著者

湯沢 威

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.1-25, 1983-03-01

著者

鈴木 亘

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.15-47, 2015-04-01

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本稿は,富山県における65歳以上の国民健康保険加入者の1998年4月から2003年3月の5年接続レセプトデータを用いて終末期医療費の現状を確認し,その上で,終末期医療費の削減可能性を考える上で基礎的な知見となる分析を行った。具体的には,①終末期医療費について,患者属性や医療機関側の特性を考慮した上で分布の幅を求めた。その結果,終末期医療費の平均値と95%下限の差の割合は5%~8%と小さく,標準化・地域格差縮小による削減可能性は意外に低いことがわかった。②次に,身体的な差異が小さいものの,自己負担率が大きく異なる69歳と70歳の人々に対して,老健移行前後で終末期医療費がどのように変化したかを比較した。その結果,死亡前12ヶ月から3ヶ月までの入院状況の差異を主因として,老健移行後に終末期医療費が20~40%程度大きくなることが分かった。③最後に,介護保険開始前後で終末期医療費を比較したところ,介護保険開始後に入院死亡率,死亡者の入院率は下がっており,年間医療費に占める死亡者の医療費割合は減少したことが分かった。ただし,一人当たりの死亡前医療費は3~10%ほど介護保険開始後の方が増加しており,在宅医療・介護推進によって医療から介護にシフトした分の終末期医療費は,一人当たり終末期医療費の低い人々のものであったと想像される。

著者

辰巳 憲一

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.67-100, 2016-10-01

著者

石井 晋

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.295-313, 2004-01

著者

辰巳 憲一

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.231-249, 2006-01

著者

白田 由香利 橋本 隆子

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.61-81, 2010-07

被引用文献数

1

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本稿では,債券に関する数学,債券数学(Bond Mathematics)をビジュアルなアプローチで教授する方法について述べる.題材は,確定利付き債券の価格関数の特徴説明,および,イミュニゼーションである。これらは金融工学の基礎知識として重要なものである。ビジュアルアプローチの導入により,債券価格関数を多変数関数から次元を落として説明していくことで,学生は体系的な理解が得られる。また,イミュニゼーションの連立方程式もビジュアルな教材により,デュレーションおよびコンベキシティを説明すると,理解が深まる。

著者

上田 隆穂 斉藤 嘉一 奥瀬 喜之

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.79-115, 1997-07

著者

島野 卓爾

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, 1994-10

著者

大石 慎三郎

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.45-61, 1973-07

著者

鈴木 亘

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.237-267, 2012-01

著者

渡部 福太郎

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.156-158, 2005-07

著者

石井 晋

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, 2005-07

著者

斎藤 洋一

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.209-211, 2005-10-01

著者

川嶋 辰彦 野呂 純一

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.161-186, 2012-10-01

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With understanding that the study of the external agglomeration economies is increasingly significant in both theoretical and applied analyses in the field of spatial economics,this paper attempts to investigate the influence of the T-external economies (i.e.,the external agglomeration economies stemming from "the total number of consumers who actually purchase a specific type of service") upon the utility level of those who consume the service.Our analysis is besed on the assumption that there exists a market where one kind of composite goods and one kind of service are transacted,and that an individual consumer in this merket may,if s/he can afford to do so,purchase any non-negative amount of the composite goods and either zero or one unit of the service.In this setting,we first obtain the demand surface by use of the following curves and surface as the basis: (i) a utility curve for the consumption of the non-negative amount of the composite goods,(ii) a utility surface for the simultaneous consumption of the non-negative composite goods and one unit of the service,and (iii) the income-density distribution curve.We also assume that the utility surface reflects the existence of external agglomeration economies stemming from "the total number of consumers who actually purchase the service" (i.e.,the equilibrium demand level for the service).The shape of the obtained demand surface resembles a platypus' upper bill with its right-hand side vertically trimmed to a degree.Secondly,from the demand surface,we obtain the derived demand curve which serves as the actual market demend curve.This curve has upward convexity and forms a bell-shaped curve.Thirdly,we briefly discuss the research agenda to follow the investigation in this paper.

著者

鈴木 亘

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.313-327, 2021-02

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コロナショックの経済対策として行われた国民一人当たり10万円の特別定額給付金を契機に,ベーシック・インカムの導入論が再び盛り上がりを見せている。本稿は,我が国におけるベーシック・インカム導入の実現可能性をその財源面から検討した。すなわち,ベーシック・インカムを導入するとどの程度の年間支出額になるのか,その財源として歳出削減からどの程度捻出できるのか,残りの金額を所得税や消費税の増税で徴収した場合にどの程度の税率になるのかを試算した。ベーシック・インカムを,15歳以上の国民が月額10万円,15歳未満が月額6.6万円と設定した場合,その年間支出額は145.5兆円になる。それに対して,ベーシック・インカムと同様の機能を持つ生活保護制度や基礎年金制度,所得控除制度などを廃止すると,99.4兆円の歳出削減が可能である。両者の差額である44.5兆円を消費税で徴収した場合には21.7%の増税,所得税で徴収した場合には23.1%の増税が見込まれる。

著者

大石 慎三郎

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.31-41, 1991-10

著者

川嶋 辰彦

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.31-48, 1988-03-01

著者

三矢 裕

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3/4, pp.135-148, 1997-12-01

著者

石井 晋

出版者

学習院大学

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.51-65, 2001-04

著者

大石 慎三郎

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.45-61, 1973-07-01