372 0 0 0 BCGワクチン療法による高齢者肺炎の予防法の確立
BCGワクチン療法による高齢者肺炎の予防法の確立私共が以前、高齢者介護施設に入所中の方々を対象に行った研究によれば、日常生活活動度(ADL)が低下しかつ肺炎を繰り返す寝たきり高齢者では、末梢血液中のヘルパーT(Th)リンパ球のうち細胞性免疫を担うTh1細胞の絶対数が減少しており、そのような方では細胞性免疫の指標の一つであるツベルクリン反応(ツ反)が陰性化していること、およびツ反陰性群では陽性群に比して肺炎発症率が有意に高い事実が明らかにされた(Thorax2000)。今回、私は本研究において、細胞性免疫賦活化作用を有するBCGワクチン接種が、寝たきり高齢者における肺炎の発症を予防し得るか否かについて検討を行った。方法は、高齢者介護施設に入所中のADLの低下した155名の高齢者を対象とし、ツ反を施行し陽性群及び陰性群に分け、さらに陰性群を無作為にBCG接種群及び非接種群に割り付けをした。そして、BCG接種4週間後に再びツベルクリン反応を施行し、陽性者を陽転群とし、その後2年間にわたり各群における肺炎の発症率を前向きに追跡調査した。その結果、ツ反陰性群では44名中19名(42%)に、陽転群では41名中6名(15%)に、ツ反陽性群では67名中9名(13%)に新たな肺炎の発症が確認され、ツ反陽転群では陰性群に比して肺炎の発症率が有意に抑制された(p=0.03)。以上の結果より、BCG接種は細胞性免疫の低下した寝たきり高齢者において、肺炎発症の予防効果を有する事が明らかにされた。BCGワクチン投与群では、免疫能の指標である末梢血のNK活性、CD4リンパ球数、CD8リンパ球数、CD4/CD8比、Th1リンパ球数は、それぞれワクチン投与前後で、平均60.0%(前)vs51.5%(後)、526vs604個/μ1、452vs374個/μ1、1.16vs1.71、144vs180個/μ1と変化し、ワクチン投与によりCD4リンパ球数の上昇、Th1リンパ球数の増加を認め、BCGワクチン投与が寝たきり高齢者における細胞性免疫能を高める事が確認された。
48 0 0 0 放射線ホルミシスを応用した新放射線治療法に関する研究
現在までに低線量全身(ないし体幹)照射(low dose total body(or trunk)irradiation:以下L-TBI)が行われた症例は89例となり、ある程度症例が集積されたためL-TBIの適応症例の検討が可能となった。89例の内訳は非ホジキンリンパ腫50例(うち32例は新鮮症例)、固形腫瘍などが39例である。L-TBI単独の抗腫瘍効果が評価できるL-TBI先行例(局所照射後でも転移巣などの評価可能病巣のある症例も含む)は非ホジキンリンパ腫新鮮症例13例、再燃症例13例、固形腫瘍など17例であった。奏効率はそれぞれ85%,23%,18%であり、非ホジキンリンパ腫新鮮例に対してはきわめて良好であったが、再燃例や、固形腫瘍などはL-TBI単独での効果は期待できない結果となっている。固形腫瘍などPR3例のうち2例はリンパ系腫瘍のホジキンリンパ腫2例であり、真の固形癌ではL-TBI単独ではほとんど抗腫瘍効果はないと思われる。非ホジキンリンパ腫再燃例では、以前に根治的な化学療法の行われていない、免疫機構の荒廃していない症例でのみL-TBI単独の効果が認められており、2,3次以上の再燃例で化学療法が何度も行われていた症例ではすべてNCかPDであり、L-TBI単独の効果は期待できない。非ホジキンリンパ腫の新鮮例に対しては極めて有効で、局所照射と化学療法の上にL-TBIをアジュバンドとして使用したI,II期患者の5年生存率は、histrical control群に比し有意に有効であった。固形癌では新鮮例の局所照射と併用することにより局所制御率向上と遠隔転移抑制に期待できるがこれに対する答えはこの3年間では出せない。今後の課題である。末梢血リンパ球サブセット分画の解析ではヘルパーT、ヘルパーインデューサーT細胞分画に有意な増加またサプレッサーT細胞の有意傾向のある減少を認めたことよりL-TBIの抗腫瘍効果の一つは細胞性免疫の賦活効果であることは間違いない。体幹部照射で鼻腔原発のリンパ腫がCRとなった症例を認めたことは特筆に値する。
