- 著者
- 伊藤 慎吾 肥後 祥治
- 出版者
- 鹿児島大学
- 雑誌
- 鹿児島大学教育学部教育実践研究紀要 = Bulletin of the educational research and practice, Faculty of Education, Kagoshima University (ISSN:2435113X)
- 巻号頁・発行日
- no.29, pp.58-67, 2020
1 0 0 0 IR P県の高等学校教員の特別支援教育に対する意識について : 経年調査を通して
- 著者
- 大杉 成喜 岩切 昌大 肥後 祥治 オオスギ ナリキ イワキリ ショウダイ ヒゴ ショウジ Osugi Nariki Iwakiri Shodai Higo Shoji
- 出版者
- 熊本大学
- 雑誌
- 熊本大学教育学部紀要 人文科学
- 巻号頁・発行日
- vol.61, pp.145-152, 2012-12-12
For evaluating the developing process of special needs education system at high school level in "P" prefecture, an attitude survey was carried out in 2011. Subjects of the survey were as follows, head teachers of each grade, school nurses, special need education coordinators, and head teachers of career guidance in each high school in "P" prefecture. The data was compared with the results of former surveys conducted in 2007 and 2009 at the same field. On the whole, we could not find out drastic changes at each question in all subject groups, expect school nurses. During two years, they were more concerned with making "individualized educational support plan" and "individualized instructional program". This result indicated that importance of the role of school nurse was getting bigger and bigger in the system of special needs education at high school level. Judging from the point of developing process of the system, many data from the survey in high schools were stay lower than data from compulsory education level. This is one we have to discuss about to promote special needs education in high school level.
本研究の目的は、国内外の知的障害のある人の生涯学習の展開について、法制度の変遷、文化的背景等の社会的要因、参加者及び保護者のプログラムに参加した経緯、これまで受けてきた支援や教育のヒストリー等、支援者の障害に関する認識とプログラムの内容等の個人的要因を検討し、わが国における知的障害のある人のために有用な生涯学習プログラムや支援方法等を開発することである。本研究の成果として,海外の生涯学習のプログラムの開発を行うための資料を整理し,生涯学習における支援プログラムの開発に寄与することができた。研究最終年次である平成18年度は、年度当初に研究協議会を開催し、3年間に得られた結果を整理し、報告書の項立てと執筆分担などを決めて、平成19年2月までに報告書を作成した。アメリカのシラキュウス地区では、シラキウス大学とシラキウス学区との提携で行われているオン・キャンパス・プログラムについて、プログラム参加者、支援者、企画責任者との面接調査を行った。また、障害のある人の自己権利擁護運動と生涯学習との関連についてシラキウス大学の研究者から情報収集した。イギリスのロンドン地区では、イギリスの自閉症協会が運営する自閉症学校2校(初等教育学校、中等教育学校)、ハートフォード州立の初等教育学校1校、特別学校2校(初等教育学校、中等教育学校)を実地調査するとともに、自閉症協会の教育部門責任者、自閉症協会運営の高機能自閉症に特化した就労支援機関(プロスペクツ)責任者、ハートフォード州教育委員会のスベシャリスト・アドバイザリー・サービス担当者との面接調査を行い、イギリスが推進する教育改革やインクルーシブ教育、自閉症協会が推進するSPELLに代表される支援理念が自閉症のある人の生涯学習を進める上でどのようなインパクトを持つかについて資料収集した。報告書では,知的障害のある人の成人教育の概略,北米における知的障害のある人の高等教育機関での生涯学習の展開,オーストラリアにおける知的障害のある人の生涯学習,フィンランドにおける特別ニーズ教育と障害のある人の生涯学習,ニュージーランドの知的障害のある人の生涯学習,イギリスにおける特別な教育的ニーズに応じる教育と生涯学習の項目で,分担執筆した。
自閉症児は他者との間で社会的相互作用をもつことを困難としている。これは,他者から発せられる刺激が,強化刺激として機能していないことが第一の原因であると考えられる。つまり,自閉症児に社会的行動をとらせるためには,単純に必要とさせる社会的技能を形成するだけでは不十分で,他者とのやりとりが強化的(楽しい)になる必要がある。本研究では,自閉症児2名を対象として,大人との間の社会的相互作用を社会的強化刺激として機能させるために必要な条件の分析を行った。訓練は,要求文脈利用型指導手続きを用いた。具体的には,子どもの要求が生起しやすいような環境設定を準備し,要求が生起した場合にはすぐに訓練者がその要求を充足する手続きを繰り返し実施した。例えば,棚の上に自閉症児の好きなお菓子を並べておいたり,ひとりでは遊ぶことが困難なおもちゃを床の上に並べて置くなどの操作である。その結果,対象となった自閉症児は,単に要求的な反応を生起させるだけでなく,大人との間で社会的相互作用を求める反応が生起するようになった。つまり,大人に対して特定の物品や遊びを要求するのではなく,大人の注目そのものを求めるような反応が生起するようになった。これは,先行研究で示されているように,1次性強化刺激である要求対象物と,大人の発する刺激(中性刺激)とが対提示されることにより,大人の刺激が条件性強化刺激としての機能を獲得したためであると考えられた。
