著者
安梅 勅江 呉 栽喜
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.7-18, 2000

本研究は、夜間を含む保育サービスを利用している子どもの発達や適応に対する、保育形態(昼間・夜間)、育児環境、保護者の状況の複合的な影響を明らかにし、今後の課題を検討することを目的とした。全国の認可夜間保育所(全41個所)のうち22ヵ所の保育所にて保護者及び園児の担当保育専門職を対象に質問紙調査を実施した。有効回答は保護者1,949名(回収率73.0%)、園児(保育専門職による回答) 2,905名(回収率74.6%)であった。本研究の結果を要約すると以下の通りである。(1)子どもの発達状態には、「保育の形態や時間帯」ではなく、「家庭における育児環境」及び「保護者の育児への自信やサポートの有無」などの要因が強く関連していた。(2)したがって、特に夜間保育園においては、家庭的な環境をいかに充実するかが重要な課題となる。物理的な環境、人的な環境、保育プログラムを含め、子どもの育ちに適合した家庭的な環境をさらに整備する必要がある。(3)さらに、保育園の役割として、育児に関する相談相手となり、保護者の育児への自信の回復を促すなど、保護者に対する「子育てを支える」ための地域に開かれたサービスの充実が期待される。(4)現実として、深夜保育には通常保育より発達にやや遅れのみられる子どもの在籍している割合が高いことから、通常保育よりさらに専門性の高い保育スタッフの配置が必須である。(5)夜間保育の子どもに対する影響を本当の意味で明らかにするためには、今後さらに経年的な研究を継続する必要がある。
著者
川名 はつ子 吉宇田 和泉
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.31-39, 2014-03-20

目的 本研究では、成人知的障害者の肥満の現状を把握し、課題を検討することを目的とした。方法 首都圏の知的障害者入所5施設の利用者217名(男性143名、女性74名)と、都内の通所5施設の167名(男性100名、女性67名)計384名を対象とした。2007年8月に運営主体が様々で所在地も分散しているこれら10か所の施設を巡回し、身長・体重・体脂肪率(タニタ社製TBF-310)・ウエスト周囲径・血圧の測定を行なった。一部の施設では障害の程度・内容も調査し、SPSS(Ver.17.0)を用いて統計処理した。結果 1.平均年齢は男性38.1±11.1歳(入所41.1±10.3歳、通所33.8±10.8歳)、女性39.5±11.9歳(入所43.1±11.0歳、通所35.6±11.7歳)で男女別の差はなかったが、入所群が通所群より有意に高かった(p<0.001)。2.男性では、体重、体脂肪率、ウエスト周囲径、BMIのすべてにおいて、通所群のほうが高かったが、女性では差は認められなかった。3.血圧は、男女とも通所群のほうが高かった。4.入所群・通所群をそれぞれ障害の程度(療育手帳=障害者手帳の度数)別にさらに重度と中・軽度の2群に分けて比較してみたが、全体と同様の結果であった。結論 知的障害をもつ人は健常者より肥満しやすく、なかでも自宅から作業所などに通っている者は入所者と比較して、肥満がより深刻であることが明らかとなった。この違いは、主として入所者は3食給食で栄養管理が行き届いていることが考えられる。全体的に運動・食事の改善を図ることはもちろんだが、特に通所の男性は食行動や食事内容の改善を図ることで減量の効果が期待できると考えられた。一方、女性では入所者でも肥満が多いことから、入所女性ではさらに活動量を増やす必要が示唆された。
著者
結城 俊也
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.21-38, 2011-07-01