46 0 0 0 常磁性不安定化学種の構造ならびに生成と反応の動力学に関する研究
1.高時間分解ESR法による常磁性化学種の生成・反応動力学:時間分解ESR測定装置が各所で稼働するようになり、とくに光化学過程の研究に広く応用され、常磁性化学種間のスピン分極保持T-Tエネルギ-移動やCIDEP法による過渡的生成ラジカル対の直接観測は顕著な成果である。励起三重項状態の研究に不可欠の手段となり、含窒素芳香族化合物やカルボニル化合物の生成と減衰が広く研究された。光励起プロトン移動や水素移動、結合開裂の機構研究により、多数の成果を得た。2.常磁性励起分子の電子状態と緩和:時間分解ESR法と発光スペクトル、ODMR法を組み合わせ、とくにスピン副準位に関連した議論を含めたT_1状態の反応が数多く研究された。芳香族ニトロ化合物、含窒素芳香族化合物、オルトキノン類、カルボニル化合物が対象となった。さらに有機ラジカル結晶の電子スピン状態と磁性の研究がよい成果を得た。3.凝縮相捕捉不安定常磁性種の構造と反応:飽和炭化水素カチオンラジカルの電子状態、分子運動の研究、蛍光検出ESR法の新導入、強磁性高分子に焦点を合わせたスピン整列機構の研究や、包接されたラジカルの研究等に関して顕著な成果が得られた。4.錯体・有機金属常磁性種の構造と反応:多核錯体についてレニウム錐体の電子構造、コバルトクラスタ-錯体の金属原子置換による酸化還元電位の依存性、銅錯対のENDOR法による研究、シリル、ゲルミルラジカルの構造や錯体の光化学反応等の成果が得られた。5.生体関連常磁性種の生成、構造および反応:生体系における活性酸素のスピントラップ法の研究、脂質二分子膜輸送系のスピン標識キャリヤを用いた研究、UV照射水晶体タンパク質中の短寿命フリ-ラジカルの研究などで大きな進歩があった。
35 0 0 0 非接触型ICチップの歯内埋込みによる生体計測
本研究の目的は齲蝕等の病変および補綴学的要求により、歯科学的術式によって歯の歯髄が除去された状態、すなわち失活歯の内部に生ずる歯髄腔内に、微小な無線通信媒体を設置し、これに内蔵したセンサーによって生体内情報を計測する基本的手法を確立することである。今年度は動物(犬)を用い、実際に歯内に無線通信媒体(RFID)を埋設し、埋設した装置と実際の通信が可能であるかどうかを検証した上、その耐久性と生体に対する安全性を評価し、さらにこれらの手法を実際の生体計測に利用するための具体例を提示した。まず、生体内に設置した無線ICタグ通信媒体との通信を想定し、制御を実施するために用いる電波として、硬組織および軟組織を同時に透過しうる短波領域を用いた。この帯域をカバーするRFIDチップ(ISO/IEC15693 chip 13.56MHz : SRF55V10S, Infineon Technologies)をもとに無線ICタグを顕微鏡下にて製作した。ビーグル犬の右側犬歯を抜髄、根管充填を実施したのち、試作ICタグを根管内に埋設した。リーダー(FPRH100, 500mW, Feig, Weilburg, Germany)と試作ICタグとの通信距離は口腔内への設置前で30mm、設置後はおよそ25mmであり、短波領域では、軟組織、硬組織を通じて生体が著明なバリアーとはならなかったことが示された。一方で、埋設された通信媒体は一両日後には機能を停止した。口腔内にRFID等の無線通信媒体を設置する手法は確立したと思われるが、これを長期にわたって運用するには埋設する無線通信媒体に高度の耐久性を備える必要があると思われる。口腔内に設置した無線通信媒体を用いた生体計測として、温度、pH、圧力等を利用することが挙げられる。本研究では、歯周外科治療の歯周組織の治癒および組織再生を促すための術後におけるリハビリテーションを効果的に行うために、これら無線ICタグを生体内に設置する方法が有意義であると考え、実際に生体にレーザー照射による物理的刺激を加えた際の生体反応をシミュレーションし、生体内に設置した計測システムの利用法を模索した。その結果、生体に可視短波長領域(緑色)レーザー照射実施すると、抗アポトーシス効果が生ずることが明らかとなった。すなわち、歯周治療における組織の細胞死を抑止する手法としてのレーザー照射が有用であり、その際、歯周組織生体に対するレーザー光の照射量を正確に計測する方法およびその後の組織反応を経時的に把握するため、無線通信媒体を歯周組織内に設置する手法が有用であると思われた。
