著者
松尾 俊彦 内田 哲也 山下 功一郎 松尾 智江 川上 雄祐 人見 敏哉 多賀 幹治 眞田 達也 山下 祐介 蔵本 孝一
出版者
比較眼科学会
雑誌
比較眼科研究 (ISSN:02867486)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.3-12, 2018 (Released:2020-05-15)
参考文献数
23

岡山大学方式の人工網膜(OUReP)は光電変換色素分子をポリエチレン薄膜表面に共有結合した世界初の新方式の色素結合薄膜型である。光を受けて表面電位変化を生じ近傍の神経細胞の活動電位を惹起する。これまでの動物試験ではこの色素結合薄膜型人工網膜を20Gの眼内鑷子で掴んで網膜下に挿入していた。今回の報告では色素結合薄膜を網膜下に挿入する使い捨て注入器(OUReP Injector)を開発してウサギ模擬試験を行った。人工網膜注入器は色素結合薄膜を注入器先端から装填する先込め方式である。注入器本体と先込め器から構成される。注入器本体の先端は内径2mmの透明なチューブで、その中を注入器の押し棒が動き、押し棒は指を離すと注入器内部の押し棒周囲のコイル状金属バネによって自然に戻る。先込め器は平板上に内径2mmの透明チューブが固定してある。直径5-10mmの円形の色素結合薄膜を先込め器平板の切込み溝に立てて、溝とは反対側のチューブ口から25G眼内鑷子を突っ込み、切込み溝に立つ薄膜を掴んでチューブ内に引っ張り込む。先込め器のチューブと注入器先端のチューブとを透明な外筒チューブで連結して、先込め器チューブ内にある薄膜を注入器本体の先端チューブ内に先込め器用の押し棒で押し込む。先込め器を連結外筒チューブと一体で注入器先端チューブから外す。薄膜が装填された注入器先端チューブ中を27G 鈍針からの眼内灌流液で満たす。ウサギの実験的無水晶体眼8眼を使って注入器の動作性を確認する模擬手術を行った。25Gシステムの硝子体手術で38Gポリイミド針を使って網膜下に眼内灌流液を注入して網膜剥離を作成した。網膜凝固によって網膜剥離部に網膜裂孔を作成し、3mmの強膜創から人工網膜注入器を硝子体中に挿入し、その先端を網膜下に進めて薄膜を押し出した。その後、網膜下液を吸引して網膜を復位させ網膜裂孔周囲をレーザー凝固し、シリコンオイルを硝子体中に注入して手術を終えた。剖検して網膜下に色素結合薄膜が存在することを全例で確認した。この試験によってOUReP Injectorの技術的有用性が示された。
著者
加藤 眞義 舩橋 晴俊 正村 俊之 田中 重好 山下 祐介 矢澤 修次郎 原口 弥生 中澤 秀雄 奥野 卓司 荻野 昌弘 小松 丈晃 松本 三和夫 内田 龍史 浅川 達人 高木 竜輔 阿部 晃士 髙橋 準 後藤 範章 山本 薫子 大門 信也 平井 太郎 岩井 紀子 金菱 清
出版者
福島大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究の目的は、東日本大震災のもたらす広範かつ複合的な被害の実態を明らかにし、そこからの復興の道筋をさぐるための総合的な社会学的研究をおこなうための、プラットフォームを構築することである。そのために、(1)理論班、(2)避難住民班、(3)復興班、(4)防災班、(5)エネルギー班、(6)データベース班を設け、「震災問題情報連絡会」および年次報告書『災後の社会学』等による情報交換を行った。
著者
菅 磨志保 山下 祐介
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

災害が多発する昨今、市民による自発的な支援活動が不可欠になっているが、支援効果を高めるための組織化・制度化や、受援者(被災者)との関係性において問題も顕在化してきた。支援の制度化に関しては、特に公的主体との連携体制の構築が求められる中、従来から尊重してきた共同的な実践を可能にしつつ、トップダウン型の意思決定にも対応できる体制の構築が課題となっている。支援-受援関係に関しては、原発避難者が抱える問題構造を分析、支援が避難者同士を分断していく過程等を明らかにした。他方、過疎問題に悩む地域の復興調査から、良好な支援-受援関係が、復興の推進のみならず、従前の社会課題の解決にも寄与することが見出された。
著者
山下 祐介
出版者
弘前大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1998

本研究では「創発性」の概念をめぐって、次のような形でその明瞭化を試みた。まず理論研究として、社会学における「創発」概念の取り扱いについて、おもにG.H.Meadの理論に依拠しながら吟味を行った。人間的な意識発生のプロセスそのものに、そもそも創発性の契機が内存していること、またそうした個人の中からわき出てくる創発性が、社会の創発性にどのようにしてつながっていくのかを検討していった。またこうした理論的吟味と並行しながら、実態調査として、いくつかのネットワーク型組織を調査した。(1)長崎県雲仙普賢岳噴火災害・阪神淡路大震災のそれぞれの災害における災害ボランティアの活動から、非日常時のネットワーク組織を、(2)過疎地域・都市地域での地域づくりグループの活動から、日常時のネットワーク組織を、という形で、ネットワーク団体の形成・発展・解消の過程を比較検討していった。以上の研究を通じて、「創発性」概念が、社会を考察する上できわめて重要な位置を占めていることを確認した。と同時に、この「創発性」の社会学を、これまで社会学が主に手がけてきた「共同性」の社会学と接続していく必要であるとの感触もえた。とくに問題解決プロセスの中で、社会の「創発性」および「共同性」がいかに位置づけられるか、に注目すべきである。両概念の接続により、社会学の理論研究および実証研究のさらなる進展が見込まれるが、本研究ではこの点の指摘にとどまった。
著者
木下 謙治 山下 祐介 吉良 伸一 坂本 喜久雄 米澤 和彦 篠原 隆弘 岩元 泉
出版者
福岡県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

1. 九州の農業は、国内での農業生産のシェアを伸ばし、生産額も全国平均をかなり上回る数値をあげてきた。しかし、農外所得が低いために、農家所得は都府県平均の8割程度にとどまっている。2. 九州の各地で、佐賀県の代表的な水田地帯のようなところまで含めて、有力な専業農家は稲作への依存度を低めている。土地利用型農業の衰退化といえるが、それとともに、水田を如何に維持してゆくかが大きな問題となってきている。集落営農、機械共同利用組合、農作業センターなど様々な共同が必要となってきている。3. 南九州を中心とする畑作地帯では、茶、疏采園芸、花卉、畜産など多様な生産活動が展開しており、水田地帯よりも見通しは明るい。畑作地帯が有望となってきた背景には畑地潅漑が進展してきたことが大きい。いっそうの潅漑施設の整備が望まれる。゛4. 中山間地の農林業については、大分県上津江村でみたように、複雑な山間立地にみあった複合経営が必須である。そして、それを補うものとして、地場産業起こしが必要である。いわゆる、官民一体の地域づくりの運動の中に農林業を位置づけねばならない。5. 九州の農業を担っている中核的農家は、直系的家族である。家的な構成は、やはり、農家では今後とも維持されてゆくであろう。家=家父長制と考える必要はない。21世紀においても、農業の中心的な担い手は農家であると思われる。6. グローバルにみれば、九州農業は、日本農業と同じく零細な小農経営にとどまっている。むらに関わる共同は、なお、必要である。しかし、自治組織と生産組織との乖離は進んでいる。新しい農村コミュニティの形成も視野にいれなければならない。