率は85.79%であり、十分な性能を発揮することが示された。 分類結果では、ツイートの8割近くが安倍首相に対するネガティブな態度を表していると分類され、観察期間を通じて不支持が支持を大幅に上回っていた。また、モデルが分類したセンチメントに特徴的な語を分析した結果,人間の目から見ても理解可能であり,分類がある程度妥当なものであることがわかった。このように、Twitterから読み取った安倍首相への支持と不支持の時系列変化と世論調査の内閣支持率の比較を行うと,両者は一致せず大きな乖離が見られることが明らかになった。これらの結果は,Twitter上での意見表明と一般世論との関係を考えるための材料となる。次号では,支持と不支持がどのようなトピックをめぐってなされたのか,トピックモデル分析という手法を用いて詳細に分析し,Twitter分析の有用性と課題について報告したい。
著者
平田 光司 出口 正之 関本 美知子 柴崎 文一 安倍 尚紀 高岩 義信 伊藤 憲二 湯川 哲之 横山 広美 高岩 義信 湯川 哲之 伊藤 憲二 柴崎 文一 安倍 尚紀 瀧川 裕貴 横山 広美 加藤 直子
出版者
総合研究大学院大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2006

個人情報や第三者に関する情報も含むオーラルヒストリー記録を多数収集し、共有資産として研究者に提供するシステムについて検討し、方法を確立した。実際に高エネルギー加速器研究機構における巨大科学プロジェクト関係者に対してインタビューを実施し、記録をアーカイブし、公開した。
著者
片岡 栄美 村井 重樹 川崎 賢一 廣瀬 毅士 瀧川 裕貴 磯 直樹
出版者
駒澤大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

日本版の文化の差異化・卓越化(ディスタンクシオン)研究を計画に沿って推進し、平成29年度は以下の成果をえた。(1)次年度予定の本調査の予備調査として大学生調査を実施した。有効サンプルは383票で、首都圏4校と地方大学1校で実施した。音楽、ファッション、スポーツ、メディア、価値観等の各領域で分析した結果、若者の文化実践やテイストの測定方法や仮説設定に関しての知見が得られた。(2)文化実践を方向づけるハビトゥスの複数性・多次元性に関する研究を推進するため、デプス・インタビュー調査を10名に実施した。対象者が大学生の場合と社会人の場合でのインタビューの工夫を行い、実践の多様性とハビトゥスの一貫性および分化について一定の予備的知見が得られた。(3)片岡は過去に実施した調査データの再分析を行い、文化的オムニボアを理論的・実証的に再考する研究を行った。文化実践の多重対応分析(MCA)を行い、文化の差異化が生じやすい文化実践と社会的地位変数との関係性を明らかにした。文化テイストは性と年齢で大きく分化するとともに、学歴や所得の地位変数のほか、子ども時代の文化資本(家庭環境)とも強く関連する。また(4)文化実践を始めるきっかけを「文脈」概念を用いて分析し、文脈効果の時代的変容を明らかにした。これらは日本社会学会で研究発表し、また論文として活字化した。(5)グローバル化による文化の変容と文化政策の関連について、シンガポールを題材に川崎が検討し論文を発表した。(6)ヨーロッパを中心に新しい研究動向・情報を入手し、複数の海外研究者との協力関係を開始した。(7)村井と片岡は食に関する海外研究書の翻訳作業を行った。(8)新しい研究メンバーが3名(連携協力者)加わり研究組織を充実させ、分析方法や研究方法についての検討や学習会を行うことで、次年度の研究計画推進にむけての具体的な準備を進めることができた。
著者
瀧川 裕貴 Hiroki TAKIKAWA
出版者
総合研究大学院大学 学融合推進センター
雑誌
科学と社会2010
巻号頁・発行日
pp.131-158, 2011-03-31

第Ⅱ部 科学における社会リテラシー2009 第2章 科学社会学(2)
著者
大林 真也 瀧川 裕貴
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.99-108, 2016 (Released:2016-08-06)
参考文献数
2

今年で,数理社会学会は設立30周年を迎える.本稿では,これまで,数理社会学会機関誌『理論と方法』がどのような軌跡を辿ってきたのかを明らかにすることが目的である.そのために,『理論と方法』の1986年11月の通巻第1号から2015年11月の第58号までの記事を分析する.具体的には,この30年間で扱われてきたテーマ(内容)と方法についての特徴と変遷を明らかにする.分析にはトピックモデルを用いた.分析の結果,扱われているテーマも用いられている方法も大まかには2000年付近を境にトレンドが変化しているということが示唆された.また,テーマの変化と方法の変化は密接に関連していることも示唆された.
著者
瀧川 裕貴 Hiroki TAKIKAWA
出版者
総合研究大学院大学 学融合推進センター
雑誌
科学と社会2010
巻号頁・発行日
pp.113-130, 2011-03-31

第Ⅱ部 科学における社会リテラシー2009 第1章 科学社会学(1)
著者
瀧川 裕貴
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.84-101, 2020 (Released:2021-07-16)
参考文献数
66

現在,情報通信技術(ICT)の普及と発展は,われわれの社会そのものを再編成するとともに,これまでとは異なる方法とデータを用いるデジタル社会調査(計算社会科学)という新たな学問領域を生み出している.デジタル社会調査はこれまでの社会学の方法や理論にいかなるインパクトを与えるだろうか.本稿では,デジタル社会調査が特にインパクトを与えうる社会学の理論的・方法論的課題として次の3 つを挙げる.すなわち①社会ネットワークの構造や関係的メカニズムの解明,②因果の推論と因果メカニズムの解明,③意味世界の探求,である.これら3 つの課題についてデジタル社会調査による貢献の可能性を概説した後,実際の研究事例に即してより具体的に議論を展開する.その際,できるかぎり日本における研究の状況と研究事例も紹介するように努める.