著者
添盛 晃久 小豆川 勝見 野川 憲夫 桧垣 正吾 松尾 基之
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.62, no.12, pp.1079-1086, 2013-12-05 (Released:2013-12-28)
参考文献数
34
被引用文献数
2 2

The concentration of radioactive cesium in sediments of Tokyo-bay, released by the Fukushima Dai-ichi nuclear power station accident, was measured every half year from July ’10 to February ’13 in order to analyze the trend of concentration. The samples were collected at two artificial deeper sites in dredged trenches and one natural shallower site, which were located off Makuhari in Tokyo-bay, then they were brought into a Ge detector to measure the γ-rays. According to an analysis of the upper layer of the samples, both 134Cs and 137Cs had been detected since the samples of August ’11, and they must have been released by the accident. Furthermore, from February ’12 to February ’13, the concentrations of 134Cs and 137Cs in upper layer of sediments had been higher at deeper sites than shallower site. The deeper sites look like pitfall traps for fine particles clinging to 134Cs and 137Cs, so we can call these sites "the hotspot in the sea". We also examined the depth profiles of 134Cs and 137Cs in samples taken on August ’12 and February ’13. As a result, 134Cs and 137Cs were found to have gone deeper in the sediment on February ’13 than on August ’12, and the inventory of them was also larger on February ’13. In addition, this phenomenon was observed more clearly at deeper sites than shallower site. Though 134Cs and 137Cs had not increased very much in upper layer from August ’12 to February ’13, we clarified that they had been flowing into the Tokyo-bay.
著者
小森 昌史 小豆川 勝見 野川 憲夫 松尾 基之
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.475-483, 2013-06-05 (Released:2013-06-27)
参考文献数
31
被引用文献数
18 35

福島第一原子力発電所事故によって環境中に降り積もった放射性核種が,地点ごとに原子炉1~3号機の中でどの放出源の寄与によるものであるかを134Cs/137Cs放射能比(以下放射能比)を指標として調べた.事故によって放出された134Csと137Csの放射能比はおよそ1 : 1であるが,細かく見ると原子炉ごとに比が異なるために環境試料中で放射能比のばらつきが生じており,その比が汚染源ごとの寄与の大きさを表す指標になると考えられる.そこで本研究では東日本の広域で土壌・植物片を採取してγ線測定を行い,各地点における放射能比を算出した.また東京電力が公開している原子炉建屋やタービン建屋の汚染水の放射能から,各原子炉における134Cs/137Cs放出放射能比を算出し,環境試料中の放射能比と比較した.その結果,最初に放射性核種を放出した1号機の放射能比と,最初に汚染が起こったとされる宮城県牡鹿半島の試料における放射能比がともに0.91程度と他原子炉・他地点と比較して低い値であることがわかり,同地点の汚染は1号機由来が強いことが実試料からも示唆された.また他地点でも放射能比を算出し,原子炉各号機由来の汚染の程度を見積もった.
著者
小豆川 勝見 野川 憲夫 松尾 基之
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.547-554, 2013-06-05 (Released:2013-06-27)
参考文献数
14
被引用文献数
1

Deposition of radioactive cesium isotopes, known as 137Cs and 134Cs, from the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station (FDNPS) causes great concern due to their long half lives. Decontamination of radioactive cesium in the environment is not easy. Deposited radioactive cesium moves slowly in the soil, and remains in the surface region unless physically disturbed. However, a selective extraction of cesium from soil particles is impossible, because cesium has been strongly absorbed on clay minerals. This study demonstrated a method for the effective decontamination of radioactive cesium by using rice chaff and straw as an adsorbent at drains for rainwater in Moriya city, Japan. After 58 days of soaking, rice chaff and straw have captured radioactive cesium from 2990 Bq kg−1 (chaff) to 13610 Bq kg−1 (straw). Moreover, it was revealed that microorgasisms on the surface of rice chaff strongly captured radioactive cesium from soil particles in water. Therefore, rice chaff and straw are effective, low-cost and safe adsorbents for the decontamination of radioactive cesium.
著者
小野 貴大 飯澤 勇信 阿部 善也 中井 泉 寺田 靖子 佐藤 志彦 末木 啓介 足立 光司 五十嵐 康人
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.251-261, 2017-04-05 (Released:2017-05-13)
参考文献数
15
被引用文献数
1 12

