著者

永吉 雅人 杉田 収 橋本 明浩 小林 恵子 平澤 則子 飯吉 令枝 曽田 耕一

出版者

室内環境学会

雑誌

室内環境

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.97-103, 2013-12-01

---

上越市立の全小学校(新潟県)児童を対象に、化学物質過敏症(multiple chemical sensitivity:MCS)様症状に関するアンケート調査が2005年7月に実施されている。今回、その調査から5年経過した2010年7月、実態の時間的推移を把握するため、対象を市立の全小中学校の児童・生徒に拡げてアンケートの再調査を実施した。また今回新たに就寝時刻についても合わせて調査した。アンケートの有効回答数は14,024名(有効回答率84.0%)であった。/調査の結果、14,024名の回答児童・生徒中MCS様症状を示す児童・生徒は1,734名(12.4%)であった。今回の調査で主に、次の3つのことが明らかとなった。/1.小学1年生から中学3年生へ学年が進むに伴い、MCS様症状を示す児童・生徒の割合が増加傾向にあった。2.小学生全体のMCS様症状を示す児童の割合は、今回調査した小学生の方が5年前に比べて大きくなっていた。3.小学3年生から中学3年生までのMCS様症状を示す児童・生徒はMCS様症状を示していない児童・生徒より就寝時刻が遅かったことが明らかになった。

著者

永吉 雅人 杉田 収 橋本 明浩 小林 恵子 平澤 則子 飯吉 令枝 曽田 耕一 室岡 耕次 坂本 ちか子

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.97-103, 2013 (Released:2013-11-25)

参考文献数

7

---

上越市立の全小学校(新潟県)児童を対象に,化学物質過敏症(multiple chemical sensitivity: MCS)様症状に関するアンケート調査が2005年7月に実施されている。今回,その調査から5年経過した2010年7月,実態の時間的推移を把握するため,対象を市立の全小中学校の児童・生徒に拡げてアンケートの再調査を実施した。また今回新たに就寝時刻についても合わせて調査した。アンケートの有効回答数は14,024名分(有効回答率84.0%)であった。調査の結果,14,024名の回答児童・生徒中MCS様症状を示す児童・生徒は1,734名(12.4%)であった。今回の調査で主に,次の3つのことが明らかとなった。1. 小学1年生から中学3年生へ学年が進むに伴い,MCS様症状を示す児童・生徒の割合が増加傾向にあった。2. 小学生全体のMCS様症状を示す児童の割合は,今回調査した小学生の方が5年前に比べて大きくなっていた。3. 小学3年生から中学3年生までのMCS様症状を示す児童・生徒はMCS様症状を示していない児童・生徒より就寝時刻が遅かったことが明らかとなった。

著者

杉田 収 中川 泉 濁川 明男 曽田 耕一 室岡 耕次 坂本 ちか子

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.137-145, 2007-12-01 (Released:2012-10-29)

参考文献数

20

被引用文献数

1 3

---

上越市立小学校の全児童(6才~12才)12,045名を対象に, 化学物質過敏症(Multiple Chemical Sensitivity:MCS)様症状を示す児童数を調べるアンケート調査を実施した。またMCSとの関連性が注目されている花粉症, アレルギー,「特に嫌いな臭い」を持つ児童数も合わせて調査した。調査票の回収数は10,348名分(回収率85.9%)であった。調査票で尋ねたMCS様症状は, 厚生省長期慢性疾患総合研究事業アレルギー研究班によるMCSの診断基準に記載された症状を, 児童の保護者が回答しやすい症状表記に改変して尋ねた。その結果MCS様症状を示す児童数は979名で回答児童の9.5%であった。また花粉症は19.3%, 花粉症を含むアレルギーは47.6%, 「特に嫌いな臭い」を持つ児童は32.7%であった。MCSはアレルギーとは異なると考えられているが, MCS様症状を示す児童でアレルギーを持つ児童は63.7%であった。一方MCS様症状を示さない児童でアレルギーを持つ児童は46.3%で両児童群に有意の差があった。同様にMCS様症状を示す児童は「特に嫌いな臭い」を60.5%が持ち, その症状を示さない児童は30.6%であり, 同じく有意の差があった。MCS様症状を示す児童, アレルギーを持つ児童, 及び「特に嫌いな臭い」を持つ児童の割合は, いずれも高学年になるほど上昇していたことから, 小学校児童の高学年ほど化学物質に敏感になっていると考えられた。

