著者

川口 恵子 伊東 田恵 太田 理津子

出版者

関東甲信越英語教育学会

雑誌

関東甲信越英語教育学会誌 (ISSN:21858993)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.57-70, 2015 (Released:2017-07-20)

参考文献数

23

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Academic writing has been traditionally viewed as impersonal, but recent corpus-based research has revealed that writers of research articles (RAs) in both scientific and social sciences use first-person pronouns in their RAs for constructing authorial identity. This research focuses on the use of first-person pronouns, powerful linguistic resources to convey an author’s voice. Using two corpora consisting of 21 RAs each by Japanese and native English TESOL researchers, we investigate how first-person pronouns are used to represent the authors in text. We also explore the factors that characterize the Japanese writers’ use of first-person pronouns by referring to the results of a survey conducted on 70 Japanese EFL teachers inquiring about the practice and perception of first-person pronoun use in RAs. The results indicate that the Japanese researchers use first-person pronouns less frequently in their RAs. The further analysis suggests that the low frequency of first-person pronouns may not be caused just by the researchers’ view of academic writing but that different factors such as consideration for the conventions practiced in the discourse community or research methods adopted may be related to the choice of first-person pronouns in RAs.

著者

川口 恵子 伊東 田恵 太田 理津子

出版者

芝浦工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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著者を指す第1人称代名詞(Iやwe等)が英語教育・工学という2つの異なる分野でどのように使用されているかを出版年代の観点も含め学術誌論文を分析した。各分野の主要学術誌2誌ずつより選んだ約250編が分析対象である。その結果、第1人称代名詞は工学系論文で最もよく使われており、英語教育分野では、日本人研究者の第1人称代名詞の使用頻度は英語母語話者研究者に比べ低いことがわかった。また、工学系論文では20年前と最近の論文での代名詞の使用頻度に差がなかったが、英語教育系論文では年代による差が見られた。大学英語教員に実施したアンケートより、第1人称代名詞の使用は様々な考えに基づいていることがわかった。

著者

渡邊 勧 金子 哲 太田 理恵 菅野 早苗 廣木 祐三子

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.141, 2010

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【はじめに】<BR> 地域ケアシステムは、茨城県独自のシステムとして、保健、医療、福祉などの地域の他職種の人々が連携して、在宅の要介護者にサービスを提供するシステムが平成6年に創設された。現在では各市町村の社会福祉協議会を窓口として、支援を必要とする人に対して在宅ケアチームを編成し、在宅サービスの充実化を図っている。サービスの内容は、訪問・通所介護など介護保険や自立支援給付等の法的な福祉サービスに近所の方による見守り、安否確認、軽度の生活補助などを組み合わせたサービスを提供している。現在の地域ケアシステムは、介護保険適用の高齢者だけでなく、障害児(者)、子育て親、難病患者も対象となっており、地域ケアコーディネーターと呼ばれる保健・医療・福祉の従事者はじめ地域住民、ボランティアの人たちで編成されており、地域リハビリ指導においては、理学療法士がリハビリテーション指導に関わっている。今回、城里町社会福祉協議会において地域ケア及び地域リハビリテーションの相互の連携システムの推進を検討する機会を得たので報告する。<BR>【活動内容】<BR> 茨城県内地域ケアシステムは44地域における社会福祉協議会で運営され、その中で城里町では、平成21年2月に地域ケア・地域リハビリ相互連携システム推進検討委員会を発足。平成22年度の委員会では、理学療法士3名、作業療法士1名、養護学校教員3名、保護者会1名、城里町健康福祉課3名、地域ケアコーディネーター2名、社会福祉協議会事務局3名で構成され、地域活動支援センター(障害者作業所)、日中一時支援事業等利用者に対する相談介入、事例検討及び利用者への具体的介入の推進、相談を行っている。委員会会議の開催(H21年2月~H22年3月現在)は計13回である。活動報告の中では、学校と福祉の現場における壁の存在や、就学前後における個別支援計画がつながっていないこと、医療と介護(保険)の隙間に埋もれている対象者への支援活動が十分確立されていないことがあげられている。リハビリテーションにおける支援では、知名度の低さとともに、実際に病院や施設での勤務の枠を超えて地域リハビリテーションへの関わりができる人財、フィールドが限られることから、知名度の向上と、地域ケアと地域リハの相互協力が得られる体制作り、働きかけを向上していく必要性がある。<BR>【まとめ】<BR> 活動の中で、対象者と地域における課題を探り、地域を支えるための地域ケアシステムと地域リハビリテーションと継ぎ合わせが必要となる。小児から高齢者まで、より身近な地域で適切なリハビリテーションサービスを受けることができるよう、リハビリテーションのネットワークづくりを推進していくことが今後の課題となる。<BR>