2011年3月の福島第一原発事故により,1号機由来の放射性物質が飛来したと考えられる原発北西地域の土壌から,強放射性の粒子を7点分離した.分離された粒子は100 μm前後の大きさで歪いびつな形状のものが多く,2号機から放出されたとされる直径数μmの球形粒子(Csボール)とは明らかに異なる物理性状を有していた.これらの粒子に対して,大型放射光施設SPring-8において放射光マイクロビームX線を用いた蛍光X線分析,X線吸収端近傍構造分析,X線回折分析を非破壊で適用し,詳細な化学性状を解明した.1号機由来の粒子はCsボールに比べて含有する重金属の種類に富み,特にSrやBaといった還元雰囲気で揮発性が高くなる元素が特徴的に検出され,粒子内で明確な元素分布の不均一性が見られた.粒子本体はCsボールと同様にケイ酸塩ガラスであったが,Feなど一部の金属元素が濃集した数μm程度の結晶性物質を含有していた.これらの粒子は3月12~13日に大気中に放出されたものであると考えられ,核燃料と格納容器との熔よう融がかなり早い段階で進行していたことが示唆された.さらに放出源の推定において,放射性物質自体の化学組成情報が放射能比に代わる新たな指標となることが実証された.
著者
中下 留美子 鈴木 彌生子 伊永 隆史 渡辺 伸枝 田中 公一
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.1023-1028, 2009 (Released:2010-01-25)
参考文献数
22
被引用文献数
4 1

炭素・窒素・酸素安定同位体比質量分析法を用いて,日本国内に流通している牛肉の産地判別の可能性について検討した.牛肉の各元素の安定同位体比は,品種の違いよりも肥育環境(肥育地及び餌)の違いを反映していた.国産及び輸入(豪州産・米国産・ニュージーランド産)牛肉の炭素安定同位体比は,米国産,国産,豪州産,ニュージーランド産の順に高い値を示し,酸素安定同位体比は,豪州産が国産,米国産,ニュージーランド産より高い値を示した.国内4地域(沖縄,三重,山形,北海道)から収集した牛肉については,炭素・窒素安定同位体比はどの地域も同様の値を示したが,酸素安定同位体比は地域によって異なり,高緯度地域ほど低い値を示した.以上のことから,安定同位体比質量分析法により,輸入牛肉と国産牛肉の判別だけでなく,国産牛肉についても,緯度が大きく離れているものについては判別できる可能性が示唆された.
著者
熊本 雄一郎 青山 道夫 濱島 靖典 永井 尚生 山形 武靖 村田 昌彦
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.137-148, 2017-03-05 (Released:2017-04-07)
参考文献数
56
被引用文献数
1

2011年3月の福島第一原子力発電所事故によって放出された放射性セシウムが,2014年末までの約4年間にどのように北太平洋に広がっていったのかについて,著者らが得た最新の観測結果も含めてレビューした.日本列島南方を東向する黒潮・黒潮続流に由来する黒潮フロントの北側,すなわち混合海域及び亜寒帯域に大気沈着または直接流出した放射性セシウムは,東向きに流れる北太平洋海流に沿って深度約200 m程度までの海洋表層中を,日本近海から東部北太平洋のアラスカ湾まで運ばれた.一方,黒潮フロントのすぐ南側の亜熱帯域北部に大気沈着した放射性セシウムは,冬季に同海域で形成される亜熱帯モード水の南への移流に伴って深度約200~400 mの亜表層を速やかに南方に運ばれた.これらの観測結果から,2014年末までに福島第一原子力発電所事故由来の放射性セシウムは西部北太平洋のほぼ全域に広がったことが明らかになった.
著者
中西 友子
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.217-222, 2017-04-05 (Released:2017-05-13)
参考文献数
8

2011年の福島原発事故直後から,東京大学大学院農学生命科学研究科では40~50人ほどの教員が,原発事故により飛散した放射性核種の現場における動態についての調査研究を開始した.汚染地域の8割が森林を含む農業関連地であり,その活動は現在でも継続して行われている.東京大学大学院農学生命科学研究科は,演習林,圃ほ場,牧場を始めとする多くの附属施設を保有していることから,これらの施設における研究ならびに,福島県農業総合センターや市町村,地域NPOなどとの共同研究も行ってきた.これらの調査研究を通して最も重要な知見の一つは,フォールアウトは,事故当時空気中にさらされていたものの表面に強く吸着されたことである.そして,現在測定される主な核種は134Csと137Csであるものの,フォールアウトは最初に吸着した場所からほとんど動いていない.このようなフリーのセシウムの化学的挙動は通常理解されているセシウムの化学的挙動とは異なる.研究開始から5年以上が経過したが,本論文ではこの間,私共が行ってきた研究の中から,現場における放射性セシウムの動きに関する成果をまとめて紹介する.
著者
及川 真司 渡部 輝久 高田 兵衛 鈴木 千吉 中原 元和 御園生 淳
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.455-474, 2013-06-05 (Released:2013-06-27)
参考文献数
31
被引用文献数
6 12 3