著者

杉田 収

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

学長特別研究費研究報告書

巻号頁・発行日

vol.17, pp.33-39, 2006-06

---

紅茶の抗酸化能をクメンヒドロペルオキシド/へモグロビン・メチレンブルー法で測定した.市販の紅茶11種類を用いた.スリランカ産のヌワラエリアがもっとも高い抗酸化能で320nmol/mlであり,中国産のキーモンがもっとも低い抗酸化能の103nmol/mlであった.これらの紅茶11種類の抗酸化能の平均は201 nmol/mlであった.紅茶の抽出液を魔法瓶で保存すると,抗酸化能は3時間で10-15%減少した.また紅茶の残留農薬試験を行ったが,調べた5種類の農薬(DDTBHC,アルドリン,ディルドリン,エンドリン)は検出されなかった.これらのことから紅茶は活性酸素を消去する安全な健康飲料と言えるので,健康維持・病気予防に活用が勧められる.

著者

杉田 収

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

学長特別研究費研究報告書

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.33-39, 2006-06

---

紅茶の抗酸化能をクメンヒドロペルオキシド/ヘモグロビン・メチレンブルー法で測定した.市販の紅茶11種類を用いた.スリランカ産のヌワラエリアがもっとも高い抗酸化能で320nmol/mlであり,中国産のキーモンがもっとも低い抗酸化能の103nmol/mlであった.これらの紅茶11種類の抗酸化能の平均は201nmol/mlであった.紅茶の抽出液を魔法瓶で保存すると,抗酸化能は3時間で10〜15%減少した.また紅茶の残留農薬試験を行ったが,調べた5種類の農薬(DDT,BHC,アルドリン,ディルドリン,エンドリン)は検出されなかった.これらのことから紅茶は活性酸素を消去する安全な健康飲料と言えるので,健康維持・病気予防が勧められる.

著者

石沢 信人 杉田 収 斎藤 秀晃 中野 正春

出版者

新潟県立看護短期大学紀要委員会

雑誌

新潟県立看護短期大学紀要 (ISSN:13428454)

巻号頁・発行日

no.3, pp.3-8, 1997-12

---

我々は,赤ワイン・白ワイン・その他のアルコール性飲料(ビール,日本酒)・非アルコール性飲料(日本茶,コーヒー,紅茶,昆布茶)および数種類の純化合物の抗酸化能を,CHP/Hb・MB法を用いて測定した.本法はCHP溶液への試料添加による還元反応後の残存CHP濃度を,分光光度計で測定するものである.我々の得た結論は以下の3点である:1.CHP/Iib・MB法は各種飲料物の抗酸化能を測定できる.2.ワインは高い抗酸化能を有するアルコール性飲料である.3.赤ワインは白ワインよりも高い抗酸化能を示すが,白ワインにも高い抗酸化能が認められるので赤ワインにこだわる必要はない.We measured antioxidant activities of red and white wines, other various alcoholic and nonalcoholic beverages (beer, sake, Japanese tea, coffee, tea, and konbucha) and some pure chemical compound solution by CHP/Hb・MB method. This is the method that measure the remaining CHP concentration after reducing reaction caused by adding specimen to CHP solution by a spectrum photometer. Wehave conclusion as follows: 1. CHP/Hb・MB method can measure antioxidant activities in various beverages. 2. Wine is the alcoholic beverage which had high antioxidant activity. 3. Red wine contained high antioxidant activity than white wine, but white wine contained antioxidant activities high fully, too. So we need not to be concerned with red wine.

