著者

井原 哲人

出版者

佛教大学大学院

雑誌

佛教大学大学院紀要 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)

巻号頁・発行日

no.37, pp.1-18, 2009-03

被引用文献数

1

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障害者自立支援法の施行3年後を目途とした障害児施策の見直しを目的として,厚生労働省社会・援護局障害保健部長の下に「障害児支援の見直しに関する検討会」が設置された。しかし,2008年7月22日に発表された「障害児支援の見直しに関する検討会報告書」には,社会権を形骸化させる利用契約制度が盛り込まれる等,日本も批准している子どもの権利条約に背馳する内容を含んでいる。小論では,同権利条約における発達への権利及び、「療育の権利」の位置づけを検討することによって,今後の議論の方向性を提示する。本論ではまず,療育概念を検討し,同権利条約制定以前から,実践の中から発達への権利が提唱されていたことを確認し,その性質を明らかにした。次に,発達への権利及び「療育の権利」の性質を,子ども観の変遷に基づいて検討した。それは自由権と社会権が統合されたものであり,発達への機会を実質的に保障する権利であると述ベた。子どもの権利条約療育子ども観発達への権利療育の権利

著者

井原 哲

出版者

日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.158-161, 2016

著者

鶴卷 俊江 丸山 剛 前島 のり子 岸本 圭司 清水 朋枝 石川 公久 江口 清 落合 直之 井原 哲 鮎澤 聡

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3208-E4P3208, 2010

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【目的】近年重度痙縮に対し、中枢性筋弛緩薬であるバクロフェンを脊髄腔内に持続投与する髄腔内バクロフェン投与(ITB)療法が行われている。当院においても脊髄障害や脳卒中患者、脳性麻痺に対し行われている。今回、重度身体障害者に対し介護負担軽減を目的にセラピストが医師と連携し、ITB療法導入を検討する機会を得た。ここに、ITB療法が介護負担に及ぼす影響について若干の考察を得たので報告する。<BR>【方法】ITB療法開始前後で、以下の3項目について評価、検討した。1.四肢筋緊張の程度をAshworth Scaleを用いた。 2.カナダ作業遂行測定(COPM)の10段階評価を利用し、日常生活動作の中で介護者にとって重要度が高い10項目について遂行度と満足度を聴取した。3.介護負担度の尺度としてZarit介護負担度尺度日本語版(J-ZBI)を用いた。対象は、当部で理学療法を受けている2名の患者である。症例1は四つ子の第四子として在胎26週720gで出生した22歳男性。身長152.0cm、体重50.0kg。成長と共に側彎の進行および四肢筋緊張亢進したが、18歳時に顕著な増悪を認めた。ADLはほぼ全介助の状態だが、コミュニケーション能力は良好。主介護者は両親、副介護者は兄である。平成21年7月8日バクロフェン髄腔内持続注入用ポンプ植込み術実施。症例2は生後7ヶ月につかまり立ち時に転倒。急性硬膜下血腫、脳挫傷受傷。術後に低酸素脳症および難治性てんかん合併。その後転居に伴い当院でフォローされている13歳男児。身長131.0cm、体重25.7kg。平成18年頃より側彎の進行および四肢筋緊張亢進の急激な変化あり、平成21年2月経口摂取も困難となり胃廔造設。主介護者は母親、副介護者は父親である。平成21年9月25日バクロフェン髄腔内持続注入用ポンプ植込み術実施。<BR>【説明と同意】趣旨、権利保障、匿名性、プライバシー保護について口頭で説明し同意の得られた症例である。<BR>【結果】症例1は、Ashworth Scaleは平均点で術前下肢3.38、上肢4.25。術後下肢1、上肢2.5の減点。ADLは平均点で術前が遂行度6.9、満足度6.8。術後が遂行度8.1、満足度8.1と変化あり。J-ZBIは母親は術前5点、術後4点。父親は術前12点、術後8点と変化が見られた。症例2は、Ashworth Scaleは平均点で術前下肢3.25、上肢2.25。術後は下肢1.75、上肢1.25の減点。ADLは平均点で術前が遂行度7.4、満足度7.4。術後が遂行度7.7、満足度7.4。J-ZBIは術前23点、術後13点と減点あり。「全体を通してみると、介護をするということはどれくらい自分に負担になっていると思いますか」との問いでは、術前「世間並」が、術後「多少」と介護負担が軽減した結果が得られた。また問診から、「自力で食事をするペースが早くなった」「シャワーが楽になった」とあり、問題意識を持たなかった点でも変化が見られた。<BR>【考察】介護負担度の評価尺度として用いたJ-ZBIは、「介護負担感とは親族を介護した結果、介護者が情緒的、身体的健康、社会的生活および経済状態に関して被った被害の程度」と定義されている。2例ともに術前後で得点の減少はみられたが、もともとか「低負担感」の点数でありこの分類に術前後で相違はなかった。このことは、介護者が親である場合は、生下時より障害と共に成長してきた子の介護を負担と感じるには至らない点や症例1のようにマンパワーが満たされているケース、症例2のようにまだ母親一人で介助が出来る子の体格であるケース等、J-ZBIの介護負担感の概念に必ずしも合致しないためと推察する。しかし、このような場合も介護が長期化することで、介護負担感が高くなることは容易に想像できる。ITB療法の有用性は筋緊張を低下させることで、1.活動性(運動性)の改善が図れる、2.変形の予防・改善をねらえると考えられる。我々は新たに「介護者の負担を減らせる」効果があると提案したい。そこで、セラピストの役割として、医学的側面からケア・サポートが必要である症例を見落とさず、治療方法の選択を介護者および医師と共に検討していくことが重要であると思われる。今回各種評価方法を用い介護負担について検討した結果、介護者の主観的満足度は大きく介護負担軽減を目的としたITB療法は有用であると考える。<BR>【理学療法学研究としての意義】重度身体障害者に対してはITB療法の有用性を評価するためには介護者側の評価が必要であることからも、評価方法については今後さらに検討していく必要があると考える。