漁場環境の放射能モニタリングを主たる目的とし,昭和58年度(1983年度)に「海洋環境における放射能調査及び総合評価事業」が開始された.本事業の一環として,全国の原子力発電所の前面海域(計15海域)で海水,海底土及び海産生物を採取し,90Sr(海水のみ)や137Csなどの人工放射性核種の継続的な調査を行い,局所的な影響評価はもとより全国規模での評価を行う上で基礎となる調査結果を蓄積してきた.これまでの調査結果のうち海水に関しては,昭和61年に発生した旧ソ連邦チェルノブイリ原子力発電所事故の影響を受けて一部の海域で137Cs濃度の一時的な上昇が確認されたが,翌年には元の水準に戻り,それ以来137Csの物理的半減期(約30年)よりも短い12~20年の半減期で漸減傾向を続けてきた.またその水準は,福島第一原子力発電所事故前年では1~2 mBq L−1程度であった.事故後平成23年5~6月に全国で採取した海水試料のうち福島近傍海域に加え,北海道や新潟及び佐賀海域の表層海水に事故由来と考えられる放射性セシウムを検出している.一方,海水に含まれる90Srは137Csと同様な漸減傾向を示していたが事故以降の福島海域で近年にない値を観測したが,そのほかの海域では事故以前の水準と同様であった.海底土に含まれる137Cs濃度は同一海域であっても採取点間でばらつきが大きく,砂質の場合には検出されないことが多々あったが,調査開始以来,137Csの物理的半減期と同等かそれよりも若干速い漸減傾向を続けており,事故前の水準は,「検出されない」~8 Bq kg−1乾土程度であった.事故後の調査では,福島海域に加え宮城及び茨城海域で近年にない値を観測したがその他の海域では顕著な上昇は確認されていない.海産生物の可食部位(筋肉)に含まれる137Cs濃度は,浮魚あるいは底魚といった棲息域の違いによる差はみられず,魚食性の食物連鎖上高次なスズキやヒラメが比較的高く,イカ・タコ類で低い結果を得てきた.チェルノブイリ原子力発電所事故の影響として一部魚種(スズキ)で翌年あるいは翌々年に若干の濃度上昇を確認したが,それ以降,137Csの物理的半減期と同等かあるいは若干速い漸減傾向を続け,事故前年の水準は「検出されない」~0.24 Bq kg−1生鮮物程度を示していた.平成23年3月に発生した福島第一原子力発電所事故以降,海洋環境における放射能問題には強い関心が寄せられてきた.本稿では,昭和58年度から継続して得られた海洋環境放射能モニタリング結果の概要について報告し,これまでの海洋環境放射能水準の推移を示すとともに福島第一原子力発電所事故の影響の程度の概略を示した.
著者
道祖土 勝彦 雨宮 恵司 佐藤 秀人 岡部 顕史 小川 直人 釜谷 保志 木暮 一啓 西村 昌彦 奥川 光治 楠井 隆史
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.61, no.7, pp.629-636, 2012-07-05 (Released:2012-07-27)
参考文献数
26
被引用文献数
2 4

日本には毎年5から15万トンの海ゴミが漂着している.この漂着ゴミの70% がポリスチレン(PS)である.漂流・漂着PSは海洋環境でスチレンオリゴマー(SO)を発生すると予測される.本研究では,PS由来の化学物質/SOによる沿岸汚染を明らかにし,発生源に関する知見を得ることを目的に現地調査を行った.このためアジア大陸から発生した漂流プラスチックが漂着する代表的な島々である沖縄本島,八重山諸島(西表島・石垣島)において目視調査をすると共に調査地において海水,砂を採取した.採取した海水,砂の選択イオンモニタリング–ガスクロマトグラフィー/質量分析(SIM-GC/MS)からSO,[スチレンモノマー,フェニルエチレン(SM),スチレンダイマー,2,4-ジフェニル-1-ブテン(SD),スチレントリマー,2,4,6-トリフェニル-1-ヘキセン(ST)の混合物]が検出された.検出されたSOの最大成分はSTであり,海砂中で最大4400 ng/gのSTが検出された.検出されたSO組成は市販発泡ポリスチレン製品中のSO組成,精製ポリスチレン単独熱分解反応生成物のSO組成とほぼ同様の傾向であった.
著者
木村 健二郎 南 英一 本田 雅健 横山 祐之 池田 長生 不破 敬一郎 夏目 晴夫 石森 達二郎 佐々木 行美 酒井 均 水町 邦彦 浅田 正子 阿部 修治 馬淵 久夫 鈴木 康雄 小松 一弘 中田 賢次
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.3, no.4, pp.335-348, 1954-08-15 (Released:2010-01-14)
参考文献数
15
被引用文献数
16 15 13