26 0 0 0 活性型ビタミンD3による制御性T細胞の増強と治療への応用
- 著者
- 田中 志典
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2020-09-11
制御性 T 細胞(Treg)は自己に対する免疫応答や、常在細菌叢などの無害な非自己に対する過剰な免疫応答を抑制する重要な働きをもつ。そのため、Treg の機能障害は自己免疫疾患や、外界とのバリア面である皮膚や腸管粘膜の炎症を引き起こす。他方、Treg を増強する治療戦略は自己免疫疾患や炎症性疾患に有効である。本研究では新規 Treg 療法として皮膚へ活性型ビタミン D3 を塗布する方法を開発する。
25 0 0 0 魚類ヒスタミン管理のための海外学術調査
水産加工品および加工原材料の多くを世界各地から輸入している我が国では、原産地での安全性確保に力を注ぐべきである。安全性を確保することの一歩として、諸外国水産物の品質を把握するため、我が国に輸出実績のある諸外国、フィジー、中国、フィリピン、タイ、カンボジア、オランダ、ドイツ、ノルウェー、ペルー、アメリカ、ポルトガルに直接出向いたり、取り寄せたりして水産物(魚類)とその加工品を入手し、ヒスタミンを分析した。平成15年度から平成18年度までの4年間に216検体を分析した。分析した全試料216検体中40検体で、魚粉を除いた試料210検体では34検体でヒスタミンが検出された。ヒスタミン検出率はそれぞれ18.5%、16.2%であった。高濃度のヒスタミンが検出された検体は、オランダの新鮮マグロ(1,439ppm)、タイの塩蔵品(1,964ppm)、フィリピンの鰹節(1,530ppm)であった。それらの魚およびその加工品を摂取すればほぼ確実にヒスタミン食中毒を発症すると考えられた。その他、ドイツ、オランダ、タイ、カンボジア、フィリピンの検体から100〜1,000ppmの範囲でヒスタミンを検出した。それらも大量に摂取した場合、ヒスタミン食中毒を発症する可能性が高いと考えられた。今回の調査結果は各国で経年的に報告されたヒスタミン中毒例を裏づける結果であった。ペルー産フィッシュミールでは全ての試料でヒスタミンが検出された(ヒスタミン検出率100%)。本調査研究では、世界各地で「魚類の化学的危害因子ヒスタミン、ヒスタミンチェッカーによる簡易・迅速測定法」の講演と、ヒスタミンチェカーのデモンストレーションを行い、漁業、水産加工従事者にヒスタミンに関する情報を提供し、魚類ヒスタミン管理に役立てるための啓蒙活動を行った。本調査研究により、水産物の品質管理の重要さ、ヒスタミンによる魚類品質管理の実践などを提案した。安全な水産物供給を実現するために大きく貢献したと考える。
24 0 0 0 OA 科学の多様な不定性と意思決定:当事者性から考えるトランスサイエンス
- 著者
- 本堂 毅 平田 光司 関根 勉 米村 滋人 尾内 隆之 笠 潤平 辻内 琢也 吉澤 剛 渡辺 千原 小林 傳司 鈴木 舞 纐纈 一起 水野 紀子 中島 貴子 中原 太郎
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2013-04-01
科学技術の専門的知識には,程度の差はあれ,様々な不確実性が避けられない.また,社会の中で科学技術の知識を用いる際にどのような科学的知識が必要かは価値判断と不可欠であるため科学自体では定まらない.このような「科学的知識の不定性」を直視し,不定性の様々な性質を踏まえた上で,より的確な判断を私たちが主体的に下すための条件を考察し,科学的知識に伴う不定性の性質・類型を明らかにするとともに,その成果を書籍にまとめた(2017年度に出版予定).