著者

井原 哲

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.158-161, 2016-02-01 (Released:2019-08-21)

参考文献数

5

著者

安達 恵利子 藤田 和俊 中橋 達 石立 誠人 宮川 知士 北見 欣一 三山 佐保子 井原 哲

出版者

日本小児放射線学会

雑誌

日本小児放射線学会雑誌 (ISSN:09188487)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.144-148, 2017 (Released:2018-04-11)

参考文献数

7

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Tuberculous meningitis is a rare and potentially fatal infectious disease. Delayed diagnosis and treatment will result in a poor neurologic outcome; however, early diagnosis is not always easy because of nonspecific signs and symptoms. We report a 10-month-old boy presenting vomiting and “not doing well”, finally diagnosed as having tuberculous meningitis. Brain CT on admission showed significant basilar meningeal enhancement as well as obstructive hydrocephalus and multiple ring-enhanced parenchymal lesions. Even though the clinical manifestations or laboratory test results were not specific, the neuroimaging findings led us to raise a high index of suspicion of tuberculous meningitis. Specific laboratory tests for Mycobacterium tuberculosis were promptly initiated, which aided in the immediate confirmation of the diagnosis. The characteristics of the neuroimaging findings of tuberculous meningitis have been well documented; however, not every pediatrician is familiar with interpretation of the imaging findings. The present case will help pediatricians to be aware of clues to the early diagnosis of tuberculous meningitis.

著者

杉山 歩 井原 哲夫 永翁 一代 辻村 真貴 加藤 憲二

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.13-21, 2021-03-01 (Released:2021-03-02)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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高レベル放射性廃棄物の地層処分や地中熱利用等に関連して,地質環境の基礎データの収集・整理が進められている.近年の国際動向をみると微生物情報を収集していく必要性が認識されつつある一方,未だにその知見は限られている.深部地下水における微生物の基礎情報を他の水質情報と共にデータベース化していくためには,微生物解析手法を体系化し,データ集積を進める必要がある.本報は北海道幌延町浜里沿岸域に位置する大深度掘削井から採取した深部地下水を対象に行った微生物解析の結果と一度の採水で効率的に地下水中の微生物に関する基礎情報,すなわち微生物数,群集構造,活性,群集構成を評価する手順を示した.

著者

井原 哲

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.158-161, 2016

著者

井原 哲夫

出版者

日本経済研究センタ-

雑誌

日本経済研究センタ-会報 (ISSN:02855917)

巻号頁・発行日

no.605, pp.p24-28, 1990-04-01