In order to find the proper method of medical treatment for the afflicted men on board the No.5 Fukuryu Maru on March 1, 1954, it was necessary to know the species and amounts of radioactive elements in the dust of the so-called Bikini Ashes which had fallen on board.At the request of the Hospital of Tokyo University, the authors started analyses on March 18.A combined method of chemical separation with the use of carriers and separation with the use of ion exchange resin was applied;17 nuclides were detected and the results of quantitative estimation of alkaline earth metals were reported on March 31.The main constituent of the ashes was found to be calcium hydroxide and its radioactivity was 0.37mC/g (April 23) which was decayed proportionally to -1.37 power of the time elapsed.The chemical group separation was carried out as shown in Table 3; the second, third(especially rare earth metals)and fifth(alkaline earth metals)analytical groups showed strong radioactivity.By ion exchange method(Fig. 4), the fraction of anions, Zr and Nb fraction, U fraction, the fraction of rare earth metals and the fraction of alkaline earth metals were separated.Furthermore, each constituent of those fractions was estimated quantitatively.In order to confirm the presence of 129mTe, 129Te, 131I, 132I, 103Rn, 106Ru, 106Rh, 95Zr and 95Nb, the chemical method was used.The members of alkaline earth metals, e.g.45Ca, 89Sr, 90Sr, (90Y), 140Ba and (140La), and the members of rare earth metals, e.g.91Y, 141Ce, 143Pr, 144Ce, 144Pr and 147Nd were estimated after the separation with the use of ion exchange resin.The presence of 237U was confirmed from its radioactivity and chemical properties.Also α-tracks of 239Pu.were detected by autoradiograph ic method.Table 6 indicates the summary of the results.
著者
津山 尚宏
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.445-453, 2014-06-05 (Released:2014-07-04)
参考文献数
28

目に見えない放射線による被ばくを定量的に評価することは,被ばく者への健康影響を予測し医療措置を正確にすすめ予後を評価する上で必須である.事故・災害による被ばくでは線量計などによる物理的線量計測を施行できないことも多く,事後に被ばく者の生体試料を用いて線量評価を行う「生物学的線量評価,biological dosimetry」が不可欠である.現在までに様々な線量評価法が開発されてきたが,正確性の観点からリンパ球の染色体異常頻度を測定する方法がgold standardとして頻用されている.本稿では,これに加え赤血球や歯,核酸,低分子代謝物などの様々な生体試料を用いた線量評価の試みを紹介し,有用性を議論する.
著者
安井 明美 進藤 久美子
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.405-410, 0001-01-01 (Released:2001-06-29)
参考文献数
6
被引用文献数
41 55

玄米中の無機元素組成から産地を判別する方法を検討した。1996年産の産地あるいは栽培法の異なるコシヒカリ{もみ(籾),一部玄米}34点を27産地から収集した。籾摺り後,粒のまま約1g(約50粒)を,硝酸と過塩素酸を用いる開放系の湿式分解で分解して,1%塩酸で試料溶液を調製した。P,K,Mg,Ca,Mn,Zn,Fe,Cuは,ICP-AESで測定し,Rb,Mo,Ba,Sr,Ni,Cd,Cs,Pb,Al,Cr,CoはICP-MSで測定した。13元素(P,K,Mg,Ca,Mn,Zn,Fe,Cu,Rb,Mo,Ba,Sr,Ni)の測定値を,クラスター分析と主成分分析で解析した。Ward法によるクラスター分析と主成分分析の結果から,9元素(Mn,Zn,Fe,Cu,Rb,Mo,Ba,Sr,Ni)による産地判別で,東北産·関東産と北陸産が良く分離し,東北産と関東産はそれぞれまとまる傾向を示し,無機元素組成による産地判別の可能性を示唆した。
著者
瀬戸 寿太郎
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.9, no.11, pp.939-945, 1960-11-05 (Released:2009-06-30)
参考文献数
13
被引用文献数
2 2

