著者

竹内 伸直 中鉢 憲賢 成田 憲一 本間 規泰 高橋 忠利

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.116, no.6, pp.719-724, 1996-05-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

8

被引用文献数

3 3

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To examine the possibility of electromagnetic precusor preceding an earthquake the vertical earth potential difference (EPD) has been observed continuously at an urban area. Iregularily continued pulses had been observed for several hours before and after the Off East Hokkaido earthquake. We have referred both a series of signals of the terrestrial magnetism and the lightning location (LLP) map. No significant signal is recognized on those of terrestrial magnetism, however, severe lightning flashes occured over the Japan Sea at this time. To clarify the cause of the EPD pulse signal, the LLP map and the radar echo map are shown in the case of (a) near lightning flashes (b) far lightning flashes (c) the Off East Hokkaido earthquake. The signals in the cases of (b) and (c) are similar, therefore, the pulses are detected by the far lightning electromagnetic change. The LLP map must be referred to examine electromagnetic precusors of an earthquake. The EPD signal generated by propagating seisamic wave is also recorded.

著者

後藤 幸弘 成田 憲一

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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新潟地区の日本海沿岸において、冬季雷の観測が、磁鋼片、ディジタル電流波形記録システム、フィールドミル、静止カメラやビデオ記録システムを用いて継続している。昭和62年度の冬より、新たに静電アンテナ(スローアンテナ)を試作し、互いに数百m離れた3地点に設置して、バイポーラ雷撃に伴う雷雲中の電荷領域の消滅の様相を測定するようにした。しかしながら、研究期間中には、一度もバイポーラ雷が発生せず、観測できなかったが、冬季雷特性の総合的な観測は継続して行われ、観測結果の解析、検討も引続いて行われた。磁鋼片の測定では、昭和51年10月より平成元年1月までの期間に65例のデータが得られた。その内8例は磁鋼片の測定範囲未満の小電流で残りの68%は負極性雷、32%が正極性雷であった。昭和57年冬より、ロゴスキコイルを電流センサにしたディジタル波形記録システムを導入し、これまで60例の波形を得た。このうち15%がバイポーラ雷であった。一方地上静電界変動と冬季雷発生の気象条件も検討された。冬季雷襲来時は、夏期と大きく異なり、非常に激しく正負に振れるものであった。また地表面附近の空間電荷の影響が大きいことが確認された。輪島の高層気象データと巻地点の観測鉄塔でのデータおよび日本海の海洋ブイステーションでのデータより、冬季雷の発生条件を求めることができた。ビデオカメラによる雷放電撮影も順調で、昭和59年より2方向、昭和61年より3方向の撮影となり、これまで115例のデータが得られた。ほぼ全てのチャンネルは上向き放電の様相を呈している。バイポーラ雷の波形は大きく2種類に分類された。特に正の電流に負の電流パルスが重量している例が観測されたが、その発生要因については、今後継続される予定の観測に依存している。特に今回の補助金で導入できた3地点スローアンテナによる雷界測定のデータがその原因解明の糸口となるであろう。。

著者

竹内 伸直 成田 憲一 後藤 幸弘

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.137-146, 1994-03-31

被引用文献数

5

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1991年2月21日に日本海に発生したメソスケール擾乱について,気象要素と地表面静電界との関連性を検討した.観測データのうち,気圧と風速についてウエブレット変換法を用いて解析した.この解析では,約3時間にわたる微小変動を,約0.5分から30分のスケールパラメータを持つウエブレット変換図にして示した.さらに,気圧と風速の変換図同志の相互相関を時間位相差が前後30分までの場合について計算して,擾乱下では各気象要素の変動に強い相関が存在することを示した.相関の強いスケール成分だけを用いた逆ウエブレット変換により,時系列の波形に戻し,これらと地表面静電界との関係を示した.以上の結果より,大気の対流活動が活発になると,上昇と下降流による電荷分離が生じ,このことにより地表面静電界が誘起されると共に対流に伴う微小な気圧変動が発生することを示すことが出来た.以上の手法を用いることにより,新しい短時間雷予測法を開発することが期待される.