著者

松尾 俊彦 内田 哲也 山下 功一郎 松尾 智江 川上 雄祐 人見 敏哉 多賀 幹治 眞田 達也 山下 祐介 蔵本 孝一

出版者

比較眼科学会

雑誌

比較眼科研究 (ISSN:02867486)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.3-12, 2018 (Released:2020-05-15)

参考文献数

23

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岡山大学方式の人工網膜(OUReP)は光電変換色素分子をポリエチレン薄膜表面に共有結合した世界初の新方式の色素結合薄膜型である。光を受けて表面電位変化を生じ近傍の神経細胞の活動電位を惹起する。これまでの動物試験ではこの色素結合薄膜型人工網膜を20Gの眼内鑷子で掴んで網膜下に挿入していた。今回の報告では色素結合薄膜を網膜下に挿入する使い捨て注入器(OUReP Injector)を開発してウサギ模擬試験を行った。人工網膜注入器は色素結合薄膜を注入器先端から装填する先込め方式である。注入器本体と先込め器から構成される。注入器本体の先端は内径2mmの透明なチューブで、その中を注入器の押し棒が動き、押し棒は指を離すと注入器内部の押し棒周囲のコイル状金属バネによって自然に戻る。先込め器は平板上に内径2mmの透明チューブが固定してある。直径5-10mmの円形の色素結合薄膜を先込め器平板の切込み溝に立てて、溝とは反対側のチューブ口から25G眼内鑷子を突っ込み、切込み溝に立つ薄膜を掴んでチューブ内に引っ張り込む。先込め器のチューブと注入器先端のチューブとを透明な外筒チューブで連結して、先込め器チューブ内にある薄膜を注入器本体の先端チューブ内に先込め器用の押し棒で押し込む。先込め器を連結外筒チューブと一体で注入器先端チューブから外す。薄膜が装填された注入器先端チューブ中を27G 鈍針からの眼内灌流液で満たす。ウサギの実験的無水晶体眼8眼を使って注入器の動作性を確認する模擬手術を行った。25Gシステムの硝子体手術で38Gポリイミド針を使って網膜下に眼内灌流液を注入して網膜剥離を作成した。網膜凝固によって網膜剥離部に網膜裂孔を作成し、3mmの強膜創から人工網膜注入器を硝子体中に挿入し、その先端を網膜下に進めて薄膜を押し出した。その後、網膜下液を吸引して網膜を復位させ網膜裂孔周囲をレーザー凝固し、シリコンオイルを硝子体中に注入して手術を終えた。剖検して網膜下に色素結合薄膜が存在することを全例で確認した。この試験によってOUReP Injectorの技術的有用性が示された。

著者

山下 功

出版者

新潟国際情報大学情報文化学部

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.115-123, 2010-04-01

著者

山下 功

出版者

新潟国際情報大学経営情報学部

雑誌

新潟国際情報大学経営情報学部紀要 = Journal of Niigata University of International and Information Studies Faculty of Business and Informatics (ISSN:24342939)

巻号頁・発行日

no.2, pp.161-172, 2019-04-01

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本稿では、世界で初めてLRTを導入した公共交通先進地であるカナダ国アルバータ州エドモントン市の公共交通システムにおける運賃制度に焦点を当てて調査し分析することにより、問題点の考察を行った。その結果、この運賃制度は簡素であることが最たる利点である一方で、運賃収受においていくつかの問題点があることが明らかになった。また、多様な旅客の属性に応じた様々な割引運賃制度を設けることにより、市民の社会福祉に役立っていることが分かった。今後の課題として、他都市の公共交通事業者との比較、2020 年に導入が予定されているエドモントンのICカード乗車券についての調査、原価および費用についての調査および分析、利益管理の検討が挙げられる。

著者

山下 功

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.83-91, 2011-04

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本学ではFD の一環として授業評価アンケートを実施しているが,手作業による集計では莫大な工数を要するため,情報システムによる支援が必須である。そこで本稿では,本学における授業評価アンケートシステムの導入事例を通して,費用対効果の検証を行った。その結果,現行と従前のシステムを比較した場合,原価態様の相違と利用度の低さによって現行のシステムのほうが費用の点で不利であった。しかしながら,回避不能原価や当該システムに特有の効果を考慮して検討を行った結果,現行のシステムの優れている点を見つけることができた。現在は大学評価基準の改正という外的要因により授業評価アンケートを実施しているが,今後は授業評価アンケートの結果をもとに改善行動を行い,それを次なる計画や実行に反映していけるような組織的取組が求められる。