著者

長倉 三郎 高久 文麿 大島 泰郎 及川 昭文 常石 敬一 村上 陽一郎

出版者

(財)神奈川科学技術アカデミー

雑誌

創成的基礎研究費

巻号頁・発行日

2000

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本研究は,平成8〜10年度に実施された文部科学省科学研究費補助金(創成的基礎研究費)「科学と社会-フィージビリティ・スタディー」に基づき,より具体的な調査研究を遂行するために企画,実施されたものである。具体的には,ほぼ月1回の頻度で開催した全体の班会議,研究テーマごとの分科会,アンケート調査,海外研究機関の実態調査,および報告書の作成などを行った。●全体班会議全体の班会議においては,「科学と社会」に関連したテーマで,1〜2名の分担者からの話題提供,学識者による講演を行い,それらに基づいて討議した。その内容は以下のようになる。「英国における科学と社会研究」松本三和夫(東京大学)「ヒトゲノム研究に関する基本原則」高久史麿(自治医科大学)「成立基盤から観る科学と社会」市川惇信(人事院)「私にとっての科学」小松左京(SF作家)「タスキーギ梅毒研究について」金森修(東京水産大学)「学校教育における科学教育と科学を教える教師の問題」木村捨雄(鳴門教育大学)●分科会次の4つの分科会に分かれ,それぞれのテーマについて調査研究を行った。(1)わが国における「科学と社会」研究の推進方策に関する調査研究・(2)力としての科学の知の発展と集積が人類社会に及ぼす影響(3)ゲノム科学革命の構造:その人間社会に及ぼす影響(4)矛盾容認社会における「科学と社会」(1)においては,(1)国内の大学などにおける「科学と社会」に関する教育・研究の実態を把握するためのアンケート調査,(2)米国大学における「社会と科学教育プログラム」の実態調査を行い,その結果を報告書としてまとめた。(2)においては,「知は力の基になる」という観点から,「科学とは何が」「知の持つ力とは何を意味するのか」「科学における光と影」「科学の将来」などについて討議し,その内容を報告書としてまとめた。(3)においては,「科学と社会」の今日的課題として「ゲノム問題」を取り上げ,「ゲノム科学革命の歴史的背景」「社会に直面する生命科学および科学者」「クローン問題」,および将来の課題としての「科学と社会センター構想」等について討議し,その内容を報告書としてまとめた。(4)においては,「科学という知の形式」「科学の知と無矛盾生」「矛盾に関する世界観」「矛盾否定社会における社会の維持と科学」「矛盾容認社会における知の形態と科学」などについて討議し,その内容を報告書としてまとめた。