22 0 0 0 OA 禁農モデルを検証しアイヌ農耕文化の実態を解明する
禁農モデルを考古学資料によって検証してきた結果、明らかとなったことはアイヌ文化の農耕は、ヒエ、アワ、キビ、オオムギなどの雑穀が作物であることである。北海道ではアイヌ文化以前の擦文文化においてもオオムギやキビの栽培活動がおこなわれていたことが発掘調査から明らかである。擦文文化の農具類は、農耕の技術体系の中に位置づけられる、アイヌ文化への農具の継承、さらに、栽培された炭化種子、オオムギやキビの存在において継承され、アイヌ文化にみられる農耕儀礼や農耕神話についての起源をかんがえさせることになる。考古学におけるこのような成果はフロテーション法によって出土する炭化栽培種子の存在によるところが大きい。
- 著者
- 木村 拓也
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 教育情報学研究 (ISSN:13481983)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.67-99, 2006-03
本稿の目的は、戦後日本において「テストの専門家」が一体誰であったのかを、学力調査と入学者選抜を含んだ「大規模学力テスト」の関係者一覧を作成し、それを通史的に辿ることによって検討することである。「テストの専門家」は、戦後直後に「教科の専門家」「教育測定(テスト理論)の専門家」「サンプリングの専門家」の構成で出発し、「文部省全国学力調査」が開始される1956(昭和31)年頃には「教科の専門家」のみを指すものとなっていた。1972(昭和47)年以降、「教科の専門家」と並んで「テストの専門家」として名乗りを上げたのが「教育心理学者(教育評価論者)」であり、現在まで文部科学省の調査においてはこの付置が継続している。更に最近では、「情報処理の専門家」「付帯調査に関心を抱く教育社会学者」が「テストの専門家」に加わりつつあるといった新たな局面(フェイズ)を迎えている。最後に、現在の「テストの専門家」の付置が引き起こす諸問題を指摘することで、今後の「大規模学力テスト」に必要とされる人員構成が示唆された。
16 0 0 0 プラズマ励起による金魚の異常成長機構の解明
本研究では空気のオゾナイザー放電により生成されたオゾン処理空気を水槽に流し、実際に金魚を飼育して、その成長に及ぼす効果について明らかにした。実験では、(1)オゾン生成部、(2)処理空気の輸送部、(3)水中での成分測定、及び(4)金魚の成長を観察した。(1)ではオゾナオザー放電の発光スペクトルを測定した結果、300〜400nmの紫外線が強く発光し、原子状酸素の存在が確認された。オゾンの紫外線吸収帯(254nm)以下の紫外線の発光は微量であった。(2)オゾナイザーを通過した空気の成分を調べるために気体の吸光度を測定した結果、254nmを中心に半値幅が約20nmの吸収帯が観測された。これはオゾンによるものであり、その他の窒素酸化物などによる吸収はほとんど観測されなかった。(3)この処理空気を蒸留水に瀑気して水の吸光度を測定した。その結果、波長が230nm以下の領域での吸光度が、瀑気日数と共に上昇していくことが分かった。通常の空気瀑気ではほとんど吸光度の変化は見られなかった。これは重要な知見である。さらに、オゾンと水との反応による過酸化水素の検出をしたところ、オゾン瀑気水に0.013ppm程度のわずかな量が見られた。過酸化水素水中で金魚の飼育を試みたが顕著な成長は見られず、過酸化水素の生体活性度はなかった。また、各種の水中負イオンの分析を行った。金魚を入れたオゾン処理水の硝酸負イオン濃度は空気瀑気水の17%であり、顕著な差異が認められた。水中オゾン濃度は検出限界以下であった。(4)オゾン処理水中の金魚は活発に運動し、餌をよく食べ、成長は空気瀑気通常水の体長で約2倍、体重で約4倍の差が見られた。以上の測定結果から、空気酸素の放電による生成オゾンが水と反応し、イオン濃度等を変化させ、金魚の成長と関連していることが確認された。
16 0 0 0 OA 入試広報としての学部名称を考える : 高校生はどう捉えたか
- 著者
- 佐藤 洋之 倉元 直樹
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 教育情報学研究 (ISSN:13481983)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.25-33, 2006-03
大学のユニバーサル化に伴い,大学入学者選抜は受験者の「選抜」から志願者の「募集」へと大きく比重を移している.名称の工夫によるイメージ戦略もその一環と言えよう.本研究では「学部」を単位として高校生が大学に抱くイメージを調査した.対応分析によって19のイメージ語と81の実在の学部名の布置を2次元で描いたところ,総じて伝統的な名称の学部のイメージが良く,新奇な学部名称は総じて芳しく受け取られていない傾向が見られた.
