著者

川嶋 辰彦 西川 友美子

出版者

学習院大学経済学会

雑誌

学習院大学経済論集 = Gakushuin economic papers : The journal of Faculty of Economics, Gakushuin University (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-25, 2002-04

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A.レッシュは60年余り前、独自の空間経済学的パラダイムを展開した先駆的労作(DieRdumliche Ordnung der WirtschaLft, Gustav Fischer Verlag, Jena,1940)の中で,「N番目に小さな正六角形の市場領域(即ち,市場領域番号1V)」に対応する「同市場領域内に実質的に含まれる家計数n(即ち,ネット家計数n)」を考察し,Nとnの対応関係(即ち,「レッシュのN-n関係律」)を,前掲書第10章第b-1節の表7に拠り示唆した。同表は,市場領域番号N(前掲書英訳版は「Area No.」と表記)の各値に対して,つぎの2点を示す。 (a)ネット家計数n(前掲書英訳版は「number of・settlements」と表記)の値を求めるために必 要な計算式。 (b)同計算式から得られるnの値。 なお,同表でレッシュが考察の対象とした1V値は, N=1(このときn=3)からN=11(このときn=27)までとノ〉== 15(このときn=37)の,合わせて12のケースである。 本稿では先ず,レッシュのN-n関係律を用いて,N=1島13,14,及びN=16からN=2, 068までの1>値に夫々対応するn値(即ち,「レッシュ?〉-n対応値」)を試算する。次いでその結果に照らし,以下の3点を指摘する。 (1)n値の逆転現象:κ二1からN=17(このときπ=43)へN値が順次増加するにつれ,n値 も順次増加する。しかし,1>=18(このときn=49)からN=19(このときn=48)へN値 が増加する際,n値は49から48へ減少する。 (2)n値の重複現象:1>=18に対するn値(n=49)と1V=20に対するn値(n=49)は等しい値 を示す。 (3)n値の累次的な逆転・重複現象:1>値がその後(1>≧21)順次増加する過程で,n値の逆転 現象と重複現象が頻繁に現われる。 この新たな知見を受け,レッシュのN-n関係律に関する妥当性と改善を要すべき点をレッシュの市場領域番号Nに照準をあてて考察すると,以下のように要点を整理できる。 (1/レッシュのNは,1≦N≦18の値域に対して適切である。 (2)レッシュの1>は,1>≧19の値域に対して次の修正作業を要する。 (a)N値の入れ替え調整作業(n値の逆転現象に対処する作業)。 (b)N値の削除処理作業(n値の重複現象に対処する作業)。 上述の認識を踏まえ,N値に2つの修正作業を施して正確なN-n対応値(即ち,「新レッシュ1V-n対応値」)を求め,結果の一部(1≦N≦240の値域に対するnの値)を表とグラフで示す。

著者

川嶋 辰彦

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.87, no.8, pp.310-320, 2009-07

著者

川嶋 辰彦

出版者

学習院大学計算機センター

雑誌

学習院大学計算機センター年報 = Annual report of the Gakushuin University Computer Centre (ISSN:09134514)

巻号頁・発行日

no.1, pp.25-27, 1981-03

著者

川嶋 辰彦 野呂 純一

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.161-186, 2012-10-01

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With understanding that the study of the external agglomeration economies is increasingly significant in both theoretical and applied analyses in the field of spatial economics,this paper attempts to investigate the influence of the T-external economies (i.e.,the external agglomeration economies stemming from "the total number of consumers who actually purchase a specific type of service") upon the utility level of those who consume the service.Our analysis is besed on the assumption that there exists a market where one kind of composite goods and one kind of service are transacted,and that an individual consumer in this merket may,if s/he can afford to do so,purchase any non-negative amount of the composite goods and either zero or one unit of the service.In this setting,we first obtain the demand surface by use of the following curves and surface as the basis: (i) a utility curve for the consumption of the non-negative amount of the composite goods,(ii) a utility surface for the simultaneous consumption of the non-negative composite goods and one unit of the service,and (iii) the income-density distribution curve.We also assume that the utility surface reflects the existence of external agglomeration economies stemming from "the total number of consumers who actually purchase the service" (i.e.,the equilibrium demand level for the service).The shape of the obtained demand surface resembles a platypus' upper bill with its right-hand side vertically trimmed to a degree.Secondly,from the demand surface,we obtain the derived demand curve which serves as the actual market demend curve.This curve has upward convexity and forms a bell-shaped curve.Thirdly,we briefly discuss the research agenda to follow the investigation in this paper.

著者

川嶋 辰彦

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.p164-167, 1990-08

著者

川嶋 辰彦

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.31-48, 1988-03-01

著者

川嶋 辰彦 平岡 規之 山村 悦夫 田中 伸英 平岡 夫之

出版者

学習院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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1.我が国の「都市圏システム」及び「都市圏の核都市システム」について:(1)都市圏システムは集中化段階をほぼ終えており、近い将来加速的分散化段階に入る可能性が大きい。(2)核都市システムは分散化段階をほぼ終えており、近い将来加速的再集中化段階に入る可能性が大きい。(3)核都市システムは、空間的循環過程に於いて都市圏システムより凡そ20年先行している。2.我が国の「巨大都市圏システム」及び「中小都市圏システム」について:(1)巨大都市圏システムは、減速的分散化段階の後半期にある。(2)中小都市圏システムは、減速的集中化段階の後半期にある。3.我が國の大都市圏人口の変化について:(1)三大都市圏(東京、大阪、名古屋)の人口増減は、米国大都市圏の人口増減動向を後追いしている。(2)「都市圏人口の純減過程」に対する先行指標と見做せる「核都市人口の純減過程」に目を遣ると、二大都市圏(大阪、名古屋)の核都市人口は既に比較的長期間に恒り続減している。(3)大都市圏の核都市は、空間的人口集散過程の文脈に於て、将来郊外部に対して相対的強者(即ち人口吸収力が相対的に勝る立場)となり得る。(4)大都市圏の核都市は将来、中小都市圏の核都市に対して相対的強者となり得る。(5)三大都市圏人口は1960年代以降続伸しているが人口成長率は三者とも0%に近づきつつあり、これら大都市圏は将来中小都市圏に対して暫らく弱い立場に立つとは言え、上述の諸点に照らすと比較的早い時期に中小都市圏に対して再び相対的強者となり得る可能性が小さくない。4.以上を踏まえて判断すると、大都市圏の核都市部が今後極めてクリティカルな都市機能的役割りを果たす可能性が大きく、その意味で特に東京都市圏中心地域の積極的な創造的都市投資が強く乞われている。