著者

加藤 剛平 倉地 洋輔

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11734, (Released:2020-08-04)

参考文献数

45

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【目的】本邦における健常な地域在住前期高齢者に対する運動プログラムによる転倒予防の費用対効果を明らかにした。【方法】公的医療・介護の立場から分析した。質調整生存年数(Quality Adjusted Life Years:以下,QALY)を効果,医療費と介護費を費用に設定した。マルコフモデルを構築して,65 歳の女性と男性の各1,000 名を対象に当該プログラムを実施した条件における10 年後の増分費用対効果比(Incremental Cost-Eff ective Ratio:以下,ICER)を シミュレーション分析した。費用対効果が良好とするICER の閾値は5,000,000 円/QALY 未満とした。【結果】女性,男性集団のICER は順に1,550,900 円/QALY,2,277,086 円/QALY であった。【結論】本邦において,当該プログラムの費用対効果は良好である可能性が高いことが示唆された。

著者

細井 俊希 澤田 豊 加藤 剛平 藤田 博曉 高橋 邦泰 黒川 幸雄

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.111-115, 2011 (Released:2011-03-31)

参考文献数

18

被引用文献数

2 2

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〔目的〕回復期リハ病棟入院患者の入院時と退院後の活動量を,活動量計を用いて計測し,退院前後での活動量の変化を客観的に明らかにした。活動量が低下した原因について聴取した。〔方法〕歩行可能な回復期リハ病棟入院患者8名を対象とし,退院前と退院後それぞれ約1ヶ月間の活動量を測定した。また,退院後に活動量が低下した原因について聴取し,ICF分類に基づき分類した。〔結果〕1日平均歩数は,すべての対象者で,入院期間中に比べ退院後に減少していた。また,すべての対象者が退院後に活動量が低下したと自覚しており,考えられる原因は,保健サービス,気候,家族の態度,屋内の移動,動機づけなどに分類された。〔結語〕退院時に対象者やその家族と退院後の目標について十分に話し合い,積極的にデイケアなどの利用を促すようなケアプランを立てることが,リハ回数や外出機会の増加にもつながり,退院後の活動量の低下を防ぐことができると考えられた。

著者

加藤 剛平 田宮 菜奈子 柏木 聖代 赤坂 清和

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.17-26, 2011-02-20

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【目的】地域在住要介護者等の外出頻度に関連する環境因子を横断研究により検討する。【方法】通所リハビリテーション利用者(77名)を対象にした。多重ロジスティック回帰分析を用いて,外出頻度が低い状態に関連する利用者の基本属性および環境因子を探索した。一週間の外出頻度を従属変数とし,性別,年齢,疾病の種類,日常生活活動能力,利用施設,一週間の通所リハビリテーション利用日数,環境因子を独立変数とした。環境因子は,Home And Community Environment(HACE)日本語版を用いて評価した。【結果】地域の障害の多さを示すHACE日本語版の地域移動性得点が高いことは,一週間の外出頻度が通所リハビリテーションの利用を除くと「まったく外出しなかった(調整オッズ比[95%信頼区間]:8.84[1.80-67.02])」と独立に関連した。また,通所リハビリテーションを外出頻度に含めた二次的分析でも同様の結果が得られた。【結論】地域の物的障害が多いことは,地域在住要介護者等の低い外出頻度に関連する環境要因として重要である。

著者

加藤 剛平

巻号頁・発行日

2010

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筑波大学博士 (ヒューマン・ケア科学) 学位論文・平成22年3月25日授与 (甲第5501号)