本研究の目的は脳卒中者における身体経験の内側から職人技の回復プロセスをみつめ、その意味を現象学的に解釈することにある。さらにそこから脳卒中後のリハビリテーションプログラムにおける視点の再考を促すことを試みる。職人歴30年以上の3名の脳卒中者(すし職人、和菓子職人、建具職人)に対して、発症時、5日目、2週間目、1、2、3、4、5、6ヶ月目、1年目の計10回にわたり半構造化インタビューを実施した。得られたデータは解釈学的現象学的分析を用いて身体経験の意味を解釈した。結果として全13テーマが析出され、それらが6つの上位カテゴリーにまとめられた。本研究の主たる知見は、時間経過における身体経験は三つの局面に類型化できることを示したことにある。すなわち、(1)麻痺したことによって自分の身体を「物」としか感じられないという身体経験から、麻痺の改善によりいきいきと外界を感じられる身体へと移行する局面、(2)手という部分的な改善への固執という身体経験から、手仕事を円滑に行うためには全身機能の改善が重要であることを認識する経験へと移行する局面、(3)個人としての身体経験から、同病者や健常者との関係性を通じての身体経験へと移行する局面、という三つの局面である。これらの局面は過去から未来という時間軸のなかで相互に絡み合いながら身体経験の意味づけがなされていた。リハビリテーション支援においては、単に「できる-できない」といった表層部分にのみ拘泥するのではなく、世界を媒介するものとしての身体、その身体が多様なチャンネルをもって世界と切り結んでいける経験の多様性を支援することこそが肝要であることが示唆された。
著者
丸山 昭子 鈴木 英子 安梅 勅江
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.53-61, 2002-10-31 (Released:2017-09-15)

本研究は、認可保育所を利用している子どもの発達に対する、保育時間(通常・長時間)、育児環境との関連を明らかにし、今後の保育サービスの課題を検討することを目的とした。全国の認可夜間保育所及び併設の昼間保育所(全41ヵ所)のうち20ヵ所の保育所にて、1988年10月に保護者を対象とし保育時間・育児環境に関する質問紙調査を行い、経年的な子どもの発達との関連を検討するために2000年3月に担当保育士による客観的指標を用いた子どもの発達評価を実施し、解析可能な551組を本研究の対象とした。本研究の結果を要約すると以下の通りである。(1)一定基準の質が確保されている認可保育所において、長時間保育と子どもの発達との関連がないことから、質の高い長時間保育サービスが子どもの発達に影響を及ぼさない可能性が示唆された。(2)育児環境と子どもの発達とは、既存研究と同様に関連が認められたことから、育児環境の重要性が再認識された。(3)長時間保育の利用者では社会的な繋がりが希薄で、特に育児相談者が得難い状況にあることが明らかになり、社会的サポートのあり方への検討が必要である。(4)今後さらに保育サービスの質の向上を目指した取り組みが求められる。
著者
恩田 陽子 篠原 亮次 杉澤 悠圭 童 連 田中 笑子 冨崎 悦子 平野 真紀 渡辺 多恵子 望月 由妃子 川島 悠里 難波 麻由美 徳竹 健太郎 安梅 勅江
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.23-28, 2010-11-30 (Released:2017-09-15)

目的:本研究は、子育ち・子育て支援における評価指標として活用が可能な「就学前児用社会的スキル尺度」の「かかわり指標」との基準関連妥当性について明らかにすることを目的とした.方法:対象は2〜6歳の保育士により気になる子どもとしてあげられた全国98か所の認可保育園に在籍する保育園児121名であり、担当保育士による「就学前児用社会的スキル尺度」の評価、および同一検査者による「かかわり指標」子ども側面を用いた観察を合わせて分析した.就学前児用社会的スキル尺度の各因子得点、総合得点とかかわり指標の各領域得点、子ども総合得点との相関係数を算出した。結果と考察:「協調因子」と<応答性領域><共感性領域>、「自己制御因子」と<運動制御><感情制御>、「自己表現因子」と<主体性領域>で有意な関連がみられ、基準関連妥当性が示された。「就学前児用社会的スキル尺度」及び「かかわり指標」はともに子どもの社会性を短時間の行動観察により客観的に測定できるツールであり、場面により使い分けることで、子育ち・子育て支援に携わるあらゆる分野における、今後の幅広い活用が期待される。
著者
川名 はつ子 菊地 潤 中村 泉
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.31-40, 2000