15 0 0 0 歯内埋込み型無線ICタグによるステルス認証
ISO/IEC15693におけるRFIDの通信周波数は短波帯(13.56MHz)であり,この帯域の電波については生体軟組織を通過することは既に確認されている。本研究以前に、本研究実施者の研究により、歯の内部に無線ICタグが格納された際,比較的電子密度の高い硬組織を電波が通過できる可能性について、中波帯の小型RFIDタグを用い,これをヒト抜去歯内部に格納した際の影響は、5パーセント未満の通信距離の減少にとどまり、少なくともRFIDをヒトの歯の内部に格納しても,外部にあるリーダーとの通信にはさほど影響を与えないことがわかった.そこでまず本研究では、SUICAやエディなどのセキュリティ機能を持つRFIDが使用される周波数帯である13.56MHzにおけるRFIDの口腔内設置を念頭に、ISO/IEC15693(近傍型)RFIDを用いて,直径3mm,長さ8mmの小型無線ICタグを作成,埋め込み前の状態で3cmの通信距離を確保した.これをビーグル犬における歯内療法を実施した犬歯歯髄腔内部に設置したところ,約0.5W出力を有するハンディリーダ・ライター(FPRH100:マイティーカード株式会社)を用いて,口腔周囲組織を介して顔面側方部から口腔外にあるリーダーと通信可能であることが実証された。そしてその際の通信距離は2.5cmと推定された.さらに、この試作したRFIDが口腔内に設置された状態で、携帯電話に内蔵したリーダー通信を実施するため、リーダーの小型化を実施したところ、幅1cm、長さ3cm厚さ2mmのアンテナから、口腔内にあるRFIDへの通信が可能となった。携帯電話と口腔内に設置したRFIDの通信はステルス性が高く、セキュアな本人確認に威力を発揮すると見られるが、充分な通信距離を確保し,かつ情報漏洩を防止する観点から,通信距離を10cm程度にコントロールするのが適切と思われる.
