著者

山田 悦子

出版者

北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院 = Research Faculty of Media and Communication, Hokkaido University

雑誌

メディア・コミュニケーション研究 (ISSN:18825303)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.187-203, 2018-03-26

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北海道大学現代日本学プログラムは、高等教育の国際化の流れの中で、日本の大学の正規学生として留学生を受け入れる日本学専攻の4年間の学士課程として設立された。第一期生が2014年10月に予備課程を、2015年4月より学士課程を開始し、当稿執筆時点の2017年11月で既に第四期生が予備課程を開始している。日本語を教育言語とする日本の大学の学士課程では、留学生の受け入れに際して障壁になると言われている「教育言語」の問題は大きく、入学時点で求められる高いレベルの日本語力がネックとなっていると言われている。またグローバル30の枠組みで多く作られた英語を教育言語とする学士課程では、日本に長期間滞在しながらも日本語力を身につけないまま大学卒業となり、日本での就職も難しいという問題があった。現代日本学プログラムはこの言語の障壁の解決も視野におき、日本語、英語の双方を教育言語とするバイリンガルプログラムとしての可能性を追求する方向で設置された。当稿ではこの現代日本学プログラム学士課程入学前の半年間の予備課程で取り入れた自律学習クラスの開発について述べる。筆者は2014年度秋学期より予備課程日本語コースの授業を担当し、2015年度より予備課程日本語コースコーディネーターとしてカリキュラム開発の試行錯誤を重ねてきた。それらの反省を交えながら今後のより一層の改善を目指し、自律学習に焦点を当てて以下に記すこととする。なお、当稿は「実践報告」に近い性質の「報告」として執筆した。

著者

山田悦次郎 著

出版者

元元堂

巻号頁・発行日

1906

著者

山田 悦 清水 光 布施 泰朗

出版者

大学等環境安全協議会

雑誌

環境と安全 (ISSN:18844375)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.191-198, 2014-09-30 (Released:2014-10-10)

参考文献数

23

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フッ化物イオンとホウフッ化物イオンの混合溶液の分析は、フッ化物イオン電極を用いたグランプロット標準添加法により、ホウフッ化物イオンの分解に用いるアルミニウムイオンの妨害を受けずにフッ化物イオンを定量することができ、その値からホウフッ化物イオンの分解率を求めることができた。難分解性であるホウフッ化物イオンは、常温においてアルカリ性や中性条件下ではほとんど分解せず、pH 3という酸性条件下でも2カ月後に20 %残存していたが、pH 3~4でアルミニウムイオンを添加すると約48時間で定量的に分解できることがわかった。アルミニウムイオンを添加するとフッ化アルミニウムを生成するためホウフッ化物イオンの分解が促進されると考えられる。 ホウフッ化物分解後のフッ化物イオンの処理は、カルシウム添加法とフッ素吸着樹脂を用いるカラム吸着法を組み合わせた二段階処理法を用いると、洗煙廃水のような複雑組成中のフッ化物イオンでも排水基準の 8 ppmをクリアして処理することができる。

著者

山田 悦子

出版者

北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院

雑誌

メディア・コミュニケーション研究 (ISSN:18825303)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.187-203, 2018

著者

山田 悦

出版者

大学等環境安全協議会

雑誌

環境と安全 (ISSN:18844375)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.141-149, 2015 (Released:2015-10-10)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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検知管法による京都工芸繊維大学の実験室におけるクロロホルム、ジクロロメタンなど揮発性有機化合物(VOCs)11物質とフッ化水素濃度の経年変化(2005~2014年)について、外部業者による作業環境測定の結果と比較して解析した。本学ではドラフトチャンバー使用や代替溶媒の使用によりベンゼンなどのリスクは低下したが、2008年以降、使用量の増加やGPC(Gel Permeation Chromatography)の装置をドラフト内で使用することなどの困難さによりクロロホルムやジクロロメタンなどのVOCsによるリスクが増加している。大学において特に管理濃度を超える可能性が高いVOCsはクロロホルムであったが、検知管法によるクロロホルムの平均濃度が1 ppm 前後(管理濃度3 ppm)と高く、さらにメタノール、酢酸エチルなど他のVOCsが複合的に検出されている実験室は、外部測定でも改善が必要な管理区分として評価されている。本学での実験室における長期の検知管法を用いるVOCs濃度測定とその経年変化の解析から、検知管法は大学の実験室のリスク評価やリスク管理に有用であることが明らかとなった。

著者

山田 悦 沖田 秀之 山田 武 平野 宗克 成田 貞夫

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.419-422, 2000 (Released:2001-06-29)