出生前診断について、大学生を含む20歳以上の一般市民1,130人を対象にアンケート調査を行った。596人(52.7%)から出生前診断という言葉の認知・理解度や出生前診断をめぐる生命倫理についての回答を得た。それを性・年齢(20代、30代、40代以上)、既婚・未婚、子の有無別に検討した。結果は以下の通りである。(1)6割以上の人が出生前診断という言葉を知っていたが、理解度は曖昧だった。(2)男性より女性、若者より年長者、未婚者より既婚者、子無しより子有りの人が出生前診断について関心が深かった。(3)多数の女性が、出生前診断を受けるか否かは自分で決めるが、胎児に異常があると告げられた場合は、誰かに相談すると答えている。(4)男性は、出生前診断を受けるか否かや、異常が指摘された場合どうするかは、概ね相手の女性の意向次第と答えている。(5)若い独身女性は、あまり知識がないのに出生前診断に受容的である。(6)しかし全体では出生前診断について、よく知っている人の方が受容的という結果も出ている。(7)情報はテレビ、新聞などのマスコミから得ることが多いが、今後この問題の当事者となる20代の独身女性では、新関から情報を得ている人は少ない。
著者
高野 美香 鈴木 英子 髙山 裕子
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.25-36, 2016-09-30 (Released:2017-09-25)
参考文献数
26
被引用文献数
2

【目的】大学病院に勤務する新卒看護師のバ-ンアウトの関連要因を職場環境の視点から明らかにする。【方法】東京23 区および政令指定都市にある350 床以上の8 病院に勤務する新卒看護師508 人を対象とし,2012 年9 月,個人属性,労働環境,組織風土,職場の教育支援およびMBI-HSS(日本版バ-ンアウト尺度)から構成された自記式質問紙調査を用いて横断研究を実施した。【結果】回収数は364 人(回収率71.7%),有効回答は 317 人(有効回答率87.0%),バ-ンアウトの総合得点の平均は,12.4 点だった。バ-ンアウト総合得点を目的変数として,重回帰分析をおこなった結果,自由度調整済み決定係数(R²)は,0.318 で,32%の説明率があった。重回帰分析で,最終的に有意になった要因は,個人属性では,勤務先の職場での看護実習の経験があるもの,労働環境では,2 交替制勤務のもの,看護記録の量が少ないと感じているもの,仕事内容に関する満足度が高いものはバ-ンアウトが低かった。また,何か問題が生じたらすぐに話し合いをする組織風土で働いているもの,職場の教育支援として,プリセプタ-シップを支えてくれる教育担当者がいるもの,初めてのケアや処置に先輩が同行してくれるもの,看護実践の具体的な支援を受けているものは,バ-ンアウトが低かった。【結論】新卒看護師は,勤務先の職場での看護実習の経験があるとバーンアウトしにくい。職場環境においては,話し合いができるような組織風土のなかで,看護記録の負担が少なく,仕事に対する満足度が高いと,バ-ンアウトが低減できるといえる。また,職場の教育支援においては,プリセプタ-シップを支えてくれる教育担当者に満足をしていて,初めてのケアや処置には先輩が同行し,看護実践の具体的な指導があると,バ-ンアウトが低減できるといえる。
著者
黄 京性 川田 智恵子 山崎 喜比古
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.49-60, 1998

保健福祉教育の一形態として今後の展開が期待される「統合教育」につき、高校時の「統合教育」経験者(以下「統合校」)と非経験者(以下「非統合校」)の比較から、当時の印象、その後の障害者問題に対する意識変容、今後の保健福祉教育の望ましいあり方の検討を目的とした。対象は統合教育実施校の卒業生徒54名、非実施校の卒業生徒142名であり、質問紙法を採用した。統合校では、「統合教育」への違和感はほとんどみられなかったものの、障害児の学校選択については、特殊学校を勧める者が多くなっていた。その主たる理由は、障害児への差別や偏見ではなく、障害児の将来の生活独立を重視した考えであり、また現段階では普通学校が「統合教育」を実施するに環境が不十分であるという評価からであった。また、「統合教育」は障害者問題に関心を持つ契機と捉えながらも、障害者の受容態度や障害者問題に積極的に取り組む行動変容には至っていなかった。一方、障害者を取り巻く環境については、対象者の殆どが不充分であると捉え、特に障害者の就職先や障害者のための情報提供が不充分であると指摘していた。本研究より、普通学校での「統合教育」の有効性が確認され、その拡大実施に向けより一層の関心が求められた。また、障害児のみならず、一般生徒のノーマライゼーションに対する実践につながる環境づくり及び工夫の必要性が示唆された。
著者
原田 直樹 松浦 賢長
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.13-22, 2010

