著者

金森 雅夫 金盛 琢也 内藤 智義 岸本 康平

出版者

一般社団法人 日本老年看護学会

雑誌

老年看護学 (ISSN:13469665)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.9-16, 2021 (Released:2022-08-04)

参考文献数

41

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高齢者の免疫の低下がCOVID-19感染の重症化に拍車をかけている.COVID-19の重症化のリスクを明らかにするためにスコーピングレビューを行った.重症化のメカニズム―サイトカインストームについてまとめ,COVID-19と高齢者のフレイル,認知症との関係について考察した.結果:重症化のリスクは,呼吸器疾患,高血圧,糖尿病などの基礎疾患,80歳以上の加齢,臨床所見としてNEWS;national early warning score,CRP,フェリチン,GPT,eGFR,せん妄,フレイルであった.フレイルは,多因子を調整しても生存率に影響する重要な因子であった.一方せん妄は,重症化の因子として肯定する論文と生存率に影響する因子としては否定する論文の2つがあり結論はでなかった.しかしせん妄は認知症の重症化の予兆のひとつと考えられ早急な対応を考える必要がある.高齢者施設の対応として,酸素飽和度の測定と必要に応じた酸素供給,呼吸器管理の徹底,ソーシャルディスタンスでのうつなどの対策,身体活動不活発対策が引き続き重要である.

著者

鈴木 みずえ 松井 陽子 大鷹 悦子 市川 智恵子 阿部 邦彦 古田 良江 内藤 智義 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 小林 小百合 六角 僚子 関 由香里 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.487-497, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

34

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目的:本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とした視点から認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開発した転倒予防プログラムの介護老人保健施設のケアスタッフに対する介入効果を明らかにすることである.方法:2016年5月~2017年1月まで介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高齢者に対する転倒予防プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ.研究期間は,研修,実践,フォローアップの各3カ月間,合計9カ月間である.対象であるケアスタッフにベースライン(研修前),研修後,実践後,フォローアップ後の合計4回(コントロール群には同時期),転倒予防ケア質指標,学際的チームアプローチ実践評価尺度などのアンケートを実施し,割付条件(介入・コントロール)と時期を固定因子,対象者を変量因子,高齢者施設の経験年数,職種を共変量とする一般線形混合モデルを用いた共分散分析を行った.結果:本研究の対象者のケアスタッフは,介入群59名,コントロール群は70名である.転倒予防プログラム介入期間の共分散分析の結果,転倒予防ケア質指標ではベースライン63.82(±11.96)からフォローアップ後70.02(±9.88)と最も増加し,有意な差が認められた.介入効果では,認知症に関する知識尺度の効果量が0.243と有意に高かった(p<0.01).結論:介入群ではケアスタッフに対して転倒予防ケア質指標の有意な改善が得られたことから,転倒予防プログラムのケアスタッフに対する介入効果が得られたと言える.

著者

鈴木 みずえ 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 金盛 琢也 内藤 智義 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.27-38, 2021-03-10 (Released:2022-04-03)

参考文献数

26

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【目的】本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とし,さらに認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開 発した転倒予防教育プログラムの介護老人保健施設に入所する認知症高齢者に対する介入効果を明らかにすることである。【方法】2016 年6 月~2017 年5 月まで北陸地方の介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高 齢者に対する転倒予防教育プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ。研究期間は,ベースライン,研修,実践,フォローアップの各3 か月間,合計12 か月間である。【結果】本研究の介入群は18名(男性5名:27.8 %,女性13 名:72.2 %)コントロール群は14名(男性2名: 14.3 %,女性12 名:85.7 %)であった。平均年齢は,コントロール群は84.79(± 6.59)歳,介入群は86.67(± 7.77)歳であった。転倒率・転倒件数に関しては,介入群の転倒率はベースライン期間66.7 %に対して実践期間は41.2% と減少,転倒件数ではベースライン期間19 件から実践期間10 件と減少していた。介入群をベースライン時のGBS スケール下位尺度C(感情機能),D(認知症の症状)の得点で高群,低群の2 群に分けた結果,高群において転倒件数が有意に減少していた。【考察】本研究はBPSD 高群に対して転倒率が有意に減少したことから,BPSD に関連した転倒予防に効果的なこと が示唆された。

著者

内藤 智義 山田 正己 中村 美詠子 尾島 俊之

出版者

一般財団法人 日本健康開発財団

雑誌

日本健康開発雑誌 (ISSN:2432602X)

巻号頁・発行日

pp.202243G01, (Released:2021-08-24)

参考文献数

18

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背景・目的 地域在住高齢者における摂食・嚥下機能と生活習慣との関連は、ほとんど明らかにされていない。本研究は、地域在住高齢者の摂食・嚥下機能の特徴及び、摂食・嚥下機能と生活習慣との関連性を分析することを目的とする。方法 地域包括支援センターが運営する口腔機能向上事業に参加した高齢者419名を対象に自記式質問紙調査を行った。有効回答288名(男性58名、女性230名、平均年齢73.6歳)を分析対象とした。調査項目は、基本属性、健康状態、生活習慣、摂食・嚥下機能を調査し、嚥下障害リスクの有無に差があるかをχ2検定で比較した。結果 嚥下障害リスク評価尺度改訂版で、「嚥下障害リスクあり」は72名(25.0%)、「嚥下障害リスクなし」は216名(75.0%)と判定された。準備期・口腔期の嚥下障害の平均得点が最も高く、咽頭期の嚥下障害の平均得点が最も低かった。「嚥下障害リスクあり」は、「嚥下障害リスクなし」より有意に何でも噛める者は少なく、外出する機会がほとんどない者、夜間よく眠れていない者が有意に多かった。考察 嚥下障害リスクとの関連からは、咀嚼機能と外出する機会を維持・改善することの必要性は高く、咀嚼力向上や外出する機会づくりへの支援は嚥下障害を予防する可能性を示唆した。また、嚥下障害リスクは、夜間睡眠に影響する可能性があり、高齢者の嚥下機能改善が睡眠の質を向上させる支援になる可能性が示唆された。