12 0 0 0 OA トリチウム壊変によるDNA鎖切断の分子ダイナミクス
トリチウム壊変が引き起こすDNAの鎖切断過程を探索するため,密度汎関数強束縛法に基づいた反応動力学シミュレーションを行った。反応時の電荷の変化を定量化するマリケン電荷と各原子のエネルギーの変化を定量化する原子分割エネルギーを使った。トリチウムがβ壊変後Heとして脱離すると,電荷再配置の後,実質的にトリチウムが引き抜かれたDNAは中性となって,ラジカル的な性質を持つ。この条件下では,糖の3'C あるいは5'Cにトリチウムがある場合,隣接するリン酸基のP-O結合が切断することがわかった。この反応は1本鎖切断で終わっており,修復が困難な2本鎖切断に至る可能性は極めて低いことがわかった。
11 0 0 0 OA ヒツジ胎仔を用いた人工子宮システムの開発: 成育限界児に対する効果と安全性の評価
11 0 0 0 OA 非平衡確率過程模型の恒等式群と医療・美容
分子モーターキネシンやダイニンによるオルガネラ輸送は医療や美容と関連が深い。例えばアルツハイマー病などの神経疾患では軸索輸送障害が問題となるし日焼けの原因となるメラニン色素の顆粒輸送もキネシンやダイニンが担う。非平衡統計力学は輸送を扱う学問であるが、非平衡統計力学の恒等式をこのような輸送に応用した。これらの輸送は非平衡確率過程とみなせるからである。具体的にはシナプス小胞前駆体輸送とメラニン色素顆粒輸送を調べた。前者では恒等式の利用でシナプス形成位置に異常がでる変異体において物理的要因を突き止めた。後者ではダイニン阻害剤シリオブレビンの効果を輸送に関連する力や分子モーターの数から評価した。
11 0 0 0 マーシャル諸島住民の甲状腺癌および肺癌発生に対する低線量被曝の関与
マジュロにて2006年2月20日〜3月22日の期間、自発的に受診希望した者1386名(女性888名、男性498名、平均年齢50.9±12.34才)を対象に問診、エコー検査を行い、結節性病変275名に細胞診を行った。全検診者中608名に検診既往があり、386名がBRAVO cohort、ブラボー事件時0〜5歳であった者は322名であった。全検診者中、エコーで悪性疑い36名2.6%であり、細胞診でPTC or PTC疑いが10名0.72%であった。目的とした対象(BRAVO cohort中ブラボー事件時0〜5歳)では4名1.2%であり、設定したcohort 1055名でみると、その時点で甲状腺癌と診断された9名を除いた1046名中4名(男1、女3)0.38%(3.82人/年/1万人)が甲状腺癌を新たに発症したと考えられた。甲状腺機能、抗体検査では採血した1186名中1153名で検査結果が得られた。以前の結果と異なり、甲状腺自己抗体陽性率は20%程度で特に低くはないと思われた。マーシャル諸島政府が保管するデータベースから、以前の検診者7162中の死亡者数、死亡原因を調査した。3714名のBRAVO cohort、のうち2003年12月31日までの死亡者は642名、死亡時平均年齢63.9才であった。BRAVO cohort中癌死は107名で、最も多かったのは肺癌(男23、女性9)であった。死亡時平均年齢は男性、女性それぞれ62.8才、71.2才であった。男性の死亡診断書には全員heavy smokerの記載があった。BRAVO cohort中乳癌の死亡例は、6名であった。甲状腺癌の死亡例は2名であった。その他、消化管、肝臓、膵臓、子宮の癌死が多かった。癌死以外の死亡は392名であった。肝硬変・肝不全、肺炎・肺気腫の呼吸不全、循環器障害、脳血管障害、腎不全、糖尿病・下肢壊疽・敗血症、自殺・事故が主なものであった。以上より、マーシャル諸島における癌発生、死亡の実態が把握され、BRAVO cohort中0-5才の間に被曝した集団のデータベースが完成した。肺癌については喫煙の影響が大きく、被曝の影響は少ない可能性が示唆された。今後このデータベースを基に解析を進め、甲状腺癌の発生と被曝の関係を明らかにすることが可能となった。
11 0 0 0 OA 不溶性フェロシアン化物(KNiFC)担持シリカゲルの調製およびセシウムの吸着特性
- 著者
- 三村 均 木村 仁宣 秋葉 健一 小野寺 嘉郎
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 東北大学素材工学研究所彙報 (ISSN:09194827)
- 巻号頁・発行日
- vol.54, no.1, pp.1-8, 1998
- 被引用文献数
- 1