本研究の目的は、発達障害が疑われる学習面や行動面での著しい困難を抱える不登校児童生徒の実態を明らかにし、今後の支援のあり方を検討することにある。そのため、福岡県の全ての小・中学校を対象にアンケート調査を実施し、その人数、きっかけ、どのような支援が有効であったかを分析し、課題を考察した。その結果、不登校児童生徒全体に対する学習面や行動面での著しい困難を抱える不登校児童生徒の割合は20.2%(知的発達の遅れは認められず、行動面の著しい困難もないものの学習面で著しい困難を示す児童生徒7.3%、知的発達の遅れは認められず、学習面での著しい困難もないものの行動面で著しい困難を示す児童生徒8.7%、知的発達の遅れは認められないものの学習面と行動面ともに著しい困難を示す児童生徒数4.2%)であり、通常学級の児童生徒全体を対象とした文部科学省の同様の調査を大きく上回る結果となった。不登校状況が好転したケースにおける支援の内容については、校内外の協働体制の構築が重要であることを示す結果となったが、これらの児童生徒が不登校に至ったきっかけは、社会関係の取り結びの苦手さや環境変化への弱さなど、発達障害に特徴的なものが挙げられる一方で、家庭の中での課題が最も多く挙げられており、今後の学校の不登校支援機能の向上のために、アウトリーチによる継続的な支援が求められる。これら協働体制構築の調整役と家族支援には、教師よりも専門的に関わることができるスクールソーシャルワーカーによる介入の可能性を指摘した。
著者
丸山 昭子 安梅 勅江
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.41-47, 2000-10-31
被引用文献数
1

少子化時代における保健福祉サービスとして、夜間保育サービスヘの期待が高まっている。本研究は、夜間保育に関する顕在ニーズならびに潜在ニーズを、グループダイナミックスを応用した手法により体系的に把握し、深夜保育における課題を明らかにするとともに、今後の総合的な夜間保育のあり方への一助とすることを目的とした。対象は、夜間保育所の施設長6名、保育専門職(主任クラス)12名である。方法は、対象者の発するニーズをもとに支援の向上を図る質的な情報把握の方法論であるグループインタビュー法を用いた。その結果、施設長グループから、1)保護者の精神的援助の必要性、2)多様なニーズに対応可能なサービスの提供、3)学童保育の体制整備、4)十分な保育専門職の確保、5)地域に根ざした育児支援システムの整備、6)子育てに関する社会システム変革の必要性、の6点が課題としてあげられた。また、保育専門職(主任クラス)からは、1)子どもの生活リズムの調整、2)環境調整の工夫、3)異年齢保育の有効性、4)保護者に対する時間的・精神的サポート、5)保育専門職処遇の改善、6)一時保育のための体制の整備、の6点が課題として明らかにされた。これらの課題を今後の夜間保育に反映させ、さらにサービスの利用者である子ども・保護者、双方のウェルビーイングを社会全体で保障するシステムの構築が早急に求められる。
著者
安梅 勅江 田中 裕 酒井 初江 庄司 ときえ 宮崎 勝宣 渕田 英津子 丸山 昭子
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.9-17, 2004-03-30

子どもの3年後の発達に影響を与える要因について、長時間保育を含む保育形態、育児環境、属性等の関連を明らかにした。全国87園にて保護者と園児の担当保育専門職に質問紙調査と訪問面接調査を実施し、追跡可能であった485名を有効回答とした。その結果、1)3年後の子どもの発達への年齢・性別調整後の関連要因は、<対人技術>で一緒に買い物に連れて行く機会が乏しい、きょうだいがいる、基準年の運動発達がゆっくりである、<粗大運動><理解>で基準年の運動発達がゆっくりである場合、有意にリスクが高くなっていた、2)全変数投入の多重ロジスティック回帰分析では、<粗大運動>で本を読み聞かせる機会がめったにない、基準年の運動発達がゆっくりである、<対人技術>できょうだいがいる場合、有意にリスクが高くなっていた、3)3年後の子どもの発達への有意な関連要因として、「保育時間」はいずれの分析でも有意とならないことが示された。
著者
住居 広士 高山 忠雄 橋本 祥恵 下方 浩史
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.11-20, 1997-10-30

