著者

西本 美紗 田中 友規 高橋 競 Suthutvoravut Unyaporn 藤崎 万裕 吉澤 裕世 飯島 勝矢

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.273-281, 2020-07-25 (Released:2020-09-04)

参考文献数

22

被引用文献数

8

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目的:近年,老化に伴う口腔機能の低下(オーラルフレイル)が低栄養や心身の機能低下に繋がることが注目されている.本研究は,オーラルフレイルが栄養摂取のみならず主観的な食事の満足感にも関連するという仮説の下,オーラルフレイルと食事の満足感の関連を明らかにすることを目的とした.方法:対象は千葉県柏市在住高齢者におけるコホート研究2016年度追跡調査参加者のうち,認知機能障害が無く主要変数に欠損値の無い者とした.食事の満足感は食事のおいしさ,食事の楽しさ,食事量,口腔関連指標は残存歯数とオーラルフレイルを評価した.調整変数は年齢,性別,BMI,居住形態,抑うつ傾向,義歯の使用状況,慢性疾患既往歴とし,ロジスティック回帰分析を用いオッズ比を算出した.結果:対象者940名(平均年齢76.3±5.1歳;男性53%)のうち,食事の味を「とてもおいしい,おいしい」と回答した者は71%,食事を「楽しい」と回答した者は96%,食事量を「多い,やや多い」と回答した者は23%,「ふつう」と回答した者は63%であった.平均残存歯数は20.8±8.5本であり,残存歯数20本以上/未満の間で食事の満足感に有意差は認められなかった.一方,オーラルフレイル該当者8.4%は,非該当者に比べて食事を「とてもおいしい,おいしい」と回答した者(OR 0.49,95%CI 0.29~0.83),食事量を「多い,やや多い」「ふつう」と回答した者(OR 0.36,95%CI 0.15~0.84;OR 0.44,95%CI 0.22~0.85)が有意に少なかった.結論:オーラルフレイルは食事の満足感に関連することが明らかになった.また,その関連性は残存歯の多少のみでは認められず,高齢者の充実した食事を支えるためには口腔機能全般の維持・向上が必要であることが示唆された.

著者

吉澤 裕世 田中 友規 高橋 競 藤崎 万裕 飯島 勝矢

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.306-316, 2019-06-15 (Released:2019-06-21)

参考文献数

47

被引用文献数

4

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目的 本研究は,自立高齢者の様々な活動とフレイル予防対策の知見を得るために,悉皆調査データを用いて,週1回以上実施している活動とフレイルとの関連について検討した。方法 要介護認定を受けていない地域在住高齢者73,341人全数を対象とした,厚生労働省の基本チェックリスト項目および,対象者が週1回以上実施している様々な活動(身体活動,文化活動,地域・ボランティア活動)に関する悉皆調査データを用いた。フレイルとの関係について,各活動単独およびその重複別に評価した。さらに,活動の実施状況別のプレフレイルおよびフレイルとの関連について,非フレイルを参照カテゴリとし,性別・年齢を調整した多項ロジスティック回帰分析を行った。結果 当該地域在住における介護認定を受けていない65歳以上の高齢者の67%に相当する49,238人のデータが解析された。性別の内訳は,男性24,632人,女性24,606人であった。身体活動,文化活動,地域活動の習慣を有する高齢者は各65.9%, 78.8%, 14.9%であり,プレフレイルは22.7%,フレイルは12.8%にみられた。いずれの活動もフレイルと有意な関連性が認められた。3種の活動すべてを実施している群を対照とした場合,フレイルに対する調整オッズ比[95%CI]は,身体活動未実施の場合2.19[1.71, 2.80],文化活動未実施では1.48[0.91, 2.43],地域活動未実施では2.09[1.80, 2.44]であった。また,1種類の活動のみを実施している場合の調整オッズ比は5.40~6.42でいずれも有意にフレイルと関連していた。さらに3種の活動のいずれも未実施の場合の調整オッズ比は16.41[14.02, 19.21]で活動の種類の減少に伴ってフレイルの段階的な増加がみられた。結論 高齢者を対象とした横断研究により,日常における身体活動,文化活動,地域活動を実施していないこととフレイルであることが関連していること,また実施していない活動が増えるほどフレイルのリスクが高くなる傾向が示された。フレイル予防において,身体活動の実施の重要性を支持するとともに,身体活動が困難な高齢者であっても,文化活動や地域活動などの分野の異なる活動の重複実施がフレイル予防につながる可能性が示唆された。

著者

久野 譜也 田辺 解 吉澤 裕世

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.91-97, 2011 (Released:2016-04-15)

参考文献数

39

被引用文献数

1 2

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我が国では,今後10 年間で高齢化の加速度的進行に加えて人口減がみられることにより,健康は単に個人の課題としてだけではなく大きな社会的課題となり,国民の安心及び経済力の維持という視点でも重要な課題となる.特に,生活習慣病の克服は重要な命題であるが,国民が生活習慣,特に運動と食事をうまくコントロール出来れば,それらの課題への対処法になる可能性が示唆されている.しかしながら,運動や食事コントロールの困難さは依然として解決されていない.さらに,望ましい運動量の実施ができている国民は,依然として全体の3割にすぎない.それゆえ,生活習慣予防における運動の重要性のエビデンスの蓄積をさらに拡充すること,「運動をいかに生活スタイルに溶け込ませるのか」という研究が現在求められている.

著者

吉澤 裕世 横山 典子 金 正訓 菅 洋子 久野 譜也

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.383-392, 2012-08-01

参考文献数

31

被引用文献数

2 1

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In the present research, first we evaluated the association between urban area size and commuting modes with physical activity among working people. Then we investigated the longitudinal effects of urban area size and commuting modes on increased physical activity due to health guidance intervention. The subjects were 401 male employees (aged 46.3±7.8) of A corporation, and were split into two groups, metropolitan area group (N=235) and local area group (N=166), based on the population density of place of work. IPAQ-E was used for evaluation of walking environments, and physical activity was assessed using pedometers. The intervention consisted of an exercise-focused health guidance over the course of one year. The cross-sectional study admitted that in comparison with the local area group the metropolitan area group had more than physical activity (p<0.01). Not only the size of urban area but commuting modes were significantly related to the level of daily physical activity (p<0.001). In longitudinal study, regarding the effects of the intervention for the physical activity, the study showed the possibility that urban area size was not directly effective but traffic safety in residential area (p<0.05) and willingness to take a walk (p<0.01) were effective. The cross-sectional study suggested that the size of the urban area and commuting modes had independently an effect on the physical activity of working people. The longitudinal study, on the other hand, suggested that the size of the urban area and commuting modes may not any direct influence on the effects of physical activity intervention.

著者

吉澤 裕世

巻号頁・発行日

2013

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筑波大学博士 (スポーツ医学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6579号)