Potassium nickel hexacyanoferrate (II) (KNiFC)-loaded silica gels were prepared by successive impregnation of macro pores with Ni(NO_3)_2 and K_4Fe(CN)_6 solutions. The loading precentage of KNiFC increased with impregnation cycles, and the KNiFC precipitates uniformly dispersed in macro pores of the matrix. The uptake of Cs^+ on KNiFC-loaded silica gels attained equilibrium within 7d at batch factor of 700(cm)^3/g, and relatively large distribution coefficients of Cs^+, K_<d.Cs>, above (10)^4(cm)^3/g, were obtained even in the presence of 5M NaNO_3. The KNiFC particles were thermally decomposed above 300℃, resulting in lowering of uptake ability for Cs^+. This exchanger proved to be effective for the selective removal of radioactive cesium from waste solutions containing highly concentrated NaNO_3.insoluble ferrocyanidespotassium nickel hexacyanoferrate (II)loadingsilica gelimpregnationmacro poreuptakeadsorptioncesiumdistribution coefficient
10 0 0 0 高いエネルギー効率をもつウラン・レドックスフロー電池の研究
劣化ウランは全世界で120万トンを超える膨大な保管量があり、その有効利用法の開発は重要な課題である。ウランはIII価とIV価、V価とVI価の組み合わせにおいて電極反応が可逆であることは、アクチノイド固有の化学的性質である。このことを利用すれば、実用化しているバナジウム電池を超えるエネルギー効率を持つレドックス,フロー電池の構築が期待できる。平成15年度にはエネルギー効率の理論的検討を進め、バナジウム電池では、正極反応VO_2^++4H^++e^-→VO^<2+>+2H_2Oは酸素の脱着を伴う遅い内圏反応であるため、電流密度70mA/cm^2での充放電サイクルにおいてエネルギーの16%が活性化過電圧により失われる。これに対してアクチノイドでは両極反応は高速であり、活性化過電圧によるエネルギー損失はネプツニウムの場合2%にとどまる。実際に、ネプツニウム電池を製作して充放電試験を行い、エネルギー効率の高さを実証した。平成16年度には、ウラン電池セルを実際に構築し、U(V)を正極液、U(IV)を負極液とするウラン電池の動作を確認し、展示用モーターの回転に十分な電圧・電流を得られることが確認できた。その一方で、放電状態におけるウラン(V)錯体、充電状態におけるウラン(III)錯体の濃度は数時間程度の半減期で自然に減少し、ウラン錯体の安定性が十分とは言えないことも明らかとなった。そこで、平成17年度には、ウラン(V)およびウラン(III)錯体の検討を進め、半年を超す半減期をもつウラン(V)錯体溶液を調製することに成功した。また、ジアミドを配位子として有するウラン(III)錯体の調製に成功し、溶液中のIII価状態の半減期11時間の間に、U(IV)/U(III)の電極反応の検討を行うことに成功した。
10 0 0 0 化学物質過敏症に対する漢方薬による根治療法の開発と機序の解明
この1年は「化学物質過敏症」患者のリクルーティング・ピックアップ準備の年であった。まずはpilot的に化学物質過敏症診断で高名な病院の「化学物質過敏症・環境アレルギー外来」で診断済みの患者を紹介してもらい評価の方法を探った。化学物質過敏症に伴う症状と治療(漢方薬)効果との関係にある程度の再現性が確認できたため、次に評価基準を設定する作業に入った。当初の実施計画の通りスクリーニングシートの作成を進めているが、内容としてはたいへん高名な診断ツールとして確立しているQuick Environmental Exposure Sensitivity Inventory(QEESI(R) )をベースにする方向で調整に入った。また個々の症状(頭痛・めまい他)もNSR(Numerical Rating Scale)で数値化を図ることとした。幸いこのQEESIの開発者に指導を仰ぐ機会に恵まれ、研究趣旨を汲んでいただけたため、今後連携研究者としての登録をいただく方向で準備をしている。また診断の信憑性を高めるため精神科の連携研究者の協力も今後仰ぐ予定でいる。化学物質過敏症は環境医学の領域でも大きなトピックである。この1年の間に化学、工学、看護学、衛生学を専門とする研究者のメーリングリストにも登録させていただいた。この課題に取り組むにあたり日本臨床環境医学会にも属することとなり、本研究代表者も医学の立場で情報交流をすることになり、治療実績発表の準備中である。この人事交流は本研究の大きな礎になることが予想される。