アミノ酸類の乾燥温度を検討する目的で蛋白性アミノ酸ならびにその化合物およびベタインなど21種類を精製し,改良型東工試式熱天秤を使用,白金線片を試料中に混在せしめて試料温度分布の均一化をはかり,それらの熱分解経過が階段的に一定の機構に沿うことを明らかにした.この実験によればアミノ酸類の分解温度は文献報告値よりも低い傾向にあった.また,L-リジン塩酸塩・二水加物,L-グルタミン酸ナトリウム塩・一水加物,L-ヒスチジン塩酸塩・一水加物の結晶水放散温度は一定であった.
著者
高貝 慶隆 古川 真 長橋 良隆 高瀬 つぎ子 敷野 修 亀尾 裕
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.60, no.12, pp.947-957, 2011 (Released:2011-12-31)
参考文献数
22
被引用文献数
5 8

マイクロウェーブ加熱分解/誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)による土壌中の235U及び238Uの同位体比分析法を開発した.マイクロウェーブ加熱分解では,硝酸-過酸化水素の混酸を用いることで,ケイ酸塩中の天然ウランの溶解を抑制した.また,同位体比を精確に求めるために,岩石標準物質中のウラン同位体比を実試料の同位体比の指標とし,ICP-MSのセルパス電圧をMSのマスバイアス校正に利用した.これらの効果により,放射能を含む標準線源を使用せずにウランの同位体比を0.37% の精度で測定できた.235U及び238Uはそれぞれ定量でき,それらの検出下限値はそれぞれ0.010 μg/kgであった.原子力災害などの緊急時において,本法は,従来法である完全酸分解/ICP-MSあるいはα線スペクトロメトリーと比較すると迅速で広範囲の状況把握が可能である.さらに,東京電力福島第一原子力発電所から7~80 kmの範囲(福島県下115箇所)でモニタリング調査を行った.その結果,サンプリングの地域によってウラン総量に差異はあるものの,同位体比はほぼ一定の天然同位体比であることが確認された.
著者
田端 正明 上田 晋也
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.66, no.11, pp.839-846, 2017-11-05 (Released:2017-12-05)
参考文献数
29

三重津海軍所(佐賀市川副町,諸富町)から出土した磁器の生産地を推定するために,三重津海軍所が稼働した幕末期に鍋島藩の肥前で磁器を製造していた窯跡{年木谷(有田町),広瀬向(有田町),志田東山(嬉野市塩田町),波佐見(波佐見町)}から出土した磁器(135点)についてシンクロトロン蛍光X線分析を行い,三重津海軍所出土磁器(24点)と比較した.磁器の胎土成分であるRb,Sr,Y,Zr,Nbの蛍光強度比について,log(Rb/Sr)vs. log(Zr/Sr),(Fe/Rb)vs.(Sr/Rb)及び(Rb/Nb)vs.(Zr/Nb)の関係を調べた.水簸工程における元素の移動に着目した(Rb/Nb)vs.(Zr/Nb)のプロットから,出土磁器の生産地を三つのグループに分類することができた.同様に,三重津海軍所出土磁器の碗も種類によって三つのグループに分類された.二つのプロットの類似性より三重津海軍所出土磁器の産地を推定した.
著者
久永 真央 津田 孝雄 大桑 哲男 伊藤 宏
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.57-61, 2011 (Released:2012-02-13)
参考文献数
10
被引用文献数
2 2

労働環境や生活環境において,生体内に取り込まれた化学物質の皮膚からの放出に関する研究は少ない.そこで皮膚ガスを採取し,ガスクロマトグラフィー/質量分析(GC/MS)で分析を行い,生体内への化学物質の取込みを推定することを目的として本研究を行った.皮膚ガスの採取は,労働環境や生活環境の異なる被験者10名(男性7名,女性3名)の左手から行った.被験者の皮膚ガス中に,ベンゼン,トルエン,キシレン,2-エチル-1-ヘキサノール,p-ジクロロベンゼンなどを確認した.有機化学実験をしている異なる2 つの研究室の被験者間に,2-エチル-1-ヘキサノールの濃度平均値の有意差を認めた.またトルエン濃度が,他の被験者に比べ有意(P<0.05)に高い被験者がいた.この被験者がガス関連事業所で働いていたことから,職場での暴露によると推測された.労働環境や生活環境の違いにより,皮膚ガスに含まれる化学物質には,人により差があることが示唆された.
著者
瀬戸 康雄
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.56, no.12, pp.981-991, 2007 (Released:2008-01-29)
参考文献数
24
被引用文献数
2 2