著者

川口 恵子 伊東 田恵 太田 理津子

出版者

関東甲信越英語教育学会

雑誌

関東甲信越英語教育学会誌 (ISSN:21858993)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.57-70, 2015

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Academic writing has been traditionally viewed as impersonal, but recent corpus-based research has revealed that writers of research articles (RAs) in both scientific and social sciences use first-person pronouns in their RAs for constructing authorial identity. This research focuses on the use of first-person pronouns, powerful linguistic resources to convey an author's voice. Using two corpora consisting of 21 RAs each by Japanese and native English TESOL researchers, we investigate how first-person pronouns are used to represent the authors in text. We also explore the factors that characterize the Japanese writers' use of first-person pronouns by referring to the results of a survey conducted on 70 Japanese EFL teachers inquiring about the practice and perception of first-person pronoun use in RAs. The results indicate that the Japanese researchers use first-person pronouns less frequently in their RAs. The further analysis suggests that the low frequency of first-person pronouns may not be caused just by the researchers' view of academic writing but that different factors such as consideration for the conventions practiced in the discourse community or research methods adopted may be related to the choice of first-person pronouns in RAs.

著者

太田 理子

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.244-262, 1980-02-29 (Released:2017-05-19)

著者

米田 多江 小林 順平 太田 理

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.436, pp.25-30, 1999-11-18

被引用文献数

1

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跳合検出における端末の割り当て方は大きな課題となっている.仕様上,同じ状態であっても,端末の割り当て方によって競合が起きたり起きなかったりする.そのため,競合検出において,いかに有効な端末割り当てを行うかが重要となる.本論文では,端末の割り当てに関して,端末の組み合わせ数に関する問題と端末が属するサービスの決定に関する問題の2つについて述べる.前者においては,競合の発生に関係しない端末の組み合わせの縮退法と実際にあり得ない状態の組み合わせを持つ端末割り当ての削除法を提案する.また,後者においては,割り当てられた端末の属するサービスを決定する方法を示す.更に,提案手法にある複合サービスを適用した結果より,計算量を約2000分の1に押さえられることを示した.

著者

米田 多江 太田 理

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SSE, 交換システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.79, pp.13-18, 2000-05-19

被引用文献数

1

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複数のサービスを同時に提供した時に生じるサービス仕様間の不整合のことを競合と呼ぶ.競合は仕様段階で検出されることが望ましいが, 仕様段階で検出するには端末変数に実際の端末を割り当てる必要がある.更に, 端末の割り当て方によって競合が起きたり起きなかったりするため, 競合を漏れなく検出するには全ての端末の割り当てについて競合か否かの検査を行わなければならない.よって, 競合検出にかかる計算量は膨大となる.本論文では, 端末割り当て数削減のキーとなる「等価な状態」の定義を行い, その定義に基づいて, 検査を行わなければならない端末割り当てを「同一端末が割り当てられる端末変数の組み合わせについて, 異なる組合せを与える端末割り当て」のみに削減できることを証明する.