著者

杉田 収 中川 泉 飯吉 令枝 斎藤 智子 小林 恵子 佐々木 美佐子 室岡 耕次 坂本 ちか子 杉田 靖子 曽田 耕一 濁川 明男

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

看護研究交流センター年報

巻号頁・発行日

vol.17, pp.6-13, 2006-07

---

化学物質過敏症(CS)発症者の発症原因になった化学物質と,発症者が反応する空気中化学物質との関連性を,空気中の化学物質56項目を分析することで検証した.その結果,発症原因化学物質と思われる一般名テブコナゾール,化学名a-[2-(4-クロロフェニル)エチルトa-(1,1-ジメチルエチルト1H-1,2,4-トリアゾールートエタノールにはヒドロキシル基(-OH)と塩素(C1)が存在した.一方発症者が「入れる建物」と「入れない建物」のそれぞれの空気中化学物質の分析比較から,発症者が反応する空気中の化学物質は,ヒドロキシル基を有するブタノールと塩素を有するトリクロロエチレンであることが推定された.上越市立小学校全児童12,045名のCSに関連する症状について,無記名アンケートによる実態調査を行った.回収数は10,348名分(回収率85.9%)であった.CS診断基準では主症状5項目,副症状9項目,さらに眼球運動や化学物質の微量負荷試験などの検査が取り入れられているが,ここでは一般市民向けアンケート用であることから「検査」を省略し,診断基準に準じた症状の13項目について,それぞれ「大いにある」「ある」「少しある」「全くない」の選択肢で調査した.各項目について「大いにある」「ある」を「症状あり」とした場合は,主症状2項目・副症状4項目以上,及び主症状1項目・副症状6項目以上の児童は21名(0.2%)であった.一方「少しある」を加えて「症状あり」とした場合は618名(6.0%)であった.

著者

杉田 収 中川 泉 濁川 明男 曽田 耕一 室岡 耕次 坂本 ちか子

出版者

室内環境

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.137-145, 2007

被引用文献数

1 3

---

上越市立小学校の全児童(6才~12才)12,045名を対象に, 化学物質過敏症(Multiple Chemical Sensitivity:MCS)様症状を示す児童数を調べるアンケート調査を実施した。またMCSとの関連性が注目されている花粉症, アレルギー,「特に嫌いな臭い」を持つ児童数も合わせて調査した。調査票の回収数は10,348名分(回収率85.9%)であった。調査票で尋ねたMCS様症状は, 厚生省長期慢性疾患総合研究事業アレルギー研究班によるMCSの診断基準に記載された症状を, 児童の保護者が回答しやすい症状表記に改変して尋ねた。その結果MCS様症状を示す児童数は979名で回答児童の9.5%であった。また花粉症は19.3%, 花粉症を含むアレルギーは47.6%, 「特に嫌いな臭い」を持つ児童は32.7%であった。<BR>MCSはアレルギーとは異なると考えられているが, MCS様症状を示す児童でアレルギーを持つ児童は63.7%であった。一方MCS様症状を示さない児童でアレルギーを持つ児童は46.3%で両児童群に有意の差があった。同様にMCS様症状を示す児童は「特に嫌いな臭い」を60.5%が持ち, その症状を示さない児童は30.6%であり, 同じく有意の差があった。MCS様症状を示す児童, アレルギーを持つ児童, 及び「特に嫌いな臭い」を持つ児童の割合は, いずれも高学年になるほど上昇していたことから, 小学校児童の高学年ほど化学物質に敏感になっていると考えられた。

著者

杉田 収 中川 泉 飯吉 令枝 斎藤 智子 小林 恵子 佐々木 美佐子 室岡 耕次 坂本 ちか子 杉田 靖子 曽田 耕一 濁川 明男

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

看護研究交流センター年報

巻号頁・発行日

vol.17, pp.6-13, 2006-07

---

化学物質過敏症(CS)発症者の発症原因になった化学物質と,発症者が反応する空気中化学物質との関連性を,空気中の化学物質56項目を分析することで検証した.その結果,発症原因化学物質と思われる一般名テブコナゾール,化学名a-[2-(4-クロロフェニル)エチルトa-(1,1-ジメチルエチルト1H-1,2,4-トリアゾールートエタノールにはヒドロキシル基(-OH)と塩素(C1)が存在した.一方発症者が「入れる建物」と「入れない建物」のそれぞれの空気中化学物質の分析比較から,発症者が反応する空気中の化学物質は,ヒドロキシル基を有するブタノールと塩素を有するトリクロロエチレンであることが推定された.上越市立小学校全児童12,045名のCSに関連する症状について,無記名アンケートによる実態調査を行った.回収数は10,348名分(回収率85.9%)であった.CS診断基準では主症状5項目,副症状9項目,さらに眼球運動や化学物質の微量負荷試験などの検査が取り入れられているが,ここでは一般市民向けアンケート用であることから「検査」を省略し,診断基準に準じた症状の13項目について,それぞれ「大いにある」「ある」「少しある」「全くない」の選択肢で調査した.各項目について「大いにある」「ある」を「症状あり」とした場合は,主症状2項目・副症状4項目以上,及び主症状1項目・副症状6項目以上の児童は21名(0.2%)であった.一方「少しある」を加えて「症状あり」とした場合は618名(6.0%)であった.