1998年に発生した和歌山毒カレー事件のような,原因不明の大規模な中毒事件の発生は,安全・安心な社会を脅かすものであり,行政レベルで十分な対策を施す必要がある.分析化学がこのような毒劇物中毒事件発生の危機にいかに貢献すべきであるか.著者は,警察庁科学警察研究所において,シアンなどの揮発性毒物の分析,代謝,毒性に係る研究,鑑定,都道府県警察本部科学捜査研究所職員に対する研修・指導を業務としてきたが,1998年に発生した毒物連鎖事件の鑑定に携わった.本総合論文では,毒物連鎖事件と著者が担当した鑑定の概要を紹介し,本事件の事後対応における反省点を挙げ,原因不明の中毒事件に際した場合の毒物検査に従事する分析化学者が留意すべき点に関して述べる.
著者
中田 麻衣子 村田 芳行 多田 幹郎 下石 靖昭
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.52, no.10, pp.899-902, 2003 (Released:2004-01-30)
参考文献数
8

A simple spectrophotometric method for the determination of polyoxyethylene nonionic surfactants, such as TritonX-100 with 1-(p-phenylphenacyl)-4-(4-aminonaphthylazo)-pyridinium bromide(PPAP), was developed. PPAP was synthesized by quarternizing 4-(4-aminonaphthylazo)-pyridine with p-phenylphenacyl bromide. Because PPAP was easily associated with nonionic surfactants to produce a blue ion associate in aqueous solution, the concentration of nonionic surfactants were determined by measuring the absorbance of ion associates at 612 nm. The apparent molar absorptivity of the TritonX-100 ion associate was 1.0×103 dm3 mol−1 cm−1 at 612 nm. The calibration graph for TritonX-100 was linear over the range from 6.0×10−5 to 8.0×10−4 M, and the relative standard deviation for 5.6×10−4 M of TritonX-100 was 2.0%. The proposed method was applied to the determination of nonionic surfactants in commercial domestic detergents.
著者
藤崎 渉 澤木 佑介 横山 哲也 山本 伸次 丸山 茂徳
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.64, no.5, pp.341-348, 2015-05-05 (Released:2015-06-09)
参考文献数
33

顕生代に起きたとされる5度の大量絶滅の原因を明らかにすることは生命と地球の共進化を明らかにする上で非常に重要な課題である.特に約2億年前のトリアス紀─ジュラ紀境界(T-J境界)で起きた大量絶滅の原因として,隕石衝突説や大規模火成活動説の相反する2説が主張されてきた.本研究ではこの大量絶滅事変の原因を特定するため,T-J境界前後の遠洋深海層状チャートの間に挟まれている頁岩を採取し,その内の28試料を用いて高精度白金族元素濃度測定を行った.Pd/Pt比とIr/Pt比の関係性,及び白金族元素濃度パターンから,T-J境界前後の白金族元素の濃集は大規模火成活動に伴う玄武岩からの混入によって説明できることが明らかになった.また化石記録と比較すると,白金族元素濃度(OsとPd)の最大濃集層はジュラ紀放散虫が出現するチャート層の1層準上位の頁岩層であることも明らかになった.これらのことは,T-J境界絶滅前後において大規模火成活動の寄与が大きかったことを示す.
著者
中野 和彦 水田 完 山崎 良 宮下 広海 片田 徹 中村 正巳 青山 繁俊
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.61, no.7, pp.605-611, 2012-07-05 (Released:2012-07-27)
参考文献数
14

デュアルエナジー型X線検査装置を用いた覚醒剤(メタンフェタミン)の自動判定システムについて検討を行った.デュアルエナジー型X線検査装置の物質識別能力の理論計算は,高エネルギーのX線及び低エネルギーのX線を照射した場合のX線の吸収差の違いを利用したα-curve modelにより算出した.メタンフェタミンを含む11種類の物質について理論計算を行った結果,メタンフェタミンと有機物,無機物及び金属を識別する可能性が示唆された.市販のデュアルエナジー型X線検査装置を用いて,6種類の実試料(メタンフェタミン,砂糖,うま味調味料,シリカゲル,アルミニウム粉末,鉄粉)の識別を検討した結果,メタンフェタミンと他の物質を迅速に識別することができ,理論計算による結果とほぼ一致した.本手法は,手荷物や郵便物内に隠匿された不正薬物の迅速スクリーニングへの応用が期待できる.