著者
和田 信義 島田 ひとみ 近藤 省造 川村 光弘 太細 孝
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.33, pp.1297-1298, 1986-10-01

知識情報処理技術を見積り業務に適用し、作業を合理化する試みを行っており、前報では、機械製品見積り業務の支援環境としてエキスパートシステムの利用を提案し、その開発支援ツールと応用例の大型回転機見積りシステムについて報告した。これらのシステムは表操作機能を特徴とし、この機能は開発支援ツールであるAceKitが実現したものである。現在のAceKitは、逐次型推論マシンMELCOM PSI上に開発され、作表業務の合理化を目的とするエキスパートシステムの開発を支援する。AceKitはスプレッドシート(表計算プログラム)形式のユーザインターフェイスを有する前向き推論システムであり、機能的には、ルール指向スプレッドシートと位置づけることができる。本報では、見積りシステムの表操作機能に注目し、これを実現する。ルール指向スプレッドシート、AceKitを提案する。
著者
成瀬 一明 前田 由美 太細 孝
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2002, no.15, pp.27-34, 2002-02-16
被引用文献数
3

携帯電話を利用したモバイルインターネットの爆発的な普及により全人口の40%、PCを上回る5000万人ものインターネット利用層が形成された.本研究では2001年10月インターネット上でアンケートを行い、幅広い年齢層を対象に通話/メール/Webなどの利用状況やECサービスの利用実態、新サービスの利用意向などのデータを収集し分析した。調査の結果、携帯電話によるオンライン有料情報の利用経験は3割を超えモバイルインターネットサービスとして定着していること、逆に通信販売などショッピングの利用経験はPCインターネット利用者の10分の1以下に留まっていること、などがわかった。さらに公共サービス適用への期待、支払いのトラブルや個人情報保護など、モバイルECの普及に向けて解決すべき課題を明らかにした.As a result of the explosive growth of the mobile Internet in Japan, approximately 50 million people, or 40% of the population, are considered recently accessing the Internet via their cellular phones. This rate exceeds that of those who access the Internet with their PCs. In October 2001, we conducted an online/Internet questionnaire for various age groupes to collect data concerning the cellular phone usage including the primary way of use (for calls, e-mail, or Web accesses), the use of E-Commerce services, and the needs for new services. The results of this questionnaire survey revealed that 30% of the cellular phone users had experiences in purchasing online information service have been established as mobile Internet services. On the other hand, the survey suggested that only a small number of cellular phone users used E-Commerce services such as shopping products: less than 10% of the PC users who purchased products via internet. In addition to the expectation for public services, the survey revealed that such problems as methods of payment, security of personal infomation, had to be solved for a further development of the mobile E-Commerce.
著者
苅谷 聡紀 片山 透 田仲 正幸 太細 孝 成瀬 一明 辻 秀一
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.35, pp.53-59, 2004-03-23
被引用文献数
5

近年、世界各国で地域通貨が運用されている。地域通貨は特定地域のみで使用が可能な通貨であり、これを利用することで特定地域内での個人間取引による相互扶助の活性化の効果等が期待できる。従来の地域通貨コミュニティーの運営方式に対して、より利便性の高い通貨運用を実現するためにモバイル端末による運用支援システムの導入を提案する。また、クライアント・サーバ型によるモバイル・アプリケーションの試作開発を行った。本稿では提案システム・試作システムの概要、その評価および今後の展望について述べる。Local currency is employed in present every country in the world. By using local currency, activation of the mutual help in an area is expectable. In this research, the support system for performing local currency employment using a mobile terminal is proposed. This paper describes the outline of a proposal system and a trial production development system, its evaluation, and a future view.