著者

中村真悟、杉本通百則、永島昴、藤谷麻菜、山崎文徳、兵藤友博、高橋信一、田口直樹

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.59, no.295, pp.215-221, 2020 (Released:2021-01-24)

著者

中村 真悟

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.13-35, 2018 (Released:2019-04-24)

参考文献数

39

被引用文献数

1

---

日本のPETボトルリサイクルの今日的特徴として,①食品衛生などの基準をクリアーする必要のある食品容器(トレイ,飲料容器)へのリサイクル用途が拡大していること,②使用済みPETボトルの取引が他のリサイクル制度の材料と異なり,市場取引化していること,③自治体ならびにリサイクル事業者がリサイクルプロセスと費用負担を担っており,飲料・容器業界がリサイクルプロセスや費用負担の面で実質的に関与していないこと,が挙げられる(2章)。日本のPETボトルリサイクルシステムは,500 ml以下の小型容器へのPET利用の条件であるPETのリサイクルシステムの構築を目的として,飲料・容器業界主導のもと生産技術の導入,容器の規格化,また自治体・小売事業者との協力関係のもと回収実験が行われた。これらの取り組みは容器包装リサイクル法(1995年6月成立)を通じて,制度化されリサイクルシステムが成立した(3章)。成立したリサイクルシステムは,自治体がPETボトルを回収し,容器包装リサイクル協会が仲介役となってリサイクル事業者が引取,リサイクルするというもので,飲料・容器業界らが引取,リサイクルに伴う費用を委託費用として支払うというものであった。しかし,2000年頃になると,国内でのPETボトル取引が「委託」から「市場」へと変化した。その背景には,回収PETボトルの高品位化,国内リサイクル事業者の新規参入,PETくず輸出の急増,飲料・容器業界による輸出構造の実質的容認が挙げられる。PETボトル取引の「市場」化により,多くのリサイクル事業者が撤退・倒産する一方,生産技術の高度化により食品容器や PETボトル用途へのリサイクルを行うリサイクル事業者が登場した(4章)。以上の過程を経て,飲料・容器業界はリサイクル原料の取引ならびにリサイクルプロセスの牽引役から,PETボトルの設計・開発を通じてのリサイクル原料の質的規定者ならびにリサイクル材の購買者としての重要性が高まったのである。

著者

田中 祐輔 矢田部 塁 中村 真悟 小野寺 武 都甲 潔

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.89, 2012

---

我々は,従来の問題点を解消した迅速かつ高感度な新しい爆発物検知方法として,抗原抗体反応を利用し高選択性を持たせた表面プラズモン共鳴(SPR)センサを提案している.本研究の目的は,プラスチック爆弾の主成分として使われるRDX(Research Department Explosive : 1,3,5-trinitroperhydro-1,3,5-triazine)の高感度検出の方法の確立である.センサ表面に自己組織化単分子膜(SAM)を形成させ,デキストランアミンを介して,RDXの類似物質を固定化し,間接競合法を用いて測定を行った.その結果,RDXに対して100pptの検出限界を実現した.