参考文献数

18

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銀はイオン状態のとき,大腸菌や細菌等を10μgl-1(10ppb)という極微量濃度で死滅させる効果があるため,プールや温泉では塩素系薬剤に代わって利用を拡大しつつあり,また銀系抗菌製品も開発されてきている。日本ではまだ銀の法規制はないが,適正な濃度での使用が必須であり,定量下限数ppbの銀の高感度簡易定量法が求められている。本研究では,ペルオキソ二硫酸カリウムによるMn(II)→Mn(VII)の酸化における銀の触媒作用を利用した高感度定量法を開発し,水道水,井戸水及び温泉水などの銀イオンの測定に適用した。本法の定量限界は1ppbと高感度で,銀80ng,5回測定の相対標準偏差が0.9%と再現性も良く,共存イオンの影響もなく銀の迅速で簡易な定量として有効な方法であることが明らかとなった。また,簡易法(目視)でも標準色表との比較により2ppbまでの分析が可能である。

著者

山田 悦 浅野 広樹 布施 泰朗

出版者

大学等環境安全協議会

雑誌

環境と安全 (ISSN:18844375)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.2_97-2_104, 2012 (Released:2012-10-26)

参考文献数

21

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環境試料中の微量過塩素酸イオンの測定法として開発したサプレッサー型イオンクロマトグラフ装置を用い、大気環境及び水環境中における過塩素酸塩の動態解析を行い、土壌や農作物への影響についても検討した。2007年から2009年の京都市における雨水中過塩素酸イオンの濃度範囲はN.D.~3.53 μg/L、平均濃度は0.72±0.70 μg/L(n = 41)であった。大気エアロゾル中過塩素酸塩の濃度範囲は0.02~9.64 ng/m3、平均濃度は0.62±1.32 ng/m3(n = 132)で、2~4月に高いという季節変化を示し、バックトラジェクトリ解析より中国大陸からの汚染物質の長距離輸送の影響が推測できた。近畿における淀川水系河川水、水道水及び地下水中過塩素酸イオンの濃度は、いずれもアメリカマサチューセッツ州の飲料水基準(2μgg/L)より低く、人間の健康に安全なレベルであった。野菜中の過塩素酸イオン濃度は、レタス、キャベツなど可食部が葉菜の野菜中に比較的高く検出された。2009年測定の京都産牛乳中過塩素酸イオン濃度の平均値は22.6±7.61 μg/Lと2005年の値より高かった。雨や大気エアロゾルにより負荷された過塩素酸塩が農作物の葉などに濃縮し、間接的に牛乳の濃度に影響したと考えられる。

著者

山田 悦郎 高橋 カネ子 佐藤 光夫 石井 幸博

出版者

公益社団法人 日本冷凍空調学会

雑誌

日本冷凍空調学会論文集

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.17-23, 1994

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In this paper, the experimental results are represented on the effective thermal conductivity of cellulose insulation powder which is made from recycled newspapers. This insulating material is useful for energy and resources saving. The steady state cylindrical absolute method is employed by considering the accuracy of measurement. The experimental results are compared with the ones measured previously by other methods.<br>The main results obtained are as follows;<br>(1) The effective thermal conductivity of this insulating material increases with increasing temperature and effective specific density, respectively. But, these increasing rate is not so large.<br>(2) The effective thermal conductivity is about 0.04-0.06[W/mK] at the range of the effective specific density less than 100 [kg/m<SUP>3</SUP>]. This value is comparable with other industrial insulating materials.

著者

小原 慎弥 上原 隆志 木村 圭一郎 吉田 哲郎 藤原 翔平 水口 裕尊 布施 泰朗 山田 悦

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.231-240, 2009 (Released:2009-05-04)

参考文献数

16

被引用文献数

4 5

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2006年12月から琵琶湖水を採水し,湖水中の溶存有機物質(DOM)を疎水性樹脂(DAX-8)で疎水性酸(HoA),疎水性中性物質(HoN)及び親水性有機物質(Hi)にカラム分画し,DOM及びその画分の鉛直分布や月変化など動態解析を行った.DOMとその画分の鉛直分布は,5月までは水深に関係なくほぼ均一だが,夏季6~9月には水温躍層(水深10~20 m)の間で大きく変化した.表層水のDOM,Hi及びHoA濃度は,5~9月に増加し,水深の深い所との濃度差が大となった.これらが増加した春季から夏季にはクロロフィルの増加が見られ,フミン物質の増加に加えて内部生産によるHi濃度の増加が影響していると考えられる.トリハロメタン(THM)生成能は,水深10 m付近で高く,水深20 m以下では35~40 μg/Lの値で水深による変化は小さかった.培養時における藻類由来有機物の単位有機炭素当たりのTHM生成能はMicrocystis aeruginosa>Cryptomonas ovata>Staurastrum dorcidentiferumの順で,その種類によってかなり異なり,土壌起源のフミン物質のTHM生成能より低い値を示した.一方,生分解時における藻類由来有機物の単位有機炭素当たりのTHM生成能は,その種類による違いは少なく,湖水の値に近い値を示した.

著者

西村 進 山田 悦久 桂 郁雄 Arsadi Edy M. 茂木 透 西田 潤一 楠 健一郎 城森 明

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1990, no.2, 1990-11-06