著者

飯吉 令枝 杉田 収 佐々木 美佐子 丸山 雄一郎 佐藤 一範 稲野 浩一

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

新潟県立看護短期大学紀要 (ISSN:13428454)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.27-32, 1996

---

血液透析患者の高いアルミニウム値と脳症,骨症との関係は知られている。新潟県立中央病院(上越市)で血液透析を受けている患者76人に対して,血清アルミニウム値を調べたところ,14名(18%)にアルミニウム高値者が存在した。そこで,患者が日常生活においてアルミニウムを取り込む原因となるものについて調査を行った。その結果,アルミニウム高値患者は透析年数が15年以上の患者と,アルミニウム化合物を含む市販薬(バファリン,太田胃酸,熊の胆等)の服用者に見られた。また高値患者の1人は,アルミニウムが多く含まれていたウーロン茶を飲用していた。日常飲用している水道水にもアルミニウムが含まれるが,その含有量は浄水場によって異なり,城山浄水場からの水道水が高値を示した。さらに,古いアルミニウム製品からアルミニウムが多く溶出することも分かった。

著者

安田 かづ子 杉田 収 斎藤 智子 小林 恵子 関谷 伸一 佐々木 美佐子

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

新潟県立看護短期大学紀要 (ISSN:13428454)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.35-46, 2000

---

高齢者には、冬でもバリアフリーの状態で、慣れ親しんだ環境で生活を続けたいという願望がある。その為には、次のような生活のレベルの視点:から雪対策が考えられなければならない。(1)除雪ライフサイクルを考える。(1)自分の家の除雪ライフサイクル:自分のライフサイクルから見た家族の除雪の労働力と、除雪の作業量(敷地面積、屋根の構造、玄関から門までの距離、車庫の有無などから試算)とを比較し、ライフサイクルの労働力が不足する時期の為に、必要な消雪・融雪設備や人手の確保など、経済状態も含めて考え、対策を立てる。そして高齢化による身体の変化により、冬期にどんな状態がバリアになるかを認識し、対策を考える。(2) 地域の除雪ライフサイクル:近隣に住む人々の状況の変化に沿った除雪・排雪作業の軽量化、効率化(雪捨て場や流雪溝の設置、無雪道路)を図る。(2)行政との情報交換、要望を積極的に行い、地域全体の除雪の質の向上(道路除雪後の堆雪問題の解決、アパートの車庫の不足解消など)を図る。

著者

杉田 収 関谷 伸一 水戸 美津子 西脇 洋子 山際 和子 小林 恵子 安田 かづ子 斎藤 智子 佐々木 美佐子 室岡 耕次

出版者

新潟県立看護大学

雑誌

新潟県立看護短期大学紀要 (ISSN:13428454)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.29-36, 1998

---

我が国の高齢社会は住環境問題に直面している。これは日本の重要な社会問題の1つである。特に上越地域の住環境は重要な問題を抱えている。上越地域には高い床の住宅(私たちは高床式住宅と呼ぶ)が多い。それは冬季には2メートルほども雪が降るからである。高床式住宅がこのまま放置されると,今後大きな不都合を来たす恐れがある。私たちは「トライハウス」の基本構想を提案する。この「トライ」は「誰もが住んでみて試すことができる」ことを意味する。その人に適合した居住空間は「トライハウス」の中で,試行錯誤によって造られる。またその「トライハウス」の運営機構によって,地域の人々の自立を援助する。福祉社会の基盤は住宅である。