著者
友田 明美
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.57, no.5, pp.719-729, 2016-11-01 (Released:2017-05-17)
参考文献数
31

小児期のマルトリートメント(不適切な養育)経験は高頻度に精神疾患の発症を招き, 脳の器質的・機能的な変化を伴うことがわかってきた。たとえば, 暴言虐待による聴覚野容積の拡大や両親のDV目撃による視覚野容積の縮小をもたらし, うつ病や PTSD, 認知機能の低下を引き起こす。他の被虐待経験によるヒトの脳に与える影響も明らかになってきた。単独の被虐待経験は一次的に感覚野(視覚野や聴覚野など)の障害を引き起こすが, より多くのタイプの虐待を一度に受けるともっと古い皮質である大脳辺縁系(海馬や扁桃体など)に障害を引き起こす。さらに反応性アタッチメント障害を持つ青少年たちには線条体におけるドパミン機能異常が明らかになってきた。不適切な養育体験と子どもの依存リスクが脳科学的にも密接に関連している可能性が示唆される。
著者
藤林 武史
出版者
一般社団法人 日本児童青年精神医学会
雑誌
児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
巻号頁・発行日
vol.57, no.5, pp.758-768, 2016-11-01 (Released:2017-05-17)
参考文献数
22
被引用文献数
1 or 0

虐待環境から分離した後, 社会的養護環境が回復を促す基本的な要素として, 暴力被害を受けることのない安心安全の環境, 養育者との継続的なアタッチメント, 家庭の保障が重要である。しかし, 現在の日本の社会的養護は, 大規模施設を中心とした施設ケアが大きな割合を占めている。大規模施設では子ども間暴力が発生しやすく, 養育者とのアタッチメント形成も困難である。里親養育は未だ発展途上であり, 特別養子縁組は法制度上の制限があり十分機能していない。2016年5月に成立した改正児童福祉法においては, 家庭養育原則が明記された。これを受けて, 里親養育や養子縁組, 小規模施設ケアが地域の中で増えていくことが期待できる。そのためには, 児童精神科医や心理士等による専門的な支援は, 地域ベースで拡大していくことが必要である。そして, これらの専門家からの支援には, 被虐待児童へのケアにとどまらず, 里親や養親, 小規模施設職員をエンパワメントし自信が回復できるような助言やサポートが期待される。