我々は介護度を、要介護者への直接処遇の介護業務における関わり度・困難度・必要度により数量化し、保健福祉機関職種別の介護専門性を比較検討した。1995年12月に配票調査を行い、保健福祉職種別の要介護者事例1208名から介護度を数量化し分析した。介護支援業務総計80項目を基に、6種類(生命、生活、情報、医療、末期、在宅)の主業務にまとめた。関わり度と必要度は、相関係数0.77(偏相関0.49)と非常に高く、困難度は関わり度とは0.57(-0.27)、必要度とは0.67(-0.02)とその偏相関係数は低かった。今回、その関係から、介護度=困難度×(関わり度+必要度)/2として数量化した。介護度は、職種別には、特養寮母が生命、特養看護が医療、特養指導員は情報、老健介護は生命、老健看護が医療、ホームヘルパーと訪問看護とデイケアはともに情報が一番高値であった。特養寮母と老健介護職員の相関係数(0.845)と老健介護職員と老健看護が相関係数(0.883)と非常に高値となった。介護度により保健福祉分野での介護専門性の比較検討ができることが示唆された。
著者
片山 秀史
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.41-47, 1998-10-24

保健福祉サービスにおいて、障害者等、身体に何らかの不自由を有する対象者に対する情報提供のあり方が問われている。情報提供施設としての図書館は、住民の身近に存在しており、誰もが利用容易な施設として、今後さらに情報提供の第一線機関としての役割が期待されている。そこで本研究は、全国公立大学図書館の身体障害者等に対する配慮の実態に関する調査などを踏まえ、今後の情報提供施設機関の課題を整理したものである。施設環境等ハード面のバリアフリー化はもとより、検索支援、読書支援、介助的支援、職員教育を含めた利用にあたってのソフト面での各種障害対応の重要性が示唆された。
著者
鈴木 英子 叶谷 由佳 石田 貞代 香月 毅史 佐藤 千史
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.19-29, 2004-03-30

本研究の目的は、日本語版RAS (Rathus assertiveness schedule)を作成し、その因子構造を評価することである。 RASは、Rathusによって開発されたアサーティブネス行動を測定するための尺度であり、欧米では広く使われている。そのRASをback-translationとともに日本語へ翻訳し、看護学生103人のサンプルで検討した。その結果、日本語版RASはテスト-再テスト法(r=0.86 p<0.01)及び折半法(r=0.72〜0.80 p<0.01)で信頼係数が高かった。日本語版RASのクロンバックの信頼係数は0.82〜0.84 (p<0.01)であり、内的整合性が高かった。因子分析では、7因子が抽出され、原版のRASとは、若干の違いがあったものの妥当性が高い可能性が示唆された。
著者
國定 美香
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.1-8, 2011-01-10

目的:本研究では、介護職員の負担度と達成度について介護業務との関連性を明らかにする。さらに介護業務ごとの負担度と達成度が、介護労働時間や要介護度とも関連性があるのかについて検討する。方法:介護老人福祉施設6施設の介護職員209人を対象に、入所者に対して何の介護業務を何分間、実施したかについて記録する自計式タイムスタディ調査を実施した。同時にその負担度と達成度について、主観的に5段階の評価で介護職員に記載してもらった。結果:介護業務の中で、負担度が強いのは行動上の問題への介護であり、達成度が強いのは機能訓練であった。またSpearmanの相関により、介護労働時間の増加と対象者に直接関わらない業務の負担度のみに中程度の相関が認められた。負担度と達成度では、10項目の介護業務の内、7項目の入浴清潔保持整容更衣、医療、移動移乗体位変換、食事、機能訓練、対象者に直接関わらない業務、社会生活支援において中程度の相関が認められた。なお、負担度と達成度と要介護度には相関が認められなかった。結論:介護職員は、介護業務に負担を感じながらも、提供したサービスに対して仕事の達成を感じている。しかし、認知症高齢者への介護の負担は強く、専門的知識の向上による達成感が求められる。