著者

伊与 亨 朝倉 敬子 中野 真規子 山田 睦子 大前 和幸

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成27年度大会(大阪)学術講演論文集 第1巻 給排水・衛生 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.165-168, 2015 (Released:2017-11-15)

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貯湯式温水洗浄便座の吐水中の従属栄養細菌数(HPC)と緑膿菌の挙動を調査したところ、貯湯タンク内の残留塩素が低下する夜間において、貯湯タンク内で生物膜が再増殖した。温水洗浄便座の吐水使用開始時に、再増殖した生物膜が剥離することでHPCが一時的に増加したが、吐水使用につれてHPCは低下した。吐水使用開始時には緑膿菌も微量ながら検出され、生物膜の再増殖時に緑膿菌も増加したと推察された。緑膿菌の由来や挙動についてはさらに検討を要する。

著者

伊与 亨 朝倉 敬子 中野 真規子 山田 睦子 大前 和幸

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成28年度大会(鹿児島)学術講演論文集 第1巻 給排水・衛生 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.173-176, 2016 (Released:2017-10-31)

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温水洗浄便座の緑膿菌検出割合は2%程度と低いものであるが、温水洗浄便座内での緑膿菌の分布や遺伝子型を調べることは、その適正な評価のために重要である。そこで、緑膿菌が検出された温水洗浄便座の分解調査によって、温水洗浄便座内での緑膿菌の存在箇所や検出された緑膿菌の遺伝子型を調査した。また、緑膿菌の由来を明らかにするための実態調査も実施した。

著者

伊藤 早苗 朝倉 敬子 杉山 賢明 高倉 実 等々力 英美

出版者

日本健康学会

雑誌

日本健康学会誌 (ISSN:24326712)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.76-82, 2020

被引用文献数

1

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<p>Salt and potassium intake were estimated from spot urine obtained from children and their mothers at public elementary schools in Okinawa Prefecture. Estimated salt intake was 7.8 ± 1.6 g / day for children and 8.9 ± 2.1 g / day for mothers. Estimated potassium intake was 1157 ± 273 mg / day for children and 1580 ± 322 mg / day for mothers. The proportion of those who meet the Dietary Goals of the dietary reference intakes for Japanese (2015 edition) was determined. Only 5.7% of the boys, 13.8% of the girls and 12.0% of the mothers met the Dietary Goals for salt. Only 3.3% of the boys, 0.7% of the girls, 2.0% of the mothers met the Dietary Goals for potassium. There was a significant positive correlation between salt intake of girls and their mothers. In boys, there was no significant correlation with mothers for both salt and potassium intake. It is expected to improve their diet for reducing salt and increasing potassium intake while taking this gender difference into consideration.</p>

著者

大澤 絵里 秋山 有佳 篠原 亮次 尾島 俊之 今村 晴彦 朝倉 敬子 西脇 祐司 大岡 忠生 山縣 然太朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.67-75, 2019-02-15 (Released:2019-02-26)

参考文献数

26

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目的 日本での乳幼児の予防接種は,個別接種化,種類や回数の増加により,接種スケジュールが複雑化している。本研究では,目的変数である乳幼児の適切な時期の予防接種行動と,かかりつけ医の有無,社会経済状態など(個人レベル要因)および小児科医師数など(地域レベル要因)の関連を明らかにする。方法 本研究は,「健やか親子21」最終評価の一環として,1歳6か月児健診時に保護者および市町村(特別区・政令市も含む,以下市町村)を対象に行われた調査,市町村別医師数などの既存調査のデータを用いた分析である。本研究で必要な変数がすべて揃った430市町村23,583人を分析対象とした。分析はBCG, DPT,麻疹の予防接種の適切な時期での接種を目的変数として,個人レベル変数(かかりつけ医の有無,社会経済的状況など)を投入したモデル1,地域レベル変数(市町村の小児科医師数など)をいれたモデル2,モデル2に市町村の取り組みに関する変数をいれたモデル3として,マルチレベル・ロジスティック回帰分析を行った。結果 88.3%の保護者が,適切な時期に乳幼児の予防接種行動をとっていた。かかりつけ医がいない(オッズ比[95%信頼区間],0.45[0.36-0.55]),第2子以降(第4子以降で0.23[0.19-0.28]等),母親の出産時年齢が29歳以下(19歳以下で0.17[0.13-0.24]等),母親が就労(常勤で0.52[0.47-0.58]等),経済状況が苦しい(大変苦しいで0.66[0.57-0.77]等)者では,適切な時期に予防接種行動をとる者が少なかった。地域レベルの要因では,市町村の小児科医師数四分位最大群(15歳未満人口1,000人対),15歳未満人口1,000人対の診療所数,予防接種率向上の取り組み,かかりつけ医確保の取り組みは,適切な時期の予防接種行動に関連していなかった。市町村の予防接種情報の利活用は,適切な時期の予防接種の完了と負の関連がみられた(0.84[0.73-0.96])。結論 乳幼児期にかかりつけ医をもたないこと,若年の母親,出生順位が遅いこと,経済的困難,母親の就労が,複数の予防接種の不十分な接種との関連要因であった。乳幼児の予防接種において,不十分な接種のリスクがある家庭への特別な配慮と,乳幼児がかかりつけ医をもつことができるような環境整備が必要である。