著者

及川 昭文 オイカワ アキフミ Akifumi OIKAWA

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2002-03-22

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本研究の目的は,考古学における数理的手法とは何かを明らかにし,数理考古学とでも呼ぶべき研究手法を確立することである。そのためには,数理的手法が考古学に新しい知見をもたらすことが実証されなければならない。これに答えるために本研究では,具体的な3つのテーマを設定して研究を行った。(1)考古学データベースの構築 年々増大する一方の「考古学的資料」を研究資料として利用でき,また研究者間での共有を可能にするには,従来の方法ではまったく間に合わないことは明らかである。コンピュータの持っている能力を活用し,まず「考古学的資料」から「情報」を抽出し,そしてデータベースとして構築していくことが不可欠である。本研究においては,考古学的資料をデータベース化するための構築手法としてのデータベース・エンジニアリングを提案し,それに合わせて新しいコンセプトのもとに従来のDBMS(Database Management System)とはまったく異なるデータベース管理システムBB-DB(Bare Bone Database System)を開発した。そしてBB-DBを利用して「貝塚データベース」「貝属性データベース」「遺跡地図データベース」の3種類の考古学データベースを作成した。(2)貝塚データベースから探る地域性 考古学の論文には,よく「神奈川県は縄文中期の遺跡は多いが後期は少ない,一方千葉県県は逆に後期の遺跡が多くなっている………」などと記載されているが,よく考えてみるとこの表現は実に不適切であることが分かる。都道府県という行政界のなかった縄文時代を,現代の行政界に基づいて説明することは,まったく不合理である。しかしながら,都道府県に代わる基準がないのも現状であり,何に基づいて地域性を論じればよいか,これまで十分に議論されてこなかった。本研究においては,約6,000の遺跡が収録されている貝塚データベースを対象に,この地域性を指摘できる指標を数理的な手法を用いて探った。(3)シミュレーションによる遺跡分布の推定 「北九州地方の弥生前期の遺跡の分布は………」という時の「遺跡」は,すでに発見されている遺跡のみを指している。ところがこの発見された遺跡群には,ある偏りが存在する。すなわち,ある地域で開発が進めば進むほど,そこで発見される遺跡は多くなるということである。遺跡の多さは,開発の度合いを示すバロメータといえないこともない。このような偏りを持った遺跡分布に基づいて推論することは,誤った仮説あるいは結論を導き出すことになりかねない。本研究においては,シミュレーションという手法を用いて,本来あるべき遺跡分布を推定する試みを行った。一般的に考古学においては,一つひとつの事象を積み上げて推論を進めていく,いわゆるボトム・アップ的な研究手法をとっている。しかし,何千,何万といったデータを対象に研究を行う場合には,まず仮説やモデルを想定して具体的な分析を進めるトップ・ダウン的な研究手法をとらざるを得ない。本研究においては,後者の立場をとり大規模な考古データベースを対象に,マクロな視点からの数理的手法を試みたが,研究の結果何ができたかを簡単にまとめると次のようになる。 (1)においては,まず考古学データベースの1次資料である報告書に存在する諸問題点を明らかにし,その解決策を提案した。そして,考古学データベースの構造について論じ,項目辞書の開発などを行い,データベース作成のための指針とした。また,ここで特記すべきことは,本研究で使用するデータベース群を構築,管理するために開発したデータベース管理システム,BB-DB(Bare Bone Database System)が予想以上の性能,機能を発揮し,単に考古学分野のデータベースだけでなく,汎用的に利用可能であるということを実証したことである。 (2)において目標としていたことは,2つある。ひとつは,数千,数万といった大きな数の遺跡群をいかにして分析するかということ。約6000レコードが収録されている貝塚データベースの数量化の手法を見つけることであった。いいかえれば,大きなまとまりで考える,すなわちマクロな視点からの分析を行う手法を見いだすことであった。もうひとつは,貝塚データベースの遺跡群をいくつかの地域(クラスター)に分けるための手がかり,あるいは指標というものを,データの数量化,そして数量的分析によって得ることができることを示すことであった。前者については,貝生息域のデータと遺跡の経緯度データを活用することによって,一つひとつの遺跡をより大きなグループにまとめ,それをまたより大きなグループにまとめるということを繰り返し,それをもとに分析を行った。後者については,特定の貝の出土分布の時期別変化に縄文海進の影響が示されているといった新しい知見なども得ることができ,また,メッシュあたりの遺跡密度から遺跡群のクラスターを指摘できるといった,地域性を示すための指標を明らかにすることができた。 (3)において,主張したかったことのひとつは,手作業では到底なしえないことも,コンピュータを利用することによって可能になるということである。今回のシミュレーションのように,何千という遺跡データ,何万という国土数値情報データを対象にして,何十万回という数値計算を行い,図化するという作業は,コンピュータなしでは絶対に不可能なことである。シミュレーションそのものについていえば,その結果の考古学的な評価は別にして,この手法が遺跡分布の推定に有効であることは実証できた。また,遺跡期待指数というこのシミュレーションのために考案した指標の高さによってクラスターを抽出し,特殊な地域性を指摘できることがわかったことは,予想外の収穫であったし,シミュレーションという研究手法が,これからの考古学研究の大きな道具となることを示すことができた。 以上を総括していえば,数理的手法が考古学研究に有効であること,また,従来の方法では得られなかったような知見を得ることが可能であることは,十二分に示すことができた。しかし,そのためには,データベースを作ることができる,コンピュータを使える,数量的分析ができるといった諸々の技術を習得するだけでなく,さまざまな考古学事象をこれまでと異なる視点で捉えなおせることが必要になってくるを指摘しておきたい。

著者

及川 昭文

出版者

勉誠出版

雑誌

人文学と情報処理 (ISSN:09194428)

巻号頁・発行日

no.20, pp.2-4, 1999-03

著者

及川昭文

雑誌

情報処理学会「人文科学とコンピュータ」研究会資料

巻号頁・発行日

vol.94, pp.39-46, 1994

被引用文献数

2

著者

及川 昭文

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2002

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identifier:総研大乙第94号

著者

岡田 益吉 小柳津 広志 田中 雄二郎 武田 裕 家 泰弘 及川 昭文

出版者

筑波大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1992

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科学研究費補助金は,その発足以来,大学等の研究機関における学術研究を,基礎研究から試験的研究まで幅広く支援してきている。また,分野も文学,歴史,法学などの人文・社会科学から理学,工学,医学などの自然科学までのすべての専門分野にまたがっており,今や日本の学術研究を支える基盤的経費として位置付けることができる。近年,学術活動を支える研究環境の整備,とりわけ,学術研究の振興の要となる科研費の拡充が緊急の課題となっており,これに伴い学術審議会等から科研費の配分審査体制の一層の改善・充実が求められている。これらを受けて研究種目の改編や分科・細目表の改正等が行われてきているが,科研費における学術研究の進展に寄与するためには,科研費による学術研究の実態を分析しその動向等について詳細な基礎データの整備・収集・分析を行うことが必要である。このため,平成5年度は下記のとおり調査研究を行った。(1)科研費の審査員に対するアンケート調査科研費の一般研究等の審査は書面による第一段審査と合議による第二段審査の二段審査制により行われているが,平成5年度の審査に携わった第一段審査員及び第二段審査員並びに平成6年度の審査に携わった第二段審査員に対して,配分審査方法と実際に審査を行った際の問題点等について,アンケート調査を行った。(2)各大学の研究者に対するヒアリング調査メンバーが手分けをして,大学等の研究者から,科研費における学術研究の実態,科研費に関する要望,本研究課題で検討中の配分審査方法の改善案等に対する意見等について,ヒアリング調査を行った。(3)アンケート調査・ヒアリング調査の集計・分析2年間のアンケート調査・ヒアリング調査等の結果を集計・分析し,研究成果報告書を取りまとめた。