著者
竇 碩華 佐藤 由利子 Sato Yuriko
出版者
Japan Association for Migration Policy Studies
雑誌
Migration Policy Review
巻号頁・発行日
vol.9, 2017-05 (Released:2017-01-20)

In this research, the factors which influenced the choice of workplace, satisfaction with their current working & living environment and future plan of the Chinese graduates of Japanese universities are explored based on their questionnaire and interview surveys.As the result of the survey, it was found out that those who work in Japanese organizations have stronger discontent with the promotion while those who work in Chinese organizations have dissatisfactions with the personnel evaluation system. Those who major in science & engineering tend to work in bigger organizations than those who majored in human & social sciences in both Japan and China. The former tend to have better treatment than the latter in the Japanese companies and Japanese-affiliated companies in China.Among those who work in Japan, 27% hope to return to China in the future. It is necessary to improve their working environment in order to retain them. It is also important to foster and support them as the bridge connecting the two countries. 本研究では,中国人留学生の就職先選択理由,日本と中国での職場環境,生活環境,将来計画について,理工系と文系,また主な職場別に分析を行い,彼らの定着・移動に影響を与える要因を明らかにすると共に,元留学生が職場で直面した課題を抽出し,改善への方向性を示す。
著者
堀 桂子 佐藤 由利子 村山 武彦 錦澤 滋雄
出版者
日本観光研究学会
雑誌
観光研究 (ISSN:13420208)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.115-125, 2015 (Released:2016-12-01)
参考文献数
26
被引用文献数
1

In this research, aiming to get the suggestion about fruitful tourism revival, semi-structured interview survey was conducted. Focusing on the collaboration between tourism-related administrations, tourist association, tourism-related organizations and others, this research examines tourism-based community development of Beppu city which was formerly flourished as a big hot spring destination. As the result, it is revealed that the effectiveness of connection between mass tourism and new tourism is starting to be recognized by some organizations, though the local government does not adopt positive policies heading towards the collaboration. Preparing the place of exchange information between organizations under tourism-based community development as a policy seems important.
著者
堀 桂子 佐藤 由利子
出版者
日本観光研究学会
雑誌
観光研究 (ISSN:13420208)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.39-51, 2019 (Released:2019-09-01)
参考文献数
32

旅行形態の多様化に伴い、観光まちづくりにおける関連組織間の連携が重要になっている。本研究では、熱海市を事例として、連携促進策による観光まちづくり組織の連携状況の変化、連携による効果や課題を分析した。分析の結果、連携は、市の主催する観光戦略会議や地域資源の掘り起こし活動を通じて開始され、ニューツーリズムを担う団体への活動支援や観光プロモーション事業を通じて広がり、観光客誘致に効果を上げていること、既存組織の保守的態度や、観光とまちづくりのバランスをとる難しさが、連携推進上の課題であることが判明した。
著者
佐藤 由利子 白土 悟 竇 碩華 ファム タン バオ ダット
出版者
東京工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究では、日本で理工系の学位を取得した元留学生の質問紙調査と関係者への聞き取りを通じ、彼らの定着・移動の選択に係る影響要因と職場環境・生活環境への満足度などを分析した。調査の結果、「キャリア形成/能力向上」は、理工系でも文系でも、日本留学生が就職先を選ぶ際に最も重視する要因であること、理工系では日本の技術力の高さが日本定着を促す要因であるものの、母国の経済発展に伴う「能力発揮・昇進」機会の増加や頭脳還流政策が、帰国促進要因になっていることが判明した。オーストラリア留学生との比較では、日本留学生に頭脳循環の傾向が強い傾向が見られた。
著者
松塚 ゆかり 水田 健輔 佐藤 由利子 米澤 彰純
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

平成29年度の研究目的は、マクロデータを用いて学生と高度人材の国家間移動と移動を規定する要因を分析することであり、課題中心的観点から理論、定量、定性研究を組み合わせて以下を遂行した。1.理論研究: モビリティーを軸に、公共財政論、人的資本論、規模の経済性理論、国際流動化論、移民論等の基礎文献を収集・整理し、共用ドライブ上で研究メンバー間で共有するとともに、定量研究のための仮説を整えた。2.定量研究: (1) 学生と高学歴者の国家間移動データをUNESCO:UISとOECD移民データベース(DB)等から、(2) 経済力、雇用、所得格差等の経済指標をWorld Development Indicators等から、(3) 就学歴、大卒収益率、高等教育費公私負担率等の教育指標をEducation at Glance等から収集、統合・加工した後、各国が提供するデータで補強し、高等教育をめぐるモビリティーとその規定要因を分析するためのデータベース(Database for Higher Education Mobility〈DHEM〉)を構築した。DHEMは研究メンバーの専門と関心を軸に複数にデータセット化し、専用ドライブで共有して分担分析した。さらに、平成30年度の計画研究である個票データの収集を試行し、DBの具体的設計を終えた。3.定性研究: 平成30年度の米国現地調査に向けて上記の定量及び理論研究の成果を参考に、訪問候補の政府機関と大学の情報収集、調査プロトコールと質問項目の作成を進めた。4.研究成果の公開: 全米比較国際学会でのパネル会議開催の申請が採択され、同学会で上記の理論研究、定量研究の成果を発表した。 発表件数: 7件、研究論文: 1件、図書: 1件
著者
佐藤 由利子 野水 勉 近藤 佐知彦 堀田 泰司 太田 浩 鈴木 雅久 恒松 直美 高浜 愛 水戸 考道
出版者
東京工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

非英語圏として英語による授業という弱みを有する日本の短期留学を強化するには、縦横2つの軸からの拡充を検討する必要がある。縦とは、留学前、留学中、留学後の3つの時間軸にそった拡充策で、 特に「留学前」の海外における日本語・日本文化普及活動、「留学後」のキャリア形成支援活動との連携が必要である。横とは、企業、自治体、他大学、研究助成機関、国際協力機関、国際機関等との連携で、日本留学の魅力を高めることが